今こそ知りたいインド株投資の現在地とこれから（オンデマンド配信）

配信日：2026年8月20日

成長が期待されるインド株の投資環境を徹底解説するオンラインセミナーを実施いたしました。

インド株式市場は調整局面が続いた一方で、豊富な労働力や内需拡大などを背景に、アメリカ・中国に続く世界3位の経済大国へ成長すると予想されています。本セミナーではニュースやデータだけでは伝わらない「現地のリアル」をお伝えしながら、足元の市場動向や今後の見通しについてわかりやすく解説しています。ぜひご視聴ください。

ハッチと読み解く！今こそ知りたいインド株投資の現在地とこれから（オンデマンド配信）

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。（収録日：2026年8月5日）

講師のご紹介

金春愛氏の写真

大和アセットマネジメント株式会社調査部シニア・エコノミスト兼シニア・ストラテジスト

金春愛氏

2008年大和証券投資信託委託（現大和アセットマネジメント）入社。アクティブ・ファンドマネージャーとして、新興国の国債・ハイイールド社債などの運用に7年間従事し、2016年より現職。現在は、新興国の株・債券の投資分析を総括し、特にアジアの経済・金利・株式・為替の調査を担当。新興国の調査・運用歴は約17年で、4ヶ国語（英語、日本語、中国語、韓国語）を駆使した、日本国内に伝わりにくい現地情報の収集に強みを持つ。

岡元兵八郎の写真

マネックス証券株式会社チーフ・外国株コンサルタント兼マネックス・ユニバーシティシニアフェロー

岡元兵八郎

上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券（現シティグループ証券）入社。東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。新しい海外株式市場への投資への啓蒙活動を精力的に行い、日本の機関投資家が世界54ヶ国の株式市場へ投資を行うサポートを行ってきた。その後4年半はSMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなどし米国株式仲介事業の拡大に貢献。北米滞在10年、世界80ヶ国を訪問、33ヶ国を超える北南米、アジア、欧州、アフリカの証券取引所、証券会社、上場企業のマネージメントへの訪問を行うなど、グローバルな金融サービス部門において確かな実績を築く。2019年10月より現職。

インド現地を調査！ハッチのインドシリーズ

動画を視聴する

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックス証券」にリンクします。

インド株が実現してきた「複利的な成長」

インド株は長年にわたって「複利的な成長」を実現しています。
過去約45年間の推移を見ると、インド株指数NIFTY50と米国株指数S&P500は、同程度のパフォーマンスで推移しており、約45年間で、株価指数は約50～60倍程度にまで成長しています。

インド株（米ドル換算）と米国株の長期的推移（1980年1月～2026年6月） — 月末データ

将来の成果を示唆・保証するものではありません。

ブルームバーグより大和アセットマネジメント株式会社作成

（出所）大和アセットマネジメント株式会社作成の情報提供資料（2026年7月）

分散投資先としてのインド株式市場

AI集中投資の時代からの新たな選択肢

AI関連銘柄への関心が高まり、AI偏重相場ともいえる中、インドは有力な分散投資先として改めて注目を集めています。
インド株指数NIFTY50の業種構成を見ると、金融・エネルギー関連業種の割合が高く、半導体やAI関連企業の占める割合は限定的といえます。インド政府は半導体産業の育成を国家戦略として掲げていますが、世界的なAI関連銘柄の値動きの影響を相対的に受けにくい市場構造となっています。

NIFTY50指数の業種別比率 — 2026年6月末時点

ナショナル証券取引所（NSE）より大和アセットマネジメント株式会社作成

（出所）大和アセットマネジメント株式会社作成の情報提供資料（2026年7月）

全世界株式だけで足りる？成長期待のあるインド株への追加投資

全世界株式（オールカントリー）に占めるインドの比率は1.4％程度にすぎず、米国やその他先進国と比較すると、割合としては決して高いとはいえません。
そのため、成長期待のあるインドへの投資の際は、インド株関連の投資信託への投資を検討してみてはいかがでしょうか？

全世界株式指数の国別構成ウェイト — 全世界株式指数はMSCI ACWIを使用

2026年6月末時点

MSCIより大和アセットマネジメント株式会社作成

（出所）大和アセットマネジメント株式会社作成の販売用資料（2026年7月）

割安感のある今こそインド株で資産形成？

成長期待×分散投資先として有望なインド株ですが、米国によるイラン攻撃への懸念やAI関連銘柄への資金集中の影響で近年では割安感が目立つ状況となっています。
予想PER（株価収益率）で見たインド株のバリュエーションは過去5年平均を下回っており、投資妙味が高まっているといえます。

インド株式の予想PER（株価収益率）（2021年1月初～2026年7月27日） — NIFTY50指数の予想PER。

12ヶ月先予想PERを表示。

将来の成果を示唆・保証するものではありません。

ブルームバーグより大和アセットマネジメント株式会社作成

（出所）大和アセットマネジメント株式会社作成の情報提供資料（2026年7月）

NISA対象！インド株に投資する投資信託

銘柄名	詳細・申込
ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　インド株インデックス	ファンドの詳細・お申込み
一歩先いく　華麗なるインド・トップ１０＋インデックス	ファンドの詳細・お申込み
ダイワ・ダイナミック・インド株ファンド	ファンドの詳細・お申込み
ダイワ・インド株ファンド（愛称：パワフル・インド）	ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

実施中のプログラムのご案内

マネックス証券では現在NISAに関するプログラムを実施中です。

投資信託を始めるならクレカ積立がおすすめ！

マネックス証券が提供するクレカ積立では、毎月の積立額に対してポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。さらに、毎月投資信託の保有残高に応じてポイントがたまります。

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投資信託の積立をdカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大3.1％のdポイントを還元

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投資信託の積立をJCB社が発行する「JCBオリジナルシリーズ」の個人カードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大1.0％のJ-POINTを還元

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マネックスカード積立

マネックスポイントが貯まる新たなスタイルマネックスカード投信つみたてのカード決済で最大1.1％ポイント還元カード発行：アプラス

投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大1.1％のマネックスポイントを還元（1.1％は5万円まで）
✓ ショッピングのご利用金額に応じて1.0％のマネックスポイントを還元
✓ 即時出金サービスが月5回まで実質無料（キャッシュバック）

マネックスカード積立

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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