信用取引の銘柄選びに活用する需給とは？

では、需給とはどのようなものなのでしょうか？
株式市場における需給とは、株式を買いたい投資家と売りたい投資家の需要と供給のバランスを指します。ここでは、その需給を考える材料の一つとして、信用取引の残高に注目します。
制度信用取引には原則6ヶ月の返済期限があるため、信用買い残高や信用売り残高は、将来の反対売買につながる可能性があります。例えば、信用買いは反対売買で返済する場合には売り注文につながるため、買い残高は将来の売り圧力となる可能性があります。
一方、信用売りは反対売買で返済する場合には買い戻しが必要となるため、売り残高は将来の買い需要につながる可能性があります。こうした信用残高の状況が、株価の値動きに影響を与えることがあります。
そこで、信用取引の需給から銘柄候補を探し、その後にトレンドを確認することで、売買判断の材料として活用します。
では、こうした信用取引の需給を確認できる情報はどこで見られるのでしょうか？

ウェブサイトで信用残高が見られる！

マネックス証券に口座をお持ちの方は、「信用残高ランキング」を無料でご覧いただけます。信用残高ランキングには、売り残高・買い残高の増減をもとにした「売残増加」「売残減少」「買残増加」「買残減少」の4種類があります。
例えば、「売残増加」では1週間で売り残高が増加した銘柄、「買残増加」では買い残高が増加した銘柄を、増加の大きい順に確認できます。
ランキングのもととなる信用取引残高は、東京証券取引所が原則として毎週火曜日に前週末時点の残高を公表しています。信用残高ランキングでは、このデータをもとに売り残高や買い残高の増減が大きい銘柄を確認できます。
では、この信用残高ランキングを銘柄選びにどのように活用すればよいのでしょうか？

ランキングの見方と銘柄選びのポイント

具体的に見てみましょう。
ランキングには、銘柄名のほか、業種、現在値、売残、売残（前週比）、買残、買残（前週比）、取組倍率などが表示されています。

今回は、これらの項目のうち「売残（前週比）」に注目します。ここでポイントとなるのが、「売残増加ランキング」から買い候補となる銘柄を探すという考え方です。

ランキングで選んだ銘柄のトレンドを分析する

実際にランキング1位となっているNTT（9432）の日足チャートを見ると、株価が5日・25日・75日移動平均線を上回り、各移動平均線も上向きとなっていることから、上昇トレンドにあることが分かります。
このように、売残増加ランキングで銘柄候補を探したうえで、移動平均線を使って株価のトレンドを確認することで、需給とテクニカルの両面から買い候補を検討することができます。

ただし注意点も…

ただし、売り残高が増加している銘柄が、必ずしも上昇トレンドにあるとは限りません。下のチャートをご覧ください。これは売残増加ランキングの17位の日経平均ブル２倍上場投信（1579）です。チャートを見るとトレンドが明確ではないことが分かります。

• 出所：マネックス証券ウェブサイト
• 2026年8月21日時点。移動平均線（緑色：5日、黄色：25日、橙色：75日）
• ベンチマーク：日経平均レバレッジ・インデックス
• 東証：委託保証金率60%以上、現金保証金率：0%以上（2026年8月28日時点）
  過去の一定期間のデータであり、将来の投資成果を保証するものではありません。

売残増加ランキングに掲載されている銘柄は、いずれも売り残高が増加しています。しかし、売り残高が増加していても、買い残高とのバランスによって需給の状況は異なります。
そこで確認したいのが「取組倍率」です。取組倍率は、買い残高を売り残高で割って算出した数値で、数値が大きいほど売り残高に対して買い残高が多いことを示します。この銘柄の取組倍率は6.59倍となっており、ランキングに掲載されている他の銘柄と比べても突出して大きいことが分かります。
これは、売り残高に対して買い残高が多く、将来の売り圧力となる可能性があることを示します。この比率が大きい銘柄で、かつトレンドがはっきりしていない銘柄は、この時点では除外した方がよいということになるのです。

まとめ

いかがだったでしょうか？今回解説したように、需給を確認して銘柄を選び、テクニカル分析を組み合わせて売買判断を行うことができれば、信用取引初心者やトレンド分析だけでは自信が持てない投資家でも複数の観点から銘柄を検討することができます。ぜひ活用してみてください。