銘柄スカウターに従業員数推移や1人当り業績を追加

配信日：2022年6月28日

2017年10月に提供を開始してからすでに18回進化した、大好評の日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」が19回目の進化を遂げました。分析項目として「従業員数推移」や「従業員1人当り業績」を追加しました。ますます便利になった銘柄スカウターをぜひご活用ください。

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従業員数や1人あたり業績で企業の戦略を分析！

一般的に、企業は成長期や投資拡大期には従業員を増やすことが多く、従業員数の変化には企業の戦略が現れることがあります。また、競合企業の従業員1人当りの売上高や利益を比較することで企業の稼ぐ力の見極めにつなげられます。
PC・スマートフォンとも「企業分析」メニューからページ下部の「従業員数・1人当り業績」をご覧ください。

弁護士ドットコム（6027）の従業員数の推移（PC）

弁護士ドットコム（6027）の従業員1人当り業績の推移（スマートフォン）

スマホでも便利に使える銘柄スカウター！

銘柄スカウターはスマートフォンにも最適化しています。「マネックス証券アプリ」で「銘柄スカウター」をご利用になるには、メニューにお気に入り登録して最上部に表示すると便利です。

メニュー画面

マネックス証券アプリの詳細

マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見をお寄せください。

日付	できごと	搭載された主な機能
2017年10月26日	マネックス銘柄スカウター登場	最長過去10年の企業業績企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績 PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示複数銘柄の株価指標などの比較機能過去の配当実績や配当性向など配当関連情報決算発表スケジュール
2018年1月24日	最初の機能拡充	セグメント業績アナリストリビジョン機能銘柄比較機能の改善 1株あたり利益（EPS）や1株あたり純資産（BPS）
2018年4月16日	2度目の機能拡充	企業情報お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日	3度目の機能拡充	企業の業績予想修正履歴業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日	4度目の機能拡充	「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日	5度目の機能拡充	「業績修正を探す」機能通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日	6度目の機能拡充	10年スクリーニング機能
2019年10月18日	7度目の機能拡充	スマートフォンの表示を最適化業績進捗率が4項目から選択可能に
2019年12月11日	8度目の機能拡充	配当表示期間の延長株主優待を見られるリンクを追加アナリスト予想の「最大値」と「最小値」を追加
2020年6月4日	9度目の機能拡充	バランスシート（貸借対照表）の情報設備投資・減価償却費・研究開発費有利子負債売上原価、売上総利益、販売管理費、EBITDA をそれぞれ追加
2020年7月3日	10度目の機能拡充	通期業績推移と貸借対照表に変動要因を追加各種回転率 EV/EBITDA倍率「10年スクリーニング」と「銘柄比較」に利益率等と財務指標の項目を追加
2020年9月14日	11度目の機能拡充	配当ページにサマリー＆配当発表履歴を追加個別銘柄ページにTIWレポートを追加
2020年12月24日	12度目の機能拡充	個別銘柄画面にチャートやチャート形状分析を追加オリジナル業種を追加適時開示情報をクリックして確認可能に
2021年2月19日	13度目の機能拡充	「銘柄を比較する」機能にグループ別保存機能を追加
2021年4月7日	14度目の機能拡充	個別銘柄画面や10年スクリーニング等に「海外売上高」を追加
2021年7月26日	15度目の機能拡充	指標一覧を追加長期間の平均成長率や平均利益率を表示
2021年8月23日	16度目の機能拡充	銘柄カルテを追加株価指標ページのデザインを改善
2021年10月26日	17度目の機能拡充	理論株価（PBR基準）を追加
2021年12月23日	18度目の機能拡充	「マイ理論株価計算機」を追加個別銘柄のメモ機能、メモ管理機能を追加 PER基準の理論株価を追加
2022年6月28日	19度目の機能拡充	従業員数推移や1人当り業績を追加

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。