NISA「つみたて投資枠」および「成長投資枠」の対象で、AIを主要投資テーマとする「イノベーション・インデックス・AI」。当ファンドはSTOXX社が開発した、AI関連の株価指数の動きに連動することを目指すインデックスファンドです。
イノベーション・インデックス・AI
- 世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資します。
- STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
- 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
- ファンドは複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制します。
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
イノベーション・インデックス・AIのリターン
基準価額は設定来で約6.4倍!(2026年7月末現在)

- (注1) 基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。2026年7月末現在において分配を行っておりません。
- (注2) ベンチマークはSTOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)。
世界株式はMSCI AC Worldインデックス(グロス配当込み、円ベース)、当ファンドのベンチマークおよび参考指数ではありません。
ベンチマーク、世界株式はファンド設定日を10,000とした指数を使用しています。 - (注3) 当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出日前日(休日の場合はその直近の最終取引日)の株価と、基準価額算出日の為替レートを使用しています。そのため、世界株式についてはこの計算方法に沿って、基準価額算出日前日の指数値と、当日の為替レートから円換算値を算出しています。
(出所)STOXX社、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- 上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
- ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
当ファンドを設定来より毎月10万円ずつ積立投資を行った場合(2018年6月29日~2026年7月末)

- (注1) 毎⽉末に10万円ずつ投資したと仮定した場合のシミュレーション。ただし、最終⽉は投資しません。
- (注2) 当ファンドは基準価額を使⽤。基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。世界株式はMSCI AC Worldインデックス(グロス配当込み、円換算ベース)、当ファンドのベンチマークではありません。
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- 上記は一定の前提条件に基づくシミュレーションであり、実際の投資成果ではありません。また、当ファンドの将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
投資信託は元本が保証された商品ではなく、積⽴・換⾦のタイミングによっては収益が積⽴投資元本を割り込むことがあります。また、積⽴投資の成果が一括投資の成果を上回るとは限りません。 - ファンド購入時には、購入時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
STOXXグローバルAIインデックスについて
4つのAI関連事業で構成
「クラウド関連」、「AI応用・活用関連」、「ビッグデータ関連」、「半導体・チップ関連」の4つのAI関連事業を対象とし、AI関連事業から得ている収益の総収益に対する割合が50%以上の銘柄を採用しています。

当ファンドの組入上位10銘柄(2026年7月末現在)

※上記は2026年7月末現在の組入上位銘柄であり、今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものでなく、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)三井住友DSアセットマネジメント作成資料
【NISA「つみたて投資枠」対象!】AIを投資テーマとするファンド
当ファンドはNISA「つみたて投資枠」、「成長投資枠」いずれも対象です。

イノベーション・インデックス・AI
- 世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資します。
- STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
- 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
- ファンドは複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制します。
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
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投資信託のリスクと費用等について
投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。




