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米国株買付時の為替手数料0銭が継続!日本円での買付も対象

為替手数料0銭の注目ポイントと併せて、アプリを使用した米国株の買付方法や米国株取引における当社の魅力についてご紹介いたします。

米国株取引における日本円→米ドルの為替手数料が0銭

マネックス証券では、米国株をお買付いただく場合「①お持ちの米ドルを使用してご注文」「②お持ちの日本円を使用してご注文(円貨決済)」の2つの方法がございます。

どちらの方法でも、米国株取引における日本円→米ドルへの為替手数料は0銭です。(その他の為替取引については通常の為替手数料が適用されます。)

為替手数料は、為替変動などを考慮して定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2025年3月を予定しております。

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  • 米ドルから日本円への為替振替時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。
  • 当社では、米国株取引における為替手数料について2019年7月8日より0銭を継続しておりますが、次回の見直しの結果、有料になる場合もございます。

日本円を使用した米国株買付(円貨決済)も対象

米国株取引に用いられる通貨は米ドルのため、米国株買付には通常、日本円→米ドルへの両替が必要ですが、マネックス証券では、事前に米ドルへ両替をしなくても日本円をご準備いただくだけで米国株をお買付いただくことが可能です。この場合も日本円→米ドルの為替手数料は0銭です。

日本円を使用した米国株買付(円貨決済)の為替手数料が0銭なのは、主要ネット証券ではマネックス証券のみ(※)のため、「米ドルを持っていない」「米ドルに両替するのが面倒」とお取引を諦めた方、「米国株買付時に自動で日本円→米ドルに両替されるようにしたい」とお考えの方は、この機会にご利用されてみてはいかがでしょうか。
円から買付(円貨決済)の詳細はこちら

(※)2024年12月27日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、au カブコム証券、SBI 証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。

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日本円を使用した買付(円貨決済)にかかる為替手数料が0銭だと、実際のコストはどのくらい変わる?

アップル1株の買付を行った場合で、他の主要ネット証券(円貨決済選択時)同様、為替手数料が20銭または25銭となる場合と、為替手数料0銭の場合で比較してみました。

アップルを1株買付する場合だと64円→0円に!(円貨決済時の為替手数料が25銭の場合)

為替手数料20銭の場合の約51円為替手数料25銭の場合の約64円がマネックスだと0円に!
  • 1ドル156円、アップル1株255.35ドル、当社の米国株現物手数料の計算式で算出
  • 取引手数料と為替手数料の合計でどの程度コストが減るかは、お取引時の株価および為替レートの水準により異なります。

<初心者の方向け>マネックス証券アプリを使用した米国株の買付方法

「マネックス証券アプリ」で、米国株かんたん注文を活用して米国株をお買付いただく方法について、実際の画面を用いてご紹介いたします。

<経験者の方向け>米国株取引におけるマネックス証券の魅力

米国株取引における当社ならではの魅力について、ご紹介させていただきます。

POINT1 時間外取引を活用して最大14時間のお取引が可能!

立会時間のみ売買可能な場合の取引時間
(日本時間 標準時間:23:30~6:00)

立会時間のみ売買可能な場合の取引時間の米国東部時間23:30~6:00を表す24時間形式の時計

マネックス証券での取引時間
(日本時間 標準時間:20:00~10:00)

マネックス証券での取引時間を表す24時間形式の時計
  • 時間外取引
  • 立会時間

アメリカでは立会時間外に突然のニュースや決算発表によって株価が急変することがありますが、当社では、主要ネット証券で唯一(※)「プレ・マーケット」「アフター・マーケット」という立会時間(取引時間)外での米国株取引が可能なため、お取引のチャンスが広がります。詳細はこちら

(※)2024年12月27日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、au カブコム証券、SBI 証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。

POINT2 トレールストップ注文を活用して相場急変にも対応!

トレールストップ注文は株価の上昇幅、または下落幅に合わせて、逆指値注文のトリガーとなる価格をリアルタイムで自動修正する注文方法です。
逆指値価格が株価に追従(トレール)する逆指値注文(ストップ注文)なため、トレールストップ注文と呼ばれています。

売り注文の場合は、株価の上昇に合わせ逆指値価格が切り上がっていき、株価が下落に転じ逆指値価格に触れると注文が発注されるため、損失を限定しながら利益を伸ばすことが狙えます。
一方、買い注文の場合は、株価の下落に合わせ逆指値価格も切り下がっていき、株価が上昇に転じ逆指値価格に触れると注文が発注されるため、大幅下落からの反発時を狙いたい時などに活用できます。詳細はこちら

POINT3 大型銘柄から中小型銘柄まで!現物取扱銘柄は5,000超(※1)!

当社では、大型銘柄から中小型銘柄まで5,000超(※1)の銘柄を現物取引いただけます。
新規上場銘柄やお客様からご要望いただいた銘柄は順次取扱できるよう対応しており、直近1ヶ月では個別株式・ETF合わせて41銘柄を追加(※2)しております。

追加銘柄情報やご要望につきましては、MY PAGE > 米国株・中国株 >米国株 > 取扱銘柄 > 取扱銘柄の追加・要望 をご確認ください。追加銘柄情報は、当社の米国株専用X(旧Twitter)「マネックス証券(米国株)@MonexUS_stock」でも配信しております。

  1. (※1)2024年12月17日現在。個別株式・ADR・ETFの合計(売却のみ可能銘柄を含む)。
  2. (※2)2024年11月17日~2024年12月16日の1ヶ月で集計。

入金から取引までの流れ

他行銀行口座:銀行から入金指示 入金 証券総合口座:円資金の移動 資金移動 外国株管理サイト:両替または円貨決済 取引

他行銀行口座:銀行から入金指示 入金 証券総合口座:円資金の移動 資金移動 外国株管理サイト:両替または円貨決済 取引

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。