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個人投資家サーベイ

MONEX 個人投資家サーベイ

マネックス証券では、個人投資家の皆様の相場環境に対する意識調査のため、定期的にアンケートを実施し、「MONEX 個人投資家サーベイ」として提供しております。 ご回答くださった皆様には、ご協力に感謝いたします。

また、グループ企業である、トレードステーション証券(米国)、マネックスBOOM証券(香港)の個人投資家の皆様にも、半年ごとに同様のアンケートを行い、調査結果を「MONEX グローバル投資家サーベイ」として提供しております。 「今、個人投資家の皆様が相場をどのようにとらえているか」 グローバルな視点での情報提供が資産運用の一助となれば幸いです。

「MONEX 個人投資家サーベイ」は、2009年10月に第1回サーベイを行い、2009年11月~2016年3月までは月次で、2016年4月~2016年12月まで隔月で、2017年3月以降は四半期毎に調査結果を公表します。

「MONEX グローバル投資家サーベイ」は、2011年6月より開始しました。

最新の調査結果(2017年03月)

過去の調査結果

2016年12月
グローバル
トランプ氏の米大統領選勝利を受けた2017年の景気見通しを調査
2016年10月
米国大統領選についての調査を実施
2016年08月
日銀の追加緩和についての調査を実施
2016年06月
グローバル
Brexit問題、個人投資家の投資意欲へはどう影響?
2016年04月
ジュニアNISAの認知度や口座開設状況の調査を実施
2016年03月
グローバル
米大統領選の投資への影響などを調査
2016年02月
日銀のマイナス金利導入についての意識調査を実施
2016年01月
投資家の今年の日経平均高値予想とは?
2015年12月
グローバル
2016年の世界経済動向について地域によって予想が分かれる
2015年11月
個人投資家の多くが冬の賞与のうち投資に使う割合を増やす意向
2015年10月
個人投資家の多くが新規公開株(IPO)投資に関心を持つ
2015年09月
グローバル
個人投資家は中国の今年の成長目標7%達成に懐疑的
2015年08月
家族に相続の相談をしたことがある投資家は、約3割にとどまる
2015年07月
個人投資家の株主総会への参加経験は約3割にとどまる
2015年06月
グローバル
株価好調の日本を始めとするアジアへの期待が各地域の個人投資家で高まる
2015年05月
夏季賞与の使い道 資産運用・投資は預貯金に次いで上位に
2015年04月
回答者の66%がもっと若い年代から投資を始めたかった
2015年03月
グローバル
日本・米国・中国(香港)の個人投資家の米国に対する期待が高水準に
2015年02月
日本株DIは大幅に上昇、米国株DIは4か月連続で高水準を維持
2015年01月
毎月の貯蓄金額「1万円~3万円未満」「5万円以上」がそれぞれ約3割
2014年12月
グローバル
世界の株式市場に対する見通しDIは上昇。投資家心理は強気を継続
2014年11月
消費税率10%への引き上げ、4割が「賛成」6割が「反対」
2014年10月
個人投資家の初めての投資金額はどのくらい?
2014年09月
グローバル
今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しは、すべての地域で強気
2014年08月
子供へのマネー・投資教育、約7割が必要性を感じる
2014年07月
個人投資家の利益確定・損切り事情
2014年06月
グローバル
世界の株式市場の見通しは、日本と香港で強気だが米国では弱気
2014年05月
個人投資家の84%が資産管理を実施
2014年04月
少額投資非課税制度(NISA)の活用について
2014年03月
グローバル
個人投資家の米国市場への期待が高まる
2014年02月
消費税率引き上げは、相場下落を引き起こすのか
2014年01月
日本株への投資意欲、過去最高水準に
2013年11月
グローバル
(2013年11月後半)2014年、個人投資家が注目する魅力的な投資対象は「株式」
2013年11月
(2013年11月前半)投資家の関心は、欧州の金利動向・金融政策へ
2013年10月
消費増税後の安倍政権に個人投資家は好意的な評価
2013年09月
グローバル
米国の個人投資家は、自国の経済展望についてやや悲観的
2013年08月
個人投資家の約6割が、消費税増税に慎重
2013年07月
少額投資非課税制度(NISA)の認知度調査など
2013年06月
グローバル
投資家の関心は日本の金融政策から米国の金融政策へ
2013年05月
投資家の関心は日本の金利動向と米国の金融政策
2013年04月
安倍政権へのこれまでの評価は?
2013年03月
グローバル
FRBの緩和はいつまで?
2013年02月
アベノミクスでバブルは起こる?
2013年01月
安倍政権に何を期待しますか?
2012年12月
グローバル
選挙後も円安・株高トレンドは持続?
2012年11月
財政の崖は深刻なリスク?
2012年10月
巨額買収についての「みんなの意見」は?
2012年09月
グローバル
投資家の関心は欧州から米国へ
2012年08月
信用取引規制の緩和で商いは活性化?
2012年07月
日本企業の4-6月期決算はどのような傾向を予想?
2012年06月
グローバル
個人投資家が今最も注目する話題は?
2012年05月
ギリシャはユーロ圏から離脱すると思いますか?
2012年04月
日銀は追加の金融緩和に踏み切ると思いますか?
2012年03月
グローバル
米国株の上昇は他国の株高にも広がると思いますか?
2012年02月
日銀の「物価上昇1%目途」をどう思いますか?
2012年01月
日経平均の上値目処について約8割が一段高を予想
2011年12月
グローバル
欧州債務問題について、日本の投資家は楽観的?
2011年11月
日経平均株価の底値目処は?
2011年10月
日本株DIは大きく改善、中国株DIは過去最低に
2011年09月
グローバル
日本の個人投資家の76%は金や関連商品を購入せず
2011年08月
過去最低の米・中国株DI、日本株・為替へは逆張り傾向
2011年07月
日本株への見通し、投資意欲が大幅に改善
2011年06月
グローバル
日本株DIは若干上昇、米国株DIは急低下
2011年05月
魅力的である業種「通信」が3位に上昇
2011年04月
日本株のDI、急低下するも過去最低を下回らず
2011年02月
米国株DIは調査開始以来、最高を記録
2011年01月
米国株の好調な値動きに注目
2010年12月
戻りも目先一服?日本株DI下方反転
2010年11月
日本株のDIは調査開始以来最高値を記録
2010年10月
円高予想が過半数超え、日本株の重石に?
2010年09月
『出遅れ修正期待から日本株のDI改善』
2010年08月
『今、米ドルを買いたい水準は?』
2010年07月
『日米株への期待、大きく悪化』
2010年06月
『割安感から日本株への期待改善』
2010年05月
『好決算を受け自動車業界が浮上』
2010年04月
『日本のDI、中国を上回る』
2010年03月
『日本株への期待、強まる』
2010年02月
『投資マインドに慎重姿勢?』
2010年01月
『日本株にも強気の見通し』
2009年12月
投資マインド改善
2009年11月
陰の極から反転なるか?
2009年10月
外国株は強気!?
当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

お取引に関する重要事項(手数料等税抜)

  • 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります(NISA口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式及び国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.26%(最低手数料70香港ドル)の売買手数料及び現地諸費用がかかります。現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
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