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はじめよう米国株

最近ニュースでも頻繁に取り上げられるようになるなど米国株の注目度はますます高まっているようです。しかし、いざ米国株投資を始めようと思っても、何から始めたら良いのか迷ってしまう方もいるかもしれません。

この記事では、これから米国株投資を始めようと思っている方、また米国株投資を始めたけれどどんな銘柄に投資していいかわからないという方に向けて、米国株の魅力やおすすめの銘柄など、取引のヒントになるような情報をお伝えします。

1. そもそも米国株とは

米国株とは、その名の通り米国市場で取引されている株式のことです。米国は世界最大の経済・金融大国であり、世界に与える影響度は非常に高いと言えます。そのため、世界中の投資家から米国経済・金融動向、そして米国企業に注目が集まります。

日本には東京証券取引所(東証)などの取引所があるのと同じように、米国にはニューヨーク証券取引所(NYSE)やナスダック(NASDAQ)などの取引所があり、日々株式の取引が行われています。そうした米国の取引所に上場している株式を米国株式、略して米国株と呼びます。

2. 米国株はなぜ人気なの?

米国株が大きな注目を集めているのはなぜでしょうか?多くの投資家が注目している主な理由として以下が挙げられます。

2-1. 長期的に成長し続けているから

日本株に「日経平均株価」という株価指数があるように、米国にも「S&P500」や「ダウ平均」、「ナスダック総合指数」といった株価指数があります。

その中でもS&P500という指数は、米国を代表する約500社を時価総額で加重平均して算出したもので、米国市場全体の動きを概ね反映しています。

S&P500と日経平均の値動きを比較すると、日経平均があまり上昇していないのに対して、S&P500は中長期で右肩上がりに上昇していることがわかります。このように、長期的に株価が上昇していることが米国株に多くの方が魅力を感じている理由の1つでしょう。

■S&P500と日経平均のパフォーマンス推移(1990年1月~2023年7月)
グラフ 2022年1月、S&P500は1,816。日経平均は89。

期間:1990年1月~2023年7月(1990年1月末を100として指数化)

出所:Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

上記は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境の変動や結果を示唆・保証するものではありません

2-2. 高配当株が多いから

米国企業は日本企業に比べて株主還元を重視する姿勢が強いと言われています。配当金の支払いを通じた株主への利益還元を重視していることや企業間での競争原理が働くこともあって、増配(前の年よりも多くの配当金を支払うこと)を行おうとする企業が多くあります。結果的に連続増配につながるケースが比較的多く見られ、コカ・コーラ(KO)やジョンソン&ジョンソン(JNJ)といった企業は、50年以上も連続で増配しています。これほど長い間連続増配を続けている企業は日本の上場企業にはありません。(2023年9月現在)

2-3. 少額から投資できるから

日本株には単元という取引単位があり、原則として100株からしか買えません。しかし米国株は原則として1株から購入できます。したがって、日本株に比べて相対的に少額から投資することができます。

以下の表のように、日米それぞれで最も時価総額の大きい2銘柄で比べても、最低必要資金は大きく異なります。

銘柄名 株価 最低必要資金
トヨタ(7203) 2,785.5円 278,550円
アップル(AAPL) 173.930米ドル 25,567円(※)

2023年9月21日時点 マネックス証券調べ。

1ドル=147円で計算

3. どんな米国株を買えばいいの?

米国の証券取引所には、多くの有名企業が上場しています。コカ・コーラ(KO)、ファイザー(PFE)、テスラ(TSLA)といった消費財、アップル(AAPL)やアマゾン・ドットコム(AMZN)、マイクロソフト(MSFT)といったテクノロジー企業、そして主に中国でビジネスを展開するアリババ・グループ(BABA)など、さまざまです。

選択肢が多いことはメリットでもあるのですが、その反面まだ慣れていない段階ではどの銘柄に投資すればいいか非常に迷ってしまいます。そこで、投資する時の参考になるように、いくつか例を挙げてみます。

3-1. 指数に連動するETF(インデックス投資)

先ほどご紹介したように、米国にも「S&P500」や「ダウ平均」といった株価指数があります。それらの指数に連動する値動きを目指す商品が、ETF(上場投資信託)として米国の取引所に上場して取引されているため、それらを購入することができます。このように株価指数(インデックス)に連動する成果を狙った投資をすることをインデックス投資と呼びます。

1つまたは少数の個別銘柄だけを保有している状態では、大きく値上がりしてリターンが高くなる可能性もある一方で、大きく値下がりするリスクもあります。一方でインデックス投資をすれば、実質的に多くの銘柄に分散投資をしたことになり、少数銘柄だけを偏って持っている時に比べ、リスクヘッジすることができます。

インデックス投資は個別銘柄についての十分な知識がなく何を買えばいいかわからない方にはおすすめの投資方法です。

ETFや連動する株価指数の例
銘柄名(シンボル) 連動する株価指数
バンガード・S&P500 ETF(VOO) S&P500
SPDR ダウジョーンズインダストリアルアベレージ(DIA) NYダウ
インベスコQQQトラストシリーズ(QQQ) ナスダック100

3-2. 高配当株・連続増配株

米国株が注目される理由でも触れましたが、米国株には高配当や連続増配をしている銘柄が多くあります。

もちろん株式を安く買って高く売ることで売却益(キャピタルゲイン)を得ることができれば良いですが、初心者の方にとって投資判断はなかなか難しいものです。

そこで、中長期的に株式を保有することで、配当金による利益(インカムゲイン)を狙うのも、有効な投資手法の一つと言えます。

ご参考に米国株の高配当・連続増配銘柄をご紹介します。

銘柄名(シンボル)
市場・業種
終値 予想1株あたり
配当金
(今期会社予想)
予想配当
利回り
時価総額
アルトリア・グループ(MO)
個別株NYSE タバコ製品
41.99 3.92 9.3% 74,516 百万USD
ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス(WBA)
個別株NASDAQ 医療施設・サービス
22.18 1.92 8.7% 19,147 百万USD
ベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)
個別株NYSE 通信サービス
31.82 2.66 8.4% 133,773 百万USD
トゥルイスト・ファイナンシャル(TFC)
個別株NYSE 銀行
27.28 2.08 7.6% 36,336 百万USD
スリーエム(3M)(MMM)
個別株NYSE コングロマリット
87.83 6.00 6.8% 48,481 百万USD
ハンティントン・バンクシェアーズ(HBAN)
個別株NASDAQ 銀行
10.03 0.62 6.2% 14,522 百万USD
U.S.バンコープ(USB)
個別株NYSE 銀行
31.87 1.92 6.0% 49,620 百万USD
リージョンズ・ファイナンシャル(RF)
個別株NYSE 銀行
16.56 0.96 5.8% 15,540 百万USD
フィフス・サード・バンコープ(FITB)
個別株NASDAQ 銀行
24.31 1.40 5.8% 16,552 百万USD
フィリップ・モリス・インターナショナル(PM)
個別株NYSE タバコ製品
91.98 5.20 5.7% 142,785 百万USD

(出所)「銘柄スカウター米国株」のデータを基にマネックス証券作成

  • マネックス証券の「銘柄スカウター米国株」の10年スクリーニングにおいて、スクリーニング条件(予想配当利回り4.0%以上、時価総額10,000百万米ドル以上、連続増配年数(直近実績)9期以上)に当てはまった銘柄の中から配当利回りが高い順に10銘柄を表示。2023年9月22日時点。
  • 配当金がCAD(カナダドル)で支払われる銘柄、当社で買付を扱っていない銘柄は除外しています。
  • 上記は過去の実績であるため将来の成果を保証するものではありません。

3-3. 人気のある米国株銘柄(ランキング)

基本的に株価は人々の期待によって形成されています。そういう意味で、他の人が何に投資しているのか、何が人気なのかを参考にすることも有効です。

マネックス証券で多く買われている米国株銘柄を以下にまとめているので、こちらも銘柄選びの参考にしてください。

米国株買付ランキング
順位 シンボル 銘柄名
1位 NVDA エヌビディア
2位 AAPL アップル
3位 TSLA テスラ
4位 T エーティー・アンド・ティー
5位 MSFT マイクロソフト
6 VZ ベライゾン・コミュニケーションズ
7 AMZN アマゾン
8 PLTR パランティア・テクノロジーズ
9 KO コカ・コーラ
10 MO アルトリア・グループ
  • 集計期間:2023年8月1日~2023年8月31日
  • マネックス証券での2023年8月の米国株式取引者数をもとに順位付けをしています。

4. 米国株の買い方

米国株について知識が深まったら、口座開設の手続きを行いましょう。

STEP1

ウェブサイト上で、お申込み

マネックス証券の外国株取引口座の開設手続きはすべてウェブサイト上で完結します。

以下のボタンをから、画面の指示にしたがってお申込みください。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

STEP2

米国株取引画面にログイン

口座開設完了後、米国株取引画面にはすぐログインができます。

初回ログイン時に「米国上場有価証券取引に係る上場有価証券等書面」をご確認いただき、マネックス証券および各取引所の利用規定へ同意いただくことが必要となります。

マネックス証券では皆さまの米国株デビューを後押しするため、4つの特典を用意しています。

マネックス証券「米国株」の4つの特典

ぜひこの機会に、マネックス証券で米国株投資を始めてみてはいかがでしょうか。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。