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信用取引の「売り」を使いこなす!ポイントと銘柄ランキングをご紹介

ハードルが高そうな信用取引の「売り」ですが、相場の動きに合わせた柔軟な立ち回りが可能になり、知っておくと心強い一面もあります。
この記事では、「売り」取引の基本とその活用ポイント、実際に信用新規売りが多く行われている銘柄のランキングをご紹介します。

「信用売り」とは

信用取引では、お客様が買付けに必要な資金を証券会社から借りて株式を購入する「信用買い(買建)」と、売付けに必要な株式を証券会社から借りて株式を売却する「信用売り(売建)」が可能です。

株を買う場合(信用買い)

証券会社からお金を借りて、借りたお金で株を買うため、少ない資金で株式取引ができる

株を売る場合(信用売り)

証券会社から株式を借りて、借りた株式を売るため、相場が下がるときにも利益が出せる

「信用売り」のポイント

① 下落相場でも利益を狙える

信用取引の「売り」を使えば、株価が下落したときにも利益を得ることができます。
たとえば、1株1,000円の銘柄を売り、それが800円になってから買戻せば、その差額が利益になります。相場全体が悪いときでも、利益を狙うことができる方法です。

② 保有銘柄の下落リスクをヘッジできる

保有銘柄について、同じ銘柄の売り取引をすることで、価格下落による損失を相殺することができます。
たとえば、持っている株が値下がりして含み損が出たとしても、事前に空売りしておけばその分では利益が生じて、トータルでの損失を抑えることが可能です。

信用売りを活用して株主優待を取得する手法「つなぎ売り」

つなぎ売りとは、同一銘柄を現物で保有し、信用取引で新規売建することを言います。現物株式を保有して株主優待の権利を得ながら、株価が下がると利益が出る信用取引の売りを行うことで株価の下落リスクを抑えることができます。

現物株の保有で株主優待の権利を獲得、信用取引の新規売建で株価の下落リスクを軽減。現物買いの場合:-30円×100株=-3,000円の損失。信用新規売りの場合:+30円×100株=3,000円の利益。利益と損失が相殺される。

売買手数料や諸経費は考慮していません。

つなぎ売りを活用しリスクを抑えながら株主優待を獲得しよう

「信用売り」取引口座数トップ10

直近3ヶ月間において、信用新規売りが多く行われた銘柄を、取引口座数の多い順にランキング形式でまとめました。銘柄ごとの投資家の動きを知るうえでの参考としてご活用ください。

ランキング 銘柄
コード
銘柄名
1位 7011 三菱重工業
2位 6857 アドバンテスト
3位 5803 フジクラ
4位 7012 川崎重工業
5位 6920 レーザーテック
6 1570 NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信
7 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ
8 7203 トヨタ自動車
9 9984 ソフトバンクグループ
10 8136 サンリオ
  • 2025年4月1日~2025年6月30日の期間にマネックス証券で信用取引の新規で売建てされた銘柄のうち、取引口座数の多い上位10銘柄を掲載。
  • 過去の一定期間のデータであり、将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。
  • NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信(1570):東証(取引区分:制度・一般)
    委託保証金率:60% 以上 2025年6月30日時点

さらに「信用売り」の情報を活用するには

次の記事では株式市場での投資家心理やトレンドを読み解く手がかりとして「信用建玉残高」を活用することをご紹介しています。信用建玉残高を活用すれば、信用取引を行っている投資家全体の心理や市場のバランスを把握し、相場の動向を予測する材料とすることが期待できます。

トレンドを読み解く!「信用建玉残高情報」の活用方法とは?

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

レバレッジ型(ブル・ベア型)商品の取引に関する重要事項

レバレッジ型商品の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型商品は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型・インバース型ETF等の投資リスクについて