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半導体市場の成長を捉える日本初のインデックスファンド

急速な技術革新を背景に成長が加速する半導体市場。半導体市場の成長の恩恵を受ける世界の優良企業群に着目した株価指数「NYSE FactSet 全世界半導体株インデックス(配当込み、円ベース)」への連動する投資成果をめざす日本初※のインデックスファンド「iFreeNEXT全世界半導体株インデックス」の特徴を3つにまとめてご紹介しますのでぜひご覧ください。

QUICK資産運用研究所調べ。調査対象は2025年5月16日時点の国内公募投資信託(2007年よりも前に償還したファンドは対象外)

当ファンドが連動を目指す「NYSE FactSet 全世界半導体株インデックス(配当込み、円ベース)」のポイント3つ

  • POINT1 S&P500超え!?主要指数を上回るパフォーマンス
  • POINT2 拡大を続ける半導体市場の魅力
  • POINT3 半導体市場の成長を捉える新しい指数

S&P500超え!?主要指数を上回るパフォーマンス

「NYSE FactSet 全世界半導体株インデックス(配当込み、円ベース)」(以下、当指数)のパフォーマンスを見てみると、S&P500やMSCI全世界株式指数を大きく上回るパフォーマンスをあげています。

当指数と主要な株価指数の推移

当指数と主要な株価指数の推移グラフ
  • MSCI全世界株はMSCI All Country World Index、MSCI全世界半導体・半導体製造装置株はMSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment Index を使用。各指数は配当込み、ブルームバーグレートを用いて円換算。
  • 上記はあくまで過去の指数の推移であり、ファンドの運用実績ではありません。また、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)ICE、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

ファンド詳細を見る

拡大を続ける半導体市場の魅力

世界の半導体市場規模はテクノロジーの進化とともに拡大しています。
今後も市場規模は拡大していくと予想され、2030年には1.1兆米ドルになると予想されています。

世界の半導体市場規模の推移

世界の半導体市場規模の推移グラフ
  • 2025年以降はASMLホールディングの予想。
  • グラフ内のイラストは、半導体を必要とする製品やサービスの一例であり、位置はおおよその時期を示しています。
  • 上記は過去のデータであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

(出所)Statista(Source:米国半導体産業協会(SIA)、世界半導体市場統計(WSTS)、ASMLホールディング)、各種資料より大和アセットマネジメント作成

新たな需要がけん引役となり、半導体市場の成長は加速

生成AIの普及による高性能な半導体の需要が急増し、生成AIの市場規模は2032年までに1.4兆米ドルに拡大すると予想されています。また、世界のデータ量も増加が見込まれており、デジタル化の加速が半導体市場の需要を押し上げます。

世界の生成AI市場規模の推移

世界の生成AI市場規模の推移グラフ
(出所)Statista(Source:ブルームバーグ)より大和アセットマネジメント作成

世界のデータ量の推移

世界のデータ量の推移グラフ
  • 作成、取得、コピー、消費されるデータの総量
  • 1ゼタバイト(ZB)=10億テラバイト(TB)=1兆ギガバイト(GB)

(出所)Statista(Source:IDC、各種資料)より大和アセットマネジメント作成

各国で活発な半導体産業

設計から製造に至るまで高度で複雑なプロセスが必要な半導体産業では、各国企業が得意な工程を担当する国際的な分業が進んでおり、各国・地域が政策支援も発表しています。半導体市場はまさに世界中で注目されている産業といえるのではないでしょうか。

各工程で異なる国の企業が強みを発揮

各工程で異なる国の企業が強みを発揮

上記はイメージ図であり、すべての特徴を網羅したものではありません。

(出所)経済産業省、各種資料より大和アセットマネジメント作成

各国・地域の政策支援が半導体産業を後押し

各国・地域の政策支援が半導体産業を後押し
  • 各投資額は、現地通貨ベースのデータを2025年5月末時点のブルームバーグレートで円換算。
  • 上記は作成時点におけるものであり、今後変更となる場合があります。

(出所)経済産業省、各種資料、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

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半導体市場の成長を捉える新しい指数

当指数は、半導体産業の成長の恩恵を受ける世界の上場企業の株式で構成されており、米国だけでなく、世界の半導体関連企業に分散投資が可能です。

浮動株調整後時価総額加重平均によって算出され、定期見直し時における1銘柄当たりの構成比率には35%の上限が設けられています。

指数構築プロセスのイメージ

指数構築プロセスのイメージ

上記プロセスは2025年6月時点のものであり、今後変更される可能性があります。

(出所)ICEより大和アセットマネジメント作成

指数の構成銘柄

構成上位10銘柄(2025年7月28日時点)

構成上位10銘柄(2025年7月28日時点)

上記でご紹介した企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

(出所)ICEより大和アセットマネジメント作成

構成銘柄紹介(2025年5月末時点)

構成銘柄紹介(2025年5月末時点)

上記でご紹介した企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

(出所)ICEより大和アセットマネジメント作成

iFreeNEXT 全世界半導体株インデックス

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本を含む世界の株式に投資します。
  • 投資成果をNYSE FactSet 全世界半導体株インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行ないます。
  • 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。

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指数について

NYSE FactSet 全世界半導体株インデックス

日本語訳は参考として大和アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、英語版と日本語訳に矛盾・齟齬等がある場合は、英語版が優先されます。

出所:ICE Data Indices, LLC(以下「ICEデータ」)

本記事で言及されているインデックスデータおよびマークは、ICEデータ、その関連会社またはその第三者供給元の所有物であり、大和アセットマネジメント株式会社に対して使用許諾されています。ICEデータおよびその供給元は、当該インデックスデータまたはマークの使用に関して、いかなる責任も負いません。免責事項の全文はこちら(大和アセットマネジメント株式会社のサイトを表示します)をご覧ください。

Source ICE Data Indices, LLC is used with permission. The index data and marks referenced herein are the property of ICE Data Indices, LLC, its affiliates (“ICE Data”) and/or its third party suppliers (“ICE Data and its Suppliers”) and have been licensed for use by Daiwa Asset Management Co. Ltd. ICE Data and its Suppliers accept no liability in connection with the use of such index data or marks. See here link(Display the website of Daiwa Asset Management Co., Ltd.) for a full copy of the Disclaimer.

「NYSE FactSet 全世界半導体株インデックス(配当込み、円ベース)」は、「NYSE FactSet 全世界半導体株インデックス(配当込み、米ドルベース)」をもとに大和アセットマネジメント株式会社が円換算したものです。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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