投資信託残高3兆円突破のお知らせ

配信日：2026年4月24日

当社の投資信託残高（※）が3兆円を突破いたしました。2026年1月の新規口座開設数が過去最高を更新するなど、多くのお客様からのご支持を心より感謝申し上げます。これからもお客様の資産形成をさらにサポートし、選ばれ続ける証券会社を目指してサービスの拡充に努めてまいります。
このページでは、投資信託の保有残高に応じたポイント還元や独自のNISA活用キャンペーン・プログラム、マネックス証券ならではの積立サービスについてご紹介します。

※国内籍投資信託（MRF除く）、外国籍投資信託（MMF含む）、iDeCo、ON COMPASSの残高

投信の保有で「投信保有ポイント」がたまる

投信保有ポイント※は、マネックス証券で投資信託を保有するだけで「dポイント」または「マネックスポイント」が毎月自動的にたまるサービスです。
ポイントをためるために必要な手続きや条件はありません。

※一部、対象外となる銘柄があります。対象ファンドやポイント付与率の詳細はこちらをご確認ください。

dポイント

dアカウント連携※をすることで、dポイントをためることが出来ます。dポイントは、投資信託の保有やdカード積立、マネックスカード積立、マネックスカードのご利用や各種キャンペーンでためることができます。たまったdポイントは投資信託の買付にもご利用いただけます。

※dアカウント連携詳細

マネックスポイント

マネックスポイントは投資信託の保有やマネックスカードのご利用、キャンペーンのご参加などで貯まるポイントです。投資に使ったり他社ポイントサービスと交換することができます。

ためたポイントでおトクに資産形成！

ためたdポイント・マネックスポイントは1ポイントを1円として投資信託の購入にご利用いただけます。2026年3月26日（木）より、ポイントを利用した投資信託の積立サービスの提供を開始したことにより、積立・スポットいずれの購入方法でもポイントをご利用いただけるようになりました。

ポイントを利用した投資信託積立サービスの提供開始

現在実施中のキャンペーン・プログラム

多様な投資ニーズに応える取扱銘柄の拡充

当社では、幅広いお客様の投資スタイルに寄り添えるよう、投資信託の取扱銘柄の拡充に力を注いでまいりました。
現在の取扱銘柄数は1,860銘柄（※）にのぼります。積立投資に適した低コストなインデックスファンドから、特定の地域やテーマに特化したアクティブファンドまで、幅広く取り揃えることで、投資経験の有無を問わず、幅広いお客様に多様な選択肢をご用意できる環境を整えております。

※2026年4月16日時点

マネックス証券の積立サービス

マネックス証券では、証券総合取引口座から設定金額を毎月または毎日自動で買い付ける「自動つみたて」サービスをご利用いただけます。証券総合取引口座への入金作業が手間に感じる方には、指定した銀行口座から毎月自動で引き落として積み立てる「ウェブかんたん銀行つみたて」や「銀行de自動つみたて」がおすすめ。一度設定すれば入金忘れの心配もなく、忙しい方でも手間なく着実に資産形成を続けられます。

自動つみたて

クレカ積立

銀行de自動つみたて

ウェブかんたん銀行つみたて

d払い残高積立

各積立方法の詳細やルールはこちらをご確認ください。

「クレカ積立」でポイントもたまる！

投資信託の積立をdカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大3.1％のdポイントを還元

dカード積立

投資信託の積立をJCB社が発行する「JCBオリジナルシリーズ」の個人カードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大1.0％のJ-POINTを還元

JCBカード積立

マネックスポイントが貯まる新たなスタイルマネックスカード投信つみたてのカード決済で最大1.1％ポイント還元カード発行：アプラス

投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大1.1％のマネックスポイントを還元（1.1％は5万円まで）
✓ ショッピングのご利用金額に応じて1.0％のマネックスポイントを還元
✓ 即時出金サービスが月5回まで実質無料（キャッシュバック）

マネックスカード積立

JCBのクレカ積立が2026年3月26日（木）より提供開始！

JCBオリジナルシリーズによるクレカ積立（JCBのクレカ積立）の提供を開始しました。JCBのクレカ積立で投資信託を積立購入すると、カード券種とクレカ積立以外の月間ショッピング利用額に応じて、毎月の積立額に対し最大1.0％のJ-POINTがたまります。

かんたん資産運用での積立

かんたん資産運用では、「dカード」・「d払い残高」での積立ができます。また、投資信託の銘柄選びに迷ってしまう方のために、最新の金融工学を駆使した「MONEX VISION」を利用して、リスク許容度別に最高評価となる投資信託3銘柄の組合せ・投資比率をセットとしてご提案しますので、投資に慣れていない方や初めての方でもかんたんに運用を始められます。

かんたん資産運用の詳細をみる

dアカウント連携（dポイントがたまる・つかえる）

dアカウント連携とは、お客様の証券総合取引口座とdアカウントを紐づけることです。
dアカウント連携を行うことで、投資信託の保有残高に対し最大0.26％（年率）のdポイントがたまり、dポイントで投資信託の購入が可能です。

: dアカウント連携時に保有している全てのマネックスポイントをdポイントへ交換します。dアカウント連携後は、マネックスポイントのかわりにdポイントがたまります。

: 対象の投資信託を保有しているとdポイントがたまります。還元率（年率）の詳細はこちら。

: dポイント1ポイントから投資信託の購入に利用できます。期間・用途限定ポイントもつかえます。

マネックス証券のNISAの魅力

マネックス証券のNISAではすべての取引（日本株・米国株・中国株・投資信託）の売買手数料（取引手数料）が無料（※）です。さらに旧NISA口座での保有分の売却手数料も無料です。

※NISAで取引可能な日本株、米国株、中国株は現物取引です。IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。

マネックス証券のNISAの魅力：よりシンプルに使いやすくなります。米国株取引サービスのリニューアル。取扱い商品全てが対象！NISA売買手数料が無料（※）。海外転勤でもNISAを継続！出国時のNISA口座継続対応。毎月の積立でポイントが貯まる！クレカ積立最大還元率3.1％。d払いアプリで気軽に投信つみたて。かんたん資産運用サービス。コツコツ資産形成、日本株積立、米国株積立。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での国外株式等のインターネット売買手数料は無料です。国外ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した米国株式等の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。