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話題の宇宙関連企業の成長を捉える新しいインデックスファンドとは

SpaceX(スペースX)が上場したことで話題になっている宇宙産業は技術革新によるコスト低下等を背景に、一層の市場規模拡大が見込まれています。「iFreeNEXT スペース・テック株インデックス」は、「宇宙ビジネスを支える主要銘柄」で構成された指数に連動する投資成果を目指す投資信託です。

本ページでは本指数のパフォーマンスをはじめ、宇宙産業の魅力から本ファンドが指標とする指数独自の銘柄選定方法についてご紹介します。

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iFreeNEXT スペース・テック株インデックスの特徴3選

POINT1

一層の拡大が期待できる宇宙産業

POINT2

宇宙産業の成長を捉える新しい指数

POINT3

S&P500、NASDAQ100を大幅に上回るパフォーマンス

一層の拡大が期待できる宇宙産業

宇宙産業は、ロケットの設計・製造から衛星データの活用まで幅広く、多様な分野に成長機会が広がっています。技術革新の進展により宇宙産業を成長分野として認識されるようになったこと、コスト低下等による民間企業の参入増加や安全保障等を目的とした政府投資が拡大したことにより、今後12年で約3倍に拡大するとみられています。

本ファンドではそんな宇宙産業の成長を享受する先進国の企業に着目した株価指数「Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数(配当込み、円ベース)」に連動する投資成果を目指します。

一層の拡大が期待できる宇宙産業

宇宙産業の市場規模
宇宙産業の市場規模
  • 2018年の数値はSpace Foundation(2020年7月発表)、2023年以降の数値はStatista(2024年4月発表)を使用。
  • Space Foundation、Statista(Source:McKinsey & Company)より大和アセットマネジメント作成

(出所)大和アセットマネジメント特設サイト

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宇宙産業の成長を捉える新しい指数

本ファンドが指標とする「Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数」(以下、本指数)は、宇宙産業の成長の恩恵を受ける先進国株式で構成されます。

宇宙関連企業は複数の事業を展開していることが多く、従来の産業分類では判別が難しいことから「宇宙」や「衛星」など単語の出現頻度に基づき銘柄選定を行っています。そのため、既存の宇宙関連株指数では事業内容や競争力等を評価して銘柄選定を行うことが難しいという課題があります。

一方、本指数ではAIを活用して企業の事業内容や売上構成、開示資料やニュース等を総合的に分析し、企業がどのような役割でどれだけ宇宙産業に関与しているのかを評価して銘柄選定を行います。「宇宙ビジネスへの関連度等」を反映した指数独自の構成比率で、宇宙ビジネスの中核を担う30銘柄を選定します。

指数構築プロセスのイメージ
指数構築プロセスのイメージ

2026年5月末時点

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S&P500、NASDAQ100を大幅に上回るパフォーマンス

独自の銘柄選定を行う本指数はS&P500指数やNASDAQ100指数を大幅に上回るパフォーマンスをあげています。
構成上位10銘柄には2026年6月12日(金)(現地時間)にナスダック市場に上場した宇宙開発企業「SpaceX」が含まれています。

Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数と主要な株価指数の推移
Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数と主要な株価指数の推移
  • 各指数は配当込み、円換算ベース。
  • 円換算は、大和アセットマネジメントが算出したものです。
  • 上記シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、本ファンドとは異なります。また、本ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • Akros、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

(出所)大和アセットマネジメント特設サイト

構成上位10銘柄(2026年6月18日時点)
構成上位10銘柄(2026年6月18日時点)
  • スペースXは、スペース・エクスプロレーション・テクノロジーズ。
  • 上記でご紹介した企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
  • Akrosより大和アセットマネジメント作成

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銘柄紹介 銘柄紹介

上記でご紹介した企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

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iFreeNEXT スペース・テック株インデックス

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA成長枠
  • 日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をAkros グローバル宇宙テクノロジー株指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行ないます。
  • 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。

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投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

■Akros グローバル宇宙テクノロジー株指数について
このiFreeNEXT スペース・テック株インデックスおよびスペース・テック株インデックス・マザーファンド(以下「本ファンド」といいます)は、AKROS TECHNOLOGIES, INC.(以下「AKROS」といいます)またはその関連会社(前記AKROSを含め、以下総称して「AKROS関係会社」といいます)が、後援、推奨、販売、または宣伝を行うものではありません。
AKROS関係会社は、本ファンドの所有者、受益者、投資主、または一般の公衆に対して、有価証券全般または本ファンドへの投資の妥当性、あるいは当該指数が市場全体のパフォーマンスを適切に反映する能力について、日本の「金融商品取引法」(1948年法律第25号、その後の改正を含む)および「投資信託及び投資法人に関する法律」(1951年法律第198号、その後の改正を含む)を含む適用法に基づき、明示的か黙示的かを問わず、いかなる表明または保証も行わず、また、いかなる義務または責任も負わないものとします。
AKROS関係会社と大和アセットマネジメント株式会社(以下「ライセンシー」といいます)との関係は、特定の商標、商号、本指数のライセンス供与、ならびにAKROSとライセンシーとの間で締結された指数ライセンス契約に明示的に規定されたその他のサービスの提供に限定されます。本指数は、ライセンシーまたはファンドを考慮することなく、AKROSによって決定、構成、および算出されます。AKROSは、本指数の決定、構成、または算出において、ライセンシーまたはファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。AKROS関係会社は、当該ファンドの設定、管理、運営、または償還、ファンドの設定時期、発行されるファンドの値決めや残高、あるいはファンドの純資産価額や基準価額の決定または算定について、一切の責任を負わず、また関与もしていません。AKROS関係会社は、本ファンドの管理、販売、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。
AKROS関係会社は、本指数またはそこに含まれるいかなるデータの正確性、完全性、適時性、または継続的な利用可能性について保証するものではありません。AKROS関係会社は、過失、システム障害、またはその他の原因によるものであるかを問わず、誤り、欠落、遅延、利用不能、または中断について、一切の責任を負いません。AKROS関係会社は、ライセンシー、ファンドの受益者、またはその他の個人もしくは団体が、本指数またはそこに含まれるデータの使用により得られる結果、収益、または成果について、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証、表明、または確約も行いません。適用法で許容される最大限の範囲において、AKROS関係会社は、商品性、特定の目的または用途への適合性、非侵害性の保証、および日本国民法第562条から第564条(契約不適合責任)に基づく保証も含みますが、これらに限定されない、明示的、黙示的または法定の全ての保証を明示的に否認します。
前項の規定を制限することなく、かつ適用法で許容される最大限の範囲において、いかなる場合においても、AKROS関係会社は、逸失利益、 逸失収入、または日本国民法第416条第2項の意味における特別損害を含みますがこれらに限定されない、間接損害、付随的損害、特別損害、派生的損害、または模範的損害について、たとえAKROS関係会社がかかる損害の可能性について知らされていたか、または予見することができたとしても、一切の責任を負わないものとします。本免責事項のいかなる規定も、適用法に基づき除外または制限できない責任(AKROS関係会社の故意または重過失に起因する責任を含む)を排除または制限するものではありません。
本ファンドの購入者、販売者、受益者、またはその他の個人もしくは団体は、AKROSの書面による事前の許可を得ることなく、ファンドまたはその他の製品のスポンサー、推奨、マーケティング、またはプロモーションのためにAKROSの商号、商標、 サービスマーク、またはロゴを使用または参照してはなりません。いかなる個人または団体も、AKROSからの事前の書面による許可なく、AKROSまたはAKROS関係会社と提携関係にあること、またはそれらから推奨を受けていることを主張することはできません。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
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