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【米国株もつみたて!】米国株定期買付デビューキャンペーン

キャンペーン期間中にエントリーのうえ、初めて米国株定期買付サービスで米国株を買付された方全員にマネックスポイント200ポイントをプレゼントいたします。
米国株定期買付サービスは、毎月25米ドルから気軽に米国株投資がスタートでき、NISA口座でもご利用いただけます。ぜひ米国株定期買付サービスでつみたて投資をご検討ください。

米国株定期買付サービス(毎月買付)

「日付指定 定期買付サービス」は、お客様が選択した毎月の日付・および賞与月の日付において、ご指定いただいた銘柄につき、ご指定いただいた金額を上限に買付注文を発注するサービスです。
本サービスをご利用いただくことにより、毎月決まった日付に決まった銘柄の買付を行うことができ、米国株を積み立てるのに便利なサービスです。

買付イメージ(毎月○日、ボーナス月△日の買付の場合。ボーナス月は年2回まで設定いただけます。)

A銘柄を○日に30米ドル、ボーナス月の△日は100米ドル分買付したい!それぞれ指定した金額で買付可能な株数(口数)を計算し、毎月自動で注文される。○日と△日に約定!

200ポイント獲得までの3ステップ!

STEP1

キャンペーンにエントリー

キャンペーン期間中にキャンペーンにエントリーします。

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キャンペーンに関するご注意事項はこちら

STEP2

米国株定期買付を登録設定

米国株定期買付を設定します。詳しい設定方法については米国株定期買付サービスの取引の流れをご覧ください。

例:A銘柄を毎月1日に30米ドル分買付

定期買付 登録入力画面キャプチャ

STEP3

米国株が買付されるのを確認

米国株定期買付の登録設定を完了し、約定日ベースでキャンペーン期間内に米国株を買付けしていれば条件達成!

  • 設定(ご契約)につきましては、注文日の前米国営業日の日本時間27:30までに設定いただく必要があります。日本の営業日基準ではありませんので、ご留意ください。
  • キャンペーン最終日の2024年2月29日(木)に買付する場合、2024年2月28日(水)27:30までに設定いただく必要があります。

少ない資金でも高配当株・高成長株が買える!

定期買付サービスは毎月決まった金額で株式を買い付けるので、株価が⾼いときは購⼊株数が少なく、安いときは多く購入する「ドルコスト平均法」の投資ができます。
定期買付サービスを利用すれば高配当株や高成長株を少額から毎月積み立てることが可能です。

100米ドル以下で1株購入できる主な銘柄
(時価総額10,000百万米ドル以上、連続増配年数(直近実績):9期以上)

ティッカー 銘柄名 株価(米ドル)
※2023年12月8日時点)
配当(米ドル) 配当利回り
MO アルトリア・グループ 41.30 3.68 8.90%
WBA ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス 23.16 1.92 8.20%
VZ ベライゾン・コミュニケーションズ 38.25 2.59 6.70%
KEY キーコープ 13.26 0.79 5.90%
TFC トゥルイスト・ファイナンシャル 34.33 2.00 5.80%
PFE ファイザー 28.78 1.60 5.50%
PM フィリップ・モリス・インターナショナル 91.31 5.04 5.50%

(2023年12月8日現在 マネックス証券作成)

  • ご参考のために個別銘柄を表示しておりますが、推奨・勧誘するものではありません。
  • 利回り表示は小数点以下第3位を切り捨てして表示。上記は過去の実績であるため将来の配当利回りを保証するものではありません。

マネックスポイントとは?

本キャンペーンで付与されるマネックスポイントは、dポイント、AmazonギフトカードやPontaポイントなど、他社ポイントサービスとの交換や、投資信託の買付(ポイント投資)、暗号資産など、投資への活用など、お客様のニーズに合わせてさまざまな使い方を選ぶことができるのが魅力です。ぜひ本キャンペーンでポイントを貯めて、おトクに資産形成をはじめましょう。

<他社ポイントサービスの交換先>
dポイント amazonギフト券 Tポイント
pontaポイント nanacoポイント WAONポイント
ANAマイレージクラブ JALマイレージバンク

キャンペーン概要

キャンペーン期間 2023年12月20日(水)~2024年2月29日(木)
※現地約定日ベース
キャンペーン内容 キャンペーン期間中に①②の条件を満たしたお客様全員にマネックスポイント200ポイントをプレゼントいたします。
  1. ① 本キャンペーンにエントリー
  2. ② 初めて米国株定期買付サービスをご利用いただき米国株をお買付

①②の順序は問いません。

対象銘柄 当社で取扱いのある米国株(ETF含む)
プレゼント時期 2024年3月下旬頃
注意事項 初めて米国株定期買付サービスをご利用になる個人のお客様が対象です。
NISA口座でのお取引も対象です。
  • 以下のお客様は本キャンペーンの対象外です。
  • (1) ポイントプレゼント時に証券総合取引口座を解約されているお客様
  • (2) 法人のお客様
  • (3) IFAサービス(マネックスPBを含む)をお申込みのお客様
  • (4) SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様
  • (5) イオン銀行の金融商品仲介口座のお客様
  • (6) 当社が不適切・不正と判断するお取引をされたお客様
  • (7) 上記のほか、当社が不適切と判断したお客様

本キャンペーンは、エントリーが必要です。エントリーは1名様につき1回のみ有効です。
他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。
キャンペーンにエントリーをしたお客様には、別途当社サービスについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

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マネックス証券口座をお持ちでない方はこちらから口座開設(無料)をお願いいたします。

マネックス証券「米国株」知っておきたい特典、機能・サービス

対象銘柄は業界最多! 米国ETF現物取引(税抜き)買付手数料 実質0円 マネックス証券「米国株」の4つの特典
新NISAはすべてのお取引の売買手数料が無料に! 「マネックスの全力NISAシリーズ」に注目! dポイント祭り!クイズに正解&NISA口座開設等で2,000円相当プレゼント 2024年4月15日まで!

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項