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銘柄スカウターに従業員数推移や1人当り業績を追加

2017年10月に提供を開始してからすでに18回進化した、大好評の日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」が19回目の進化を遂げました。分析項目として「従業員数推移」や「従業員1人当り業績」を追加しました。ますます便利になった銘柄スカウターをぜひご活用ください。

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従業員数や1人あたり業績で企業の戦略を分析!

一般的に、企業は成長期や投資拡大期には従業員を増やすことが多く、従業員数の変化には企業の戦略が現れることがあります。また、競合企業の従業員1人当りの売上高や利益を比較することで企業の稼ぐ力の見極めにつなげられます。
PC・スマートフォンとも「企業分析」メニューからページ下部の「従業員数・1人当り業績」をご覧ください。

弁護士ドットコム(6027)の従業員数の推移(PC)

弁護士ドットコム(6027)の従業員1人当り業績の推移(スマートフォン)

スマホでも便利に使える銘柄スカウター!

銘柄スカウターはスマートフォンにも最適化しています。「マネックス証券アプリ」で「銘柄スカウター」をご利用になるには、メニューにお気に入り登録して最上部に表示すると便利です。

メニュー画面

マネックス証券アプリの詳細

マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見をお寄せください。

日付 できごと 搭載された主な機能
2017年10月26日

マネックス銘柄スカウター登場

マネックス銘柄スカウター登場

  • 最長過去10年の企業業績
  • 企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績
  • PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示
  • 複数銘柄の株価指標などの比較機能
  • 過去の配当実績や配当性向など配当関連情報
  • 決算発表スケジュール
2018年1月24日

最初の機能拡充

最初の機能拡充

  • セグメント業績
  • アナリストリビジョン機能
  • 銘柄比較機能の改善
  • 1株あたり利益(EPS)や1株あたり純資産(BPS)
2018年4月16日

2度目の機能拡充

2度目の機能拡充

  • 企業情報
  • お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日

3度目の機能拡充

3度目の機能拡充

  • 企業の業績予想修正履歴
  • 業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日

4度目の機能拡充

4度目の機能拡充

  • 「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加
  • 決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日

5度目の機能拡充

5度目の機能拡充

  • 「業績修正を探す」機能
  • 通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日

6度目の機能拡充

6度目の機能拡充

  • 10年スクリーニング機能
2019年10月18日

7度目の機能拡充

7度目の機能拡充

  • スマートフォンの表示を最適化
  • 業績進捗率が4項目から選択可能に
2019年12月11日

8度目の機能拡充

8度目の機能拡充

  • 配当表示期間の延長
  • 株主優待を見られるリンクを追加
  • アナリスト予想の「最大値」と「最小値」を追加
2020年6月4日

9度目の機能拡充

9度目の機能拡充

  • バランスシート(貸借対照表)の情報
  • 設備投資・減価償却費・研究開発費
  • 有利子負債
  • 売上原価、売上総利益、販売管理費、EBITDA

をそれぞれ追加

2020年7月3日

10度目の機能拡充

10度目の機能拡充

  • 通期業績推移と貸借対照表に変動要因を追加
  • 各種回転率
  • EV/EBITDA倍率
  • 「10年スクリーニング」と「銘柄比較」に利益率等と財務指標の項目を追加
2020年9月14日

11度目の機能拡充

11度目の機能拡充

  • 配当ページにサマリー&配当発表履歴を追加
  • 個別銘柄ページにTIWレポートを追加
2020年12月24日

12度目の機能拡充

12度目の機能拡充

  • 個別銘柄画面にチャートやチャート形状分析を追加
  • オリジナル業種を追加
  • 適時開示情報をクリックして確認可能に
2021年2月19日

13度目の機能拡充

13度目の機能拡充

  • 「銘柄を比較する」機能にグループ別保存機能を追加
2021年4月7日

14度目の機能拡充

14度目の機能拡充

  • 個別銘柄画面や10年スクリーニング等に「海外売上高」を追加
2021年7月26日

15度目の機能拡充

15度目の機能拡充

  • 指標一覧を追加
  • 長期間の平均成長率や平均利益率を表示
2021年8月23日

16度目の機能拡充

16度目の機能拡充

  • 銘柄カルテを追加
  • 株価指標ページのデザインを改善
2021年10月26日

17度目の機能拡充

17度目の機能拡充

  • 理論株価(PBR基準)を追加
2021年12月23日

18度目の機能拡充

18度目の機能拡充

  • 「マイ理論株価 計算機」を追加
  • 個別銘柄のメモ機能、メモ管理機能を追加
  • PER基準の理論株価を追加
2022年6月28日 19度目の機能拡充
  • 従業員数推移や1人当り業績を追加

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。