つなぎ売りとは？

つなぎ売りとは、同一銘柄を現物で保有し、信用取引で新規売建することをいいます。現物株式を保有して株主優待の権利を得ながら、株価が下落した際には信用取引の売りで利益が出るため、株価下落による損失リスクを抑えることができます。

※売買手数料や諸経費は考慮していません。

つなぎ売りの3ステップ

つなぎ売りには「短期信用」がオススメ

信用取引には制度信用取引・一般信用取引がありますが、つなぎ売りには逆日歩が発生せずにお取引ができる一般信用取引の「短期信用」が便利です。
「短期信用」とは、返済期間が15営業日の信用取引です。
一例として、権利確定までのスケジュールがどうなるかをご紹介します（月末が権利確定日の銘柄の場合）。

※権利確定日が月末とは異なる銘柄もございます。その場合、権利付最終日も異なりますのでご注意ください。

2026年9月の場合

つなぎ売り開始：
一般信用「短期」を利用した場合のつなぎ売りが開始できる日です。この日から権利付最終日までに現物株と信用売りを保有します。

権利付最終日：
17時頃以降に保有している現物株式を使って「現渡」をして信用取引の売り建玉を決済します。

制度信用・一般信用（無期）の場合は上記のつなぎ売り開始の日付に関わらず権利付最終売買日までにつなぎ売りをすればOKです。

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「短期信用」対象銘柄を確認する

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つなぎ売りのコスト

• 現物株式の取引手数料（買い）
• 信用取引の取引手数料（新規建てのみ。現渡の場合取引手数料は発生しません）
• 貸株料
• 逆日歩（一般信用の場合は発生しません）

※権利付き最終日の大引け時点でつなぎ売りをしている場合、現物については税金が差引かれた配当金を受取り（配当金の約80％）、一般信用売建玉については配当相当額（配当金の100％）をお支払いいただきます。なお、確定申告することで配当相当額の支払いは譲渡損として、配当金にかかる約20％の源泉徴収税と損益通算することができます。

信用取引の費用について

逆日歩に注意しよう！

逆日歩とは、制度信用取引で信用売り（空売り）時に発生する可能性がある追加コストです。
逆日歩の金額は、証券金融会社が株式を調達する際に行う入札によって後から決まります。そのため、事前には金額がわかりません。
せっかく、「つなぎ売り」で株価の下落による損失を相殺しても、逆日歩が発生することにより、思わぬコストがかかってしまう可能性があります。

つなぎ売りは信用取引口座の開設が必要です

マネックス証券でつなぎ売りを行うには、信用取引口座の開設が必要です。
ぜひ、信用取引口座の開設をご検討ください（スタート信用では売建て取引、および買建て取引含むワンデイ信用・スペシャル空売りはできません。）。