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マネックスカード(クレカ積立)

マネックスポイントが貯まる新たなスタイル マネックスカード 投信つみたてのカード決済で1.1%ポイント還元 カード発行:アプラス

【ご案内】

  • マネックスカード投信つみたての新規申込締切日は、銘柄ごとのファンド休業日によって前倒しとなる場合がございます。 あらかじめご了承ください。
  • マネックス証券のお取引口座の名義、クレジットカード名義が一致していないときは申込及び買付ができません。

【最大1.1%還元】カードショッピングのご利用金額に応じて、1.0%のマネックスポイントが貯まります。投資信託の積立に利用すると、還元率は1.1%に!貯まったポイントはマネックス証券での株式手数料に充当したり、他社提携ポイントと交換したりすることができます。

あらかじめ基本情報、お申込み条件を必ずご確認の上、お申し込みください。

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マネックス証券にログイン後、「マネックスカードを申込む」ボタンよりお申込みください。

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マネックスカードの4つのポイント

カードでの投信積立決済ポイント還元率1.1%

カードショッピングのポイント還元率 1.0%

初年度年会費無料

即時出金サービス 月5回実質無料

マネックスポイントが貯まる

最大1.1% ポイント還元率

【カードでの投信つみたてのご利用】
ご利用100円につき1ポイントのほか、1,000円につき1ポイントが加算されて貯まります(申込は原則1,000円以上1円単位。毎月50,000円まで)。
積み立てるファンドの約定金額合算に1,000円未満の金額(1円~999円)を含む場合、1.1%にはなりませんので、ご注意ください。

【カードショッピング(お買い物など)のご利用】
100円(税込)につき1ポイント貯まります。貯まったマネックスポイントは、Amazonギフト券やdポイントなどに交換できます。また、株式手数料に充当することも可能です。

マネックスポイントの詳細を見る

初年度年会費無料

初年度の年会費は無料、次年度以降の年会費550円(税込)は、年間(※1)に1回以上のクレジットカードの利用で無料になります(※2)。マネックスカードによる投信つみたてもカード利用の対象となります。

  1. 年間のご利用とはカード入会月の翌月から1年間のご請求をいいます。
  2. 年間に1回以上のご利用がない場合は、次年度以降550円(税込)の年会費がかかります。

即時出金サービスが月5回まで実質無料(キャッシュバック)

即時出金サービス(通常:330円/回)月5回実質無料

マネックス証券の「即時出金」サービス(※)は、1回のご利用につき、手数料が330円(税込)かかりますが、マネックスカードをお持ちのお客様なら月に5回まで実質無料(キャッシュバック)となります。

証券総合取引口座からの出金が即時になるサービスです。

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普段、お客様がご利用になる銀行口座を引き落とし口座として指定可能です!

クレカ積立ポイント還元率主要ネット証券No.1!

マネックス証券
(マネックスカード)
auカブコム証券
(auPAYカード)
SBI証券
(三井住友カード)
楽天証券
(楽天カード)
1.1% 1.0% 0.5%
0.5%
(代行手数料が年率0.4%未満のファンドの場合)
1.0%
(代行手数料が年率0.4%以上のファンドの場合)

2023年8月8日時点。マネックス証券調べ。主要ネット証券5社(auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券)で比較。(ゴールドカード・プラチナカードは除くスタンダード(通常)カードで比較。松井証券はクレジットカード投信積立サービスはありません)

マネックスカードの基本情報はこちら

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あらかじめ基本情報、お申込み条件を必ずご確認の上、お申し込みください。

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お申込みにあたってのご留意事項

  • マネックスカードのお申込みには、事前にマネックス証券の証券総合取引口座が必要です。
  • マネックスカードは株式会社アプラスのウェブサイトよりお申込みいただきます。アプラス社のカード申込ページへ遷移後、入力補助の一環でお客様の生年月日などが表示されますが、マネックス証券はアプラス社へ個人情報を提供しているものではなく、お客様によるお申込み完了まではアプラス社へ個人情報が提供されることはありません。
  • お申込みフォームにおいては、お名前の一部を省略して表示する場合がございます。またお申込みフォームでのお名前の変更はできません。マネックス証券にて、事前にお名前の変更手続きを行った後、改めてカードのお申込みをお願いいたします。
  • 現在、半導体不足の影響でマネックスカード表面のICチップは本来の「シルバー」ではなく、「ゴールド」での発行となっております。あらかじめご了承ください。
  • マネックスカードを再発行された場合、カード登録削除のお問い合わせをいただくようお願いいたします。

SBI新生銀行から移管され、口座統合対象だったお客様へ

  • SBI新生銀行から移管されたお客様のうち、口座統合の対象だったお客様は「存続口座」にログインのうえ、お申込みください。
  • 「非存続口座」でマネックスカードのお申込みをされた場合、「クレカつみたて」はご利用いただけず、マネックスポイントも「非存続口座」に付与されますのでご留意ください。
  • 非存続口座でお申込みされた場合は当社コールセンターまでお申し出ください。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

口座開設および金融機関変更に関して
  • NISA口座、ジュニアNISA口座(未成年者口座)および課税未成年者口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
  • 2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。
お取引に関して
  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額(未使用分)は翌年以降に繰り越せません。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
その他
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。

2023年までのNISAにかかるご留意事項

2024年からのNISAにかかるご留意事項