逆指値・トレールストップ注文を活用して相場急変にも対応

マネックス証券の米国株現物取引では、様々な注文方法をご用意しています。本ページでは、その中でも相場急変時にとても役立つ「逆指値注文」「トレールストップ注文」についてご紹介します。

逆指値注文とは？

逆指値注文とは、その名の通り「〇〇円以下になったら買う」「〇〇円以上になったら売る」という指値注文とは逆に「〇〇円以上になったら買う」「〇〇円以下になったら売る」、という注文です。買いの逆指値は、例えばある銘柄が直近の高値を抜けたらさらに上昇する、と見込んだ場合に追随して買う、いわゆる「順張りの買い」に使います。また、売りの逆指値は、保有している銘柄が下落した場合、あらかじめ決めた価格を下回ったら売る、いわゆる「損切りの売り」に使います。

【指値注文と逆指値注文の違い】

米国株取引を行う場合、値段が動く時間は日本の夜中です。相場の値動きをずっと見続けることは難しいので「寝ている間に買おうと思っていた価格を大きく超えて上昇してしまった」「朝起きたら、保有株が急落していて損切しようとしていた価格を大きく下回ってしまった」といったことが起きないとも限りません。成行・指値注文に加え、逆指値注文をぜひ活用してください。

※ 期間指定（GTD+）や90日注文（GTC+）など立会時間外も有効とした逆指値注文は出すことができません。

トレールストップ注文とは？～価格を自動追従する逆指値

マネックス証券では、上記の逆指値注文とともに、トレールストップ注文が使えます。
トレールストップ注文は株価の上昇幅、または下落幅に合わせて、逆指値注文のトリガーとなる価格をリアルタイムで自動修正する注文方法です。
逆指値価格が株価に追従（トレール）する逆指値注文（ストップ注文）なため、トレールストップ注文と呼ばれます。

トレールストップ注文の活用例

売り注文の場合は、株価の上昇に合わせ逆指値価格が切り上がっていき、株価が下落に転じ逆指値価格に触れると注文が発注されます。
つまり、株価の上昇を追従しつつ反落したところで売るという注文が可能で、損失を限定しながら利益を伸ばすことが狙えます。

例）株価100ドルの銘柄で値幅5ドルで売りのトレールストップ注文を発注

トレールストップ注文

一方、買い注文の場合は、株価の下落に合わせ逆指値価格も切り下がっていき、株価が上昇に転じ逆指値価格に触れると注文が発注されます。
こちらは安いところで買いたいが、安値から一定価格上昇したところで買いたい場合（大幅下落からの反発時を狙いたい時など）に活用できます。

例）株価100ドルの銘柄で値幅5ドルで買いのトレールストップ注文を発注

トレールストップ注文

トレールストップ注文の発注方法

トレールストップ注文では、注文発注時の株価を基準に、値幅、パーセンテージ幅のいずれかで逆指値のトリガーとなる価格を指定することが可能です。

※ 立会時間外に発注した場合、基準となる株価には、前日終値が採用されます。
また、期間指定（GTD+）や90日注文（GTC+）など立会時間外も有効としたトレールストップ注文は出すことができません。

値幅を指定

「スタンダード注文」を選択後、注文種別で「トレールストップ」を選択し、値幅は「トレールポイント」で指定することで注文可能です。

トレールストップ

パーセンテージ幅を指定

「スタンダード注文」を選択後、注文種別で「トレールストップ％」を選択し、パーセンテージ幅は「トレール％」で指定することで注文可能です。

トレールストップ

時間外取引を利用して投資チャンスを広げましょう！

マネックス証券の米国株サービスでは、「プレ・マーケット」「アフター・マーケット」という立会時間外でのお取引が可能で、最大14時間もお取引いただくことができます。立会時間外に大きく株価が動く場合もありますので、時間外取引を上手に利用して、お客様の利益を狙うチャンスを広げましょう。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。