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信用残高の見方をわかりやすく解説!需給分析を活用した信用取引テクニック

株式分析でチャートや業績と同じくらい重要なのが「需給(売り手と買い手のバランス)」です。需給の流れを把握することは、相場の次の動きを読み解く糸口になります。信用残高の見方についてキオクシアホールディングス(285A)を実例にわかりやすく解説!需給分析を活用した相場の先行きの予測と実践的な信用取引テクニックをご紹介します。

ご注意

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

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需給分析とは

株の「売り手」と「買い手」のどちらが多いか(需要と供給)を把握し、株価の将来の動きを予測する分析手法です。業績やチャートだけでなく、信用買い残・売り残などのデータから「潜在的な売り圧力や買い圧力」を読み解きます。今回は「信用残高」「取組倍率」について解説します。

株式投資における3つの主要な分析手法の相違点について

主要な分析手法との相違点については以下の通りです。

ファンダメンタルズ分析=「企業の価値」を見る分析

業績や財務状況、業界の将来性などから企業の本来の価値(割安・割高)を判断し、中長期的な投資価値を見極めます。

テクニカル分析=「過去の株価の値動き」を見る分析

チャート(株価の推移や出来高)のパターンから投資家心理やトレンドを読み取り、売買のタイミングを判断します。

需給分析=「現在の買い手と売り手のバランス」を見る分析

信用残高や機関投資家の動向などから「買いたい人」と「売りたい人」のどちらが優勢か(将来の売り・買い圧力)を把握し、短期〜中期の株価の動きを予測します。

株式投資の主要な分析手法:ファンダメンタルズ分析は、「企業の価値」を見る分析。【分析対象】業績や財務状況、業界の将来性など。テクニカル分析は、「過去の株価の値動き」を見る分析。【分析対象】チャート(株価の推移や出来高)のパターンなど。需給分析は、「現在の買い手と売り手のバランス」を見る分析。【分析対象】信用残高や機関投資家の動向など。

信用残高とは

証券会社を通じて投資家が信用取引で行った「買い」と「売り」それぞれの合計建玉の残高です。毎週最終営業日時点の残高を翌週第3営業日の朝に更新いたします。

建玉とは

建玉(たてぎょく)とは、信用取引で新規注文が成立(約定)した後、決済せずに保有しているポジション(未決済の取引)のことです。

信用建玉残高は、信用取引における「買い建玉」と「売り建玉」の未決済分を示す情報です。

買い建玉:投資家が将来の株価上昇を予想して信用取引で買建てた未決済株式の数量。買い残とも言います。

売り建玉:投資家が将来の株価下落を予想して信用取引で売建てた未決済株式の数量。売り残とも言います。

つまり、この情報を分析することで、信用取引を行っている投資家全体の心理や市場のバランスを把握できるものとして、相場の動向を読み解く一つの目安とされ一般的に活用されています。

買い残と売り残の意味

買い残が多い場合:
投資家が「株価上昇」を期待している状況です。一方で信用買い建玉は最終的に決済のために返済売りが必要になるため「将来の売り圧力が増えている」とも捉えられます。

売り残が多い場合:
投資家が「株価下落」を予想している状況です。一方で信用売り建玉は最終的に決済のために買戻しが必要になるため「将来の買い圧力が増えている」とも捉えられます。

売り買いが戦っているイメージ

取組倍率(信用倍率)とは

「信用買い残 ÷ 信用売り残」で算出される数値で買い残高と売り残高のバランスを示す指標です。

取組倍率(信用倍率) = 信用買い残 ÷ 信用売り残

倍率が1倍である場合、信用買い残と信用売り残は同じ株数となり、1倍を上回ると買い残>売り残となります。

取組倍率(信用倍率) 現在の状況 読み取れる投資家心理 将来的な圧力
1倍超の場合 買い残>売り残 「株価上昇」の期待が大きい 将来の売り圧力が増えている
1倍未満の場合 買い残<売り残 「株価下落」の予想が大きい 将来の買い圧力が増えている

活用のポイント

  • 取組倍率(信用倍率)の変化に注目することで、需給のバランスを確認できます。
  • 取組倍率(信用倍率)が急上昇または急低下している場合、トレンドの転換点となる可能性があります。

ご注意

  • 売建て可能銘柄の制限:すべての銘柄で信用売りができるわけではありません。一般信用取引では証券会社によって売建て可能銘柄が異なります。また、制度信用取引では「貸借銘柄」のみ売建てが可能であり、「貸借融資銘柄」は売建てができません。(一般信用・制度信用についてはこちらをご確認ください)
  • 規制による残高の偏り:信用取引規制(新規建て禁止など)が実施されている銘柄は、信用残高のバランスが偏る場合があります。(信用取引規制についてはこちらをご確認ください)

信用残高の見方|キオクシアホールディングス(285A)を例に解説

信用残高と取組倍率(信用倍率)は個別銘柄のサマリー、もしくはマネックストレーダーで確認することができます。
ここでは、画面の見方の参考として、キオクシアホールディングス(285A)を例に見ていきましょう。

個別銘柄のサマリー:
投資情報 > 銘柄コード・銘柄名で検索 > サマリー > 信用情報

取組倍率の確認方法キャプチャ

マネックストレーダー:
株式情報>信用情報>[2401]銘柄別信用状況(「買残」または「売残」にチェック)>左上部の白いタブに銘柄コードを入力

マネックストレーダーの詳細についてはこちら

マネックストレーダーキャプチャ
マネックストレーダーキャプチャ

情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。

7/24の信用残高は買い残11,385,700株、売り残542,800株、取組倍率(信用倍率)は20.98倍となっております。
前週の7/17の数値(買い残13,887,900株、売り残377,900株で、取組倍率(信用倍率)は36.75倍)から比較すると買い残は減り、売り残は増え、取組倍率(信用倍率)は低下しております。
ここから読み取れる投資家心理としては「株価下落」の予想が強まりつつある状態となっており、同時に将来の買い圧力が増えつつある状態と捉えることができます。

信用情報(買い残、売り残)の週次信用残高の更新タイミング
毎週最終営業日時点の残高を翌週第3営業日の朝に更新いたします。

ご注意

ゴールデンウィークや年末年始など祝祭日が多い週は、取引所の処理状況により翌々週の第3営業日に更新される場合があります。

注意点:信用建玉残高情報の過信は禁物

信用建玉残高単体でその銘柄のトレンドの全体像を正確に示すわけではありません。一部のニュースやイベントが一時的な偏りを生む可能性があります。信用取引には証金残高や逆日歩情報、回転日数などの有用な情報が他にもあります。さらに出来高やテクニカル指標と組み合わせることで、より多角的な視点で相場を捉えられるようになります。信用建玉残高を過信せず、他のデータや要因と総合的に判断することが重要です。

「証金残高」とは

日本証券金融株式会社が、各証券会社にどれだけ貸し出し(金銭や株券)しているかの残高です。速報値は毎日、確報値は翌営業日に発表されます。

融資残:日証金が買い方の証券会社に融資している残高を表示します。

貸株残:日証金が売り方の証券会社に貸した株のうち、未返済の株数を表示します。

「逆日歩」とは

逆日歩とは、制度信用取引で信用売り(空売り)を行った時に発生する可能性がある追加の支払いコストです。正式には「品貸料(しながしりょう)」とも呼ばれます。逆日歩の詳細についてはこちら

「回転日数」とは

「売ってから買うまで、または買ってから売るまで、一回転するのに何日かかるか」をあらわしたものです。日数が短いほど投資家の売買が頻繁であり、資金が速やかに循環しているとされ、相場が活発であると示唆されます。

計算式は以下の通りです(各値は5日移動平均を採用)
回転日数={(融資残+貸株残)×2 }÷(融資新規+同返済+貸株新規+同返済)

詳しくは「ヘルプ」画面をご覧ください。
銘柄詳細情報の見方として各項目・用語等の説明がございます。

銘柄詳細情報キャプチャ

信用取引を活用したアプローチについて

信用残高の偏りや取組倍率(信用倍率)の変化に着目することで、株価のトレンド転換の兆候を見極めやすくなります。また、需給変化によってボラティリティが大きくなる局面では、信用取引の特徴を活用することで、より効率的な投資機会を捉えやすくなります。
信用取引のメリットは、下落局面において「信用売り(空売り)」で利益を狙える点や、現物取引とは異なり1日のうちに同一銘柄を繰り返し売買できる点にあります。

信用取引とは

信用取引とは、お客様が取引をする際に資金や株式を証券会社等から借りて、売買を行う取引のことです。 担保(保証金)を差し入れることで、手元にある資金以上の取引が可能である他、現物取引にはない特徴がいくつかあります。

手持ち資金以上の取引ができる

信用取引では取引金額の一部にあたる保証金を差し入れることで手元資金の最大約3.3倍の取引ができるため、資金効率を高めた取引ができます。

下落相場でも利益が狙える

信用取引なら「株価が下がる」と予測した局面でも、売りから入ることで利益を狙う機会が生まれます。

同じ銘柄を何度でも取引ができる

信用取引なら同じ資金を活用して1日のうちに同一銘柄を繰り返し売買できます。

現物取引:A銘柄買い→丸→A銘柄売り→バツ→A銘柄買い。信用取引:A銘柄新規買い→丸→A銘柄返済売り→丸→A銘柄新規買い。

注意したい「信用取引」のリスク

取引の選択肢を広げられる信用取引ですが、活用にあたってはリスクの理解が重要です。以下のポイントをしっかりと確認し、無理のない範囲での取引を検討しましょう。

レバレッジによって損失も大きくなる

信用取引では、差し入れた保証金(元本)を上回る金額のお取引が可能なため、価格変動により元本を超える損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。「損切りのルールを徹底する」「過度に大きなレバレッジをかけない」などリスク管理が特に不可欠です。

信用売りの場合、損失が無限大に膨らむおそれがある

株価が下落すると利益を得られる信用売りですが、反対に株価が上昇した場合は、その値上がり分がそのまま損失となります。現物取引における損失は、最悪の場合でも投資元本(買付代金)に限定されます。しかし、株価の上昇には理論上の上限がないため、信用売りにおける損失は無限大に膨らむおそれがあります。短期間で株価が急騰するケースもあるため、常に注意が必要です。

現物取引にはないコストが生じます

信用取引には取引手数料の他に買いの場合は証券会社から借りるお金にかかる金利や、売りの場合は借りた株式にかかる貸株料など、現物取引にはないコストが生じます。
リスクと費用について現物取引との違いを理解しながら、信用取引をはじめるようにしましょう。
信用取引にかかる費用についてはこちら

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

信用取引アクティブ派の方にオススメ

ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

ログイン後、「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

信用取引アクティブ派の方にオススメ

信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。