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「ゴールドマン・サックス流」の全世界株式投資でポートフォリオに次なる一手

150年以上の歴史を誇る金融グループ、ゴールドマン・サックス。
その資産運用部門が、低水準の信託報酬で全世界株式を上回るリターンを目指す新ファンドを提供します。
NISA成長投資枠対応で、これから投資を始める方はもちろん、ポートフォリオを広げたい方にも選択肢の一つとなり得ます。
「ゴールドマン・サックス流の運用戦略」を、この機会に検討してみてはいかがでしょうか。

  • POINT1 データとAIを駆使したアクティブ運用で指数超えを追求
  • POINT2 低水準のコストでリターンの最大化を目指す

GS Plus 全世界株式(オ―ル・カントリー)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本を含む全世界の企業の株式に投資します。
  • MSCIオール・カントリー・ワールド指数(税引後配当込み、円ベース)を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざします。
  • ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて幅広い銘柄に分散投資を行います。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行いません。

Point1 データとAIを駆使したアクティブ運用で指数超えを追求

約15,000社が調査対象

本ファンドでは、インデックスの構成銘柄よりもさらに幅広い投資ユニバースの中から有望な銘柄を選別しています。
ITを利用することで、幅広く、かつ膨大な量のデータから有益な投資判断を瞬時に導き出し、約15,000社という多数の企業を調査対象に加えることを可能にしています。

「本ファンド」と「全世界株式インデックス(MSCIオール・カントリー・ワールド指数)」の比較表。本ファンドの構成銘柄数は、インデックスの構成銘柄より幅広い約15,000社を分析したうえで350〜550銘柄程度で構成。銘柄構成比率は、インデックスの構成比率をベースに強気銘柄はより多く、弱気銘柄はより少なくなるようポートフォリオを最適化。銘柄入れ替え頻度は、24時間体制でデータを高速処理し、3〜5営業日ごとに見直しを行う。全世界株式インデックス(MSCIオール・カントリー・ワールド指数)の構成銘柄数は、浮動株調整後の時価総額上位銘柄について一定の流動性等の条件を満たした2,559銘柄(2025年5月末時点)で構成。銘柄構成比率は、浮動株調整後の時価総額をベースに各銘柄の構成比率を決定。銘柄入れ替え頻度は、年4回(2月、5月、8月、11月)の定期的な見直しを行う。本ファンドは、インデックスを上回るリターンをめざす。

時点:2025年5月末

出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント提供資料(MSCIのデータを参考にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント作成)

  • 上記は基準日時点におけるデータであり、将来の成果を保証するものではなく、市場動向等により変動します。
  • ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。
  • 本ファンドは長期的に参考指標を上回る投資成果をめざしますが、実際の運用成果は参考指標を下回ることがあります。
  • インデックスに関する情報は、指数にかかる概要の一部をご参考としてお示しするものであり、実際の運用の結果や方針ではありません。また、インデックスに直接投資することはできません。
  • 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

【AIも活用】新たな切り口で見つめる企業データ

本ファンドは2本の上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて日本を含む先進国の株式およびエマージング諸国の株式に投資しており、投資対象となるETFでは財務諸表などの伝統的なデータに加え、ニュース記事やウェブ・アクセス量などの新しい切り口のデータも活用します。
これらのデータは、定量的な手法とAI(機械学習や自然言語処理)を組み合わせて分析されます。
推定リスクや取引コストなども考慮し、総合的に評価が高い銘柄については組入比率を引き上げるなどしてポートフォリオの最適化を図ります。
なお、組入銘柄の決定を含む全体のプロセスは、運用者が監督します。

本ファンドの運用における活用データ例

一般的な株式分析でも使われる伝統的なデータ(売上高成長率、利益率、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)・・・)と新しい切り口の本ファンドで加えて活用するデータ(ニュース記事、クレジットカードの決済データ、ウェブ・アクセス量、自社の従業員の評価、機関投資家等の売買動向・・・)の2本柱。

出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント提供資料

  • 上記のデータや分析手法は現時点のものであり、改良・更新は継続的に行われております。上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたものであり、上記の写真やイラストはイメージです。
  • 後述「計量運用に関する留意点」もあわせてご覧ください。
  • 本ファンドの投資対象のETFでは、以下のような事業に関連する企業は原則として投資から除外します:核兵器等含む問題兵器、化学兵器、タバコ、石炭の発掘、石炭発電、原子力発電、ギャンブル、アダルト・エンターテインメント、民営刑務所、パーム油および殺生物剤

ファンドの詳細・お申込み

Point2 低水準のコストでリターンの最大化を目指す

本ファンドは、コスト(信託報酬)を相対的に低水準に抑えることで、コストを差し引きしたうえでインデックスを上回るリターンを目指します。

グローバル株式アクティブファンド平均・インデックスファンド平均との信託報酬※比較
(年率・税込み)

グローバル株式アクティブファンド平均1.5919%、GS Plus 全世界株式(オール・カントリー)は0.4936%、グローバル株式インデックスファンド平均は0.3275%。

時点:2025年5月末

出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント提供資料(モーニングスターのデータを参考にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント作成)

  • ファンドの信託報酬に投資先ファンドの信託報酬を加えた実質的な負担。GS Plus 全世界株式(オール・カントリー)については最大値。
  • グローバル株アクティブ・ファンド平均、インデックス・ファンド平均については、ETF除く国内公募投資信託(SMA/ラップ専用除く)のうち、モーニングスターの「グローバル・カテゴリ」が「グローバル株式(大型)」および「グローバル株式(中小型)」に該当するファンドに関する集計。
  • 購入時手数料やその他の費用は含みません。
  • 本ファンドは、参考指標(インデックス)に大きくかい離しない運用をめざしており、期待される超過収益は一般的なアクティブファンドよりも限定的になると想定されます。
  • 上記はあくまで信託報酬の比較に過ぎず、信託報酬控除後の期待リターンの水準はファンドごとに異なります。
  • 上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。

値動きのイメージ図

コスト(信託報酬)を差し引いたうえで、インデックスを上回るリターンをめざします。

出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント提供資料

  • 本ファンドは長期的に参考指標を上回る投資成果をめざしますが、実際の運用成果は参考指標を下回ることがあります。
  • イメージ図であり、各項目の大きさが実際のインデックスの動き、投資成果、費用等の大きさを表すものではありません。

ゴールドマン・サックス流の運用戦略を活かし、全世界株式を上回るリターンを目指す本ファンド。
ポートフォリオの次なる一手としてぜひご検討ください。

GS Plus 全世界株式(オ―ル・カントリー)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本を含む全世界の企業の株式に投資します。
  • MSCIオール・カントリー・ワールド指数(税引後配当込み、円ベース)を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざします。
  • ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて幅広い銘柄に分散投資を行います。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行いません。

参考指標に関わる留意点

本ファンドは、MSCIオール・カントリー・ワールド指数(税引後配当込み、円ベース)を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざしますが、実際の運用成果は、参考指標を下回ることがあります。また、参考指標とするインデックスが下落する局面においては、一般にファンドの基準価額も下落する傾向があります。

計量運用に関する留意点

本ファンドでは、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量モデル群を用いた複数の戦略が実行されます。ビッグデータやAIの利用を含む計量モデルに従う運用がその目的を達成できる保証はなく、ボトムアップ手法によるアクティブ運用やパッシブ運用など他の運用手法に対して優位性を保証するものでもありません。なお、計量モデルにはビッグデータやAI以外の定量要素も利用されます。計量モデルの改良・更新は継続的に行われており、ビッグデータやAIの利用方法については将来変更されることがあります。計量モデルは仮説に基づき構成されたものであり、モデルにより選択された銘柄や市場動向は必ずしもこの仮説が想定する動きを示さない場合があります。また、ある時点でモデルが有効であったとしても、市場環境の変化等により、その有効性が持続しない可能性もあります。このような場合には、本ファンドの基準価額に影響を及ぼし、本ファンドのパフォーマンスが参考指標を下回ったり、投資元金が割り込む可能性があります。

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証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

[NISA口座開設・維持費は無料]

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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