NISA(一般NISA)は証券総合取引口座とNISA口座を開設するとご利用いただけます。
なお、すでにマネックス証券にNISA口座をお持ちの方で、勘定変更(NISA⇔つみたてNISA)をご希望の場合は、以下をご参照ください。
2018年以降、他の金融機関を含め、NISA口座を開設またはご利用されたことはありますか?
→
はい
他金融機関からマネックス証券への金融機関変更が必要です。
↓ いいえ
マネックス証券の証券総合取引口座を開設されていますか?
→
いいえ
↓ はい
税務署審査中のお取引にあたってのご注意
2018年以降、他の金融機関を含めはじめてNISAをご利用になる方は、ステップ2で必要書類をご返送いただきマネックス証券で受理されると、税務署審査中にNISA口座が開設され、一部のお取引が可能となります。
税務署審査中のお取引は、審査によりNISA口座の開設が無効となった場合に、注文等が失効となったり、取引が課税扱いになるなどいくつかの制約が発生いたしますので、必ず以下をご確認いただき、内容をご理解のうえお取引ください。
2018年以降NISA口座をご利用いただいたことないお客様は、マネックス証券の証券総合取引口座の開設をお申込みいただく際に、NISA口座を開設をお申込みいただくことができます。
オンラインで申込む
最短で翌営業日に開設完了
郵送で申込む
申込書類の返送から1週間程度で開設完了
証券総合取引口座開設フォーム入力時に、NISAの「申込む」をチェック
口座開設申込書類の受取
必要事項を記入し、本人確認書類、マイナンバー確認書類を同封して返送
NISA口座開設 国内株式・投資信託のお取引開始
税務署の確認(1~2週間程度)
NISA口座 開設手続き完了 外国株式のお取引が可能に
ご注意
上記は、2018年以降他の金融機関を含めてNISA口座をご利用いただいたことないお客様のお手続き(NISA口座の新規開設)についてご紹介したものです。2018年以降、NISA口座をご利用になったことのあるお客様は、金融機関変更または再開設のお手続きをお願いいたします。
マネックス証券にログイン後、NISA口座の開設を申込む
NISA口座開設申込書類の受取
必要事項を記入し、本人確認書類等を同封して返送
NISA口座開設 国内株式・投資信託のお取引開始
税務署の確認(1~2週間程度)
NISA口座 開設手続き完了 外国株式のお取引が可能に
ご注意
上記は、2018年以降他の金融機関を含めてNISA口座をご利用いただいたことないお客様のお手続き(NISA口座の新規開設)についてご紹介したものです。2018年以降、NISA口座をご利用になったことのあるお客様は、金融機関変更または再開設のお手続きをお願いいたします。
NISA口座の開設をお申込みのお客様には、本人確認書類等をご提出いただくための書類「NISA口座開設必要書類提出票」をお送りいたします。以下の書類を添えてご返送ください。
※ご提出が必要な書類の詳細は、お送りするご案内をご参照ください。
NISA口座開設必要書類提出票の再送をご希望のお客様へ
証券総合取引口座にログイン後の入力フォーム(MY PAGE > ヘルプ・お問合せ の入力フォーム)よりご依頼ください。
タイトルもしくは本文へ「NISA口座開設の返送用書面の再送希望」とご記入ください。
NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
■事前または同時にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。
※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。
※ 外国株式については、NISA口座開設に係る税務署確認結果を当社が受領するまではお取引いただけません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。
※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。ただし、新規公開株式、公募・売出株式は、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座での取扱いはありません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。
※ 積立サービスは、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座は除きます。
NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引または新生銀行店頭で購入される場合を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込:2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。また、株式会社新生銀行による金融商品仲介をご利用のお客様が新生銀行店頭において投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大2.0%(税込:2.20%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。