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ON COMPASS 10年の歩み~市場の変動を乗り越えてきた運用を振り返る~

おまかせ資産運用サービス「ON COMPASS」は、おかげさまで2016年9月のサービス提供開始から10周年を迎えました。
今回は、この10年間に金融市場を大きく揺るがした代表的な3つのイベントを振り返りながら、その局面でON COMPASSがどのようにお客様の資産を守る備えをし、運用してきたのかをご紹介します。

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ON COMPASSを始めるには

ON COMPASSをご利用いただくには、マネックス証券の「証券総合取引口座」および「ON COMPASS 投資一任口座」を開設いただく必要があります(口座開設画面で同時にお申込みいただけます)。すでに証券総合取引口座をお持ちのお客様は、「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

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ON COMPASSとは?

ON COMPASSは、難しい投資知識や売買などの運用の手間が不要で、NISAも利用できるおまかせ資産運用サービスです。
いくつかの質問に答えるだけで、リスク許容度に応じて「あなたに合った資産運用プラン」をご提案。さらにそのプランに沿った資産運用をプロにおまかせすることができます。世界約70ヶ国・約36,000銘柄※に分散投資し、「リスク管理に徹した分散投資」を行います。
お客様が思い描く資産運用のゴールに向けて、急激な市場下落時の影響をできる限り抑えることを目指して運用しています。

※国数、銘柄数は2026年6月末時点。

設定来の基準価額の推移

ON COMPASSは長期的な視点で着実な成長を目指してきました。ファンド設定(2016年6月)から今年6月末までの、各コースにおける基準価額の推移は以下の通りです。

設定来の基準価額の推移のグラフ

出所:マネックス・アセットマネジメント提供資料

  • グラフはマネックス・アセットマネジメントにて作成。
  • 本ページでは、以下の各ファンドを「レベル1」~「レベル8」と表記します。以降のコンテンツについても、同様の定義に基づき表記します。レベル1:MSV内外ETF資産配分ファンド(Aコース)、レベル2:MSV内外ETF資産配分ファンド(Bコース)、レベル3:MSV内外ETF資産配分ファンド(Cコース)、レベル4:MSV内外ETF資産配分ファンド(Dコース)、レベル5:MSV内外ETF資産配分ファンド(Eコース)、レベル6:MSV内外ETF資産配分ファンド(Fコース)、レベル7:MSV内外ETF資産配分ファンド(Gコース)、レベル8:MSV内外ETF資産配分ファンド(Hコース)
  • 各レベルに対応するファンドの基準価額を表示しております。
  • 実績データは過去の事実を示すものであり将来の運用成果を保証するものではありません。

設定来の騰落率(2016年6月~2026年6月)

運用戦略 Aコース
レベル1
Bコース
レベル2
Cコース
レベル3
Dコース
レベル4
Eコース
レベル5
Fコース
レベル6
Gコース
レベル7
Hコース
レベル8
騰落率 3.0% 19.7% 54.2% 94.5% 129.7% 161.3% 194.5% 230.9%

出所:マネックス・アセットマネジメント提供資料

  • 各レベルに対応するファンドの騰落率を表示しております。
  • データは%表示で小数第2位を四捨五入。
  • 騰落率は過去一定期間の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

分散だけではないON COMPASSの「リスクコントロール」

複数の資産を組み合わせる「マルチアセット運用」の要は、資産配分のプロセスにあります。
ON COMPASSは、お客様の目標達成をサポートする「ゴールベース・アプローチ(人生の目標に合わせた資産運用)」の考えのもと、特に以下の2つのアプローチにこだわりを持って運用に取り組んでいます。

大暴落(テール・リスク)への備え

市場では、一般的な統計データ(正規分布)の想定を超える「滅多に起きないが大暴落をもたらすショック」が発生することがあります。ON COMPASSでは、この大きなショックの存在をはじめから運用モデルに織り込み、備える運用を行っています。

下振れリスクの抑制(損失幅の最小化を目指す資産配分)

暴落が発生した際にも、資産全体の損失幅(期待ショートフォール)をできる限り小さく抑える設計を行っています。大きな落ち込みを回避することで、運用を途中で断念するリスクを抑え、目標達成の確率を維持することを目指します。

金融市場が大きく変動したイベントを振り返る

長期にわたる資産形成の道のりでは、避けては通れない市場の下落局面が何度も訪れます。
ここからは、この10年間に金融市場が大きく変動した代表的な3つのイベントを取り上げ、ON COMPASSの実際の運用実績(期間中の最大ドローダウン)を振り返ります。

①米中貿易摩擦(集計期間:2018年9月末 〜 2018年12月末)

米中間の貿易摩擦が激化し、世界中の株式市場が同時に大きく冷え込んだ局面です。世界的な株安が進む緊迫した状況下において、ON COMPASSは徹底した分散投資と下振れリスクの管理を行い、各運用戦略における下落幅を抑制することに努めました。

①米中貿易摩擦(集計期間:2018年9月末 〜 2018年12月末)の期間の最大ドローダウン
  • 最もリスクを抑えた戦略(Aコース:リスクレベル1)の一時的な最大下落率:約-3.5%
  • 最もリスクの高い戦略(Hコース:リスクレベル8)の一時的な最大下落率:約-18.2%

出所:マネックス・アセットマネジメント提供資料

  • 最大ドローダウンは対象期間中の最高値から最安値までの下落率を示すため、 急落前の高値から安値までの下落率を算出できるよう、2018年9月末を集計開始時点とし、同年のマーケットのボトムである 2018年12月末までを集計対象期間としています。
  • 上記に記載したイベント期間における下落率は、FACTSETが提供する各指数データ(国内債券:NOMURA-BPI総合インデックス、外国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし円ベース)、国内株式:TOPIX配当込み指数、世界株式:MSCI Kokusai (World ex Japan) Index、REIT:FTSE EPRA Nareit Developed REITs Index、米ドル:米ドル/円為替レート、米国株式:S&P500)をもとに、マネックス・アセットマネジメントが算出したものです。海外の指数は円換算しています。
  • 上記の実績データは過去の事実を示すものであり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

リスク管理に徹した資産配分を行うことで、急激な相場下落時におけるポートフォリオへの影響を最小限に留めることに努めました。

②コロナショック(集計期間:2019年12月末 〜 2020年3月末)

世界的なパンデミックの拡大により、市場の一時的急落を招きました。世界中の市場がパニック的な売りを経験する中、ON COMPASSがあらかじめ備えていたリスク管理体制で、下落幅を抑える運用に努めました。

②米中貿易摩擦(集計期間:2018年9月末 〜 2018年12月末)の期間の最大ドローダウン
  • 最もリスクを抑えた戦略(Aコース:リスクレベル1)の一時的な最大下落率:約-6.4%
  • 最もリスクの高い戦略(Hコース:リスクレベル8)の一時的な最大下落率:約-29.9%

出所:マネックス・アセットマネジメント提供資料

  • 最大ドローダウンは対象期間中の最高値から最安値までの下落率を示すため、 急落前の高値から安値までの下落率を算出できるよう、2019年12月末を集計開始時点とし、マーケットのボトムである2020年3月末までを集計対象期間としています。
  • 上記に記載したイベント期間における下落率は、FACTSETが提供する各指数データ(国内債券:NOMURA-BPI総合インデックス、外国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし円ベース)、国内株式:TOPIX配当込み指数、世界株式:MSCI Kokusai (World ex Japan) Index、REIT:FTSE EPRA Nareit Developed REITs Index、米ドル:米ドル/円為替レート、米国株式:S&P500)をもとに、マネックス・アセットマネジメントが算出したものです。海外の指数は円換算しています。
  • 上記の実績データは過去の事実を示すものであり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

市場全体が大きく下落する嵐のような局面でも、下振れリスクを想定した資産の分散効果がしっかりと力を発揮しました。

③ロシアのウクライナ侵攻(集計期間:2022年1月末 〜 2022年10月末)

地政学リスクの急上昇に加え、世界的なエネルギー・食料価格の深刻なインフレが重なりました。このような先行きが見通しにくい環境下でも、ON COMPASSは分散投資によるアプローチを継続しました。

③ロシアのウクライナ侵攻(集計期間:2022年1月末 〜 2022年10月末)の期間の最大ドローダウン
  • 最もリスクを抑えた戦略(Aコース:リスクレベル1)の一時的な最大下落率:約-4.1%
  • 最もリスクの高い戦略(Hコース:リスクレベル8)の一時的な最大下落率:約-11.4%

出所:マネックス・アセットマネジメント提供資料

  • ロシアによるウクライナ侵攻は2022年2月末に始まりましたが、最大ドローダウンは対象期間中の最高値から最安値までの下落率を示すため、侵攻前の高値から侵攻後の安値までの下落率を算出できるよう、2022年1月末を集計開始時点とし、侵攻後同年のマーケットのボトムである10月末までを集計対象期間としています。
  • 上記に記載したイベント期間における下落率は、FACTSETが提供する各指数データ(国内債券:NOMURA-BPI総合インデックス、外国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし円ベース)、国内株式:TOPIX配当込み指数、世界株式:MSCI Kokusai (World ex Japan) Index、REIT:FTSE EPRA Nareit Developed REITs Index、米ドル:米ドル/円為替レート、米国株式:S&P500)をもとに、マネックス・アセットマネジメントが算出したものです。海外の指数は円換算しています。
  • 上記の実績データは過去の事実を示すものであり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

インフレと地政学リスクが交錯する困難な長期下落トレンドにおいても、特定の資産(株式など)だけに依存しない安定した設計が下支えとなり、ポートフォリオへの急激なダメージを和らげました。

マネックス・アセットマネジメント運用担当者からのコメント

平素よりON COMPASSをご愛顧いただき、厚く御礼申し上げます。
おかげさまでサービス開始から10周年を迎えました。先に掲げましたように、ON COMPASSが目指し、日々尽力しているのは「下落に強い運用」です。私たちが下落の影響をできる限り抑えることを目指すのは、単なるリターンの追求ではなく、皆さまの人生の「ゴール達成」が運用の目的だからです。いざという時の資金不足や大きな下落による回復の困難さを防ぎ、何より市場急落時の不安によるパニック売りを避け、安心して投資を継続していただくことを大切にしています。
今後とも末永くご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

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ON COMPASSをご利用いただくには、マネックス証券の「証券総合取引口座」および「ON COMPASS 投資一任口座」を開設いただく必要があります(口座開設画面で同時にお申込みいただけます)。すでに証券総合取引口座をお持ちのお客様は、「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

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10周年を迎えたON COMPASS

ここまで「10年の運用実績を振り返る」と題して、10年間の運用状況をご紹介させていただきました。
ON COMPASSは、皆さまの「退職後の豊かな暮らし」や「大切なご家族との未来」「いつか叶えたい夢」など、一人ひとりの人生の目標(ゴール)を実現するために、資産運用の側面からサポートしたいと考えています。
すでにご利用中のお客様も、これから始めようとお考えのお客様も、引き続きON COMPASSをよろしくお願いいたします。

ON COMPASSに関する重要事項

<リスク>

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.895%(税込:0.9775%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

<その他>

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525%(税込:1.6575%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

<当社とお客様の利益が相反するおそれについて>

ON COMPASS、ON COMPASS+のお申込みにあたっては、当社とお客様の利益が相反するおそれがあります。詳細は以下をご確認ください。
利益相反のおそれについて

(会社の概要)

商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 資産運用業協会

商号等 マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 資産運用業協会

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

  • NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。なお、18歳未満のNISA口座(以下、「こどもNISA」と言います)においては、同一年でなくても1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
  • NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円(こどもNISAは60万円)/成長投資枠240万円(こどもNISAは0円))と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円(こどもNISAは600万円)/うち成長投資枠1,200万円(こどもNISAは0円))の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • お客様は、お客様情報(氏名・住所等)に変更が生じた場合、金融機関へ所定の届出を行う義務があります。また、お客様情報の確認が行えない場合、NISA口座での新規買付を停止する場合があります。
  • こどもNISAは、3月31日において18歳である年の前年末まで、一定の条件を満たした場合を除き、原則として払出しができません。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
NISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。