つみたてNISA（積立NISA）は、節税しながら資産形成ができる魅力的な制度です。長期的な資産形成をサポートするために導入されており、初心者から上級者まで投資経験を問わずおすすめです。これからつみたてNISAを始める方に、金融機関の選び方や手続きの流れを解説します。
つみたてNISAは少額からの長期・積立・分散投資を支援するための制度です。この制度を利用すると、通常なら運用で得た利益にかかる約20%の税金が非課税になります。また、つみたてNISAの対象商品は「手数料が低水準」「頻繁に分配金が支払われない」など、長期的な資産形成に適した投資信託に限定されています。初心者から上級者まで投資経験を問わず幅広く活用できる制度です。
押さえておきたいポイントを2つご紹介します。
一般NISAは株式を含む多くの中から投資先を選ぶことができますが、つみたてNISAは金融庁が定める一定の基準を満たした商品のみがラインナップされているため、投資初心者でも始めやすい点が特長です。
また、iDeCoは節税メリットが大きいかわりに投資したお金を原則60歳まで引き出すことができませんが、つみたてNISAならそのような制限はありません。これからの人生で急にお金が必要になったとき、いつでも投資信託を売却して現金化することができます。
つみたてNISAを始めるにはNISA口座の開設が必要です。NISA口座は1人で同時に複数の金融機関で利用することができないため、どの金融機関を選ぶかは重要です。
マネックス証券ならNISA口座の開設や維持、対象商品の購入にかかる手数料が無料です。さらに対象商品を買ってから売るまでの期間（＝運用期間）や売却時にかかる手数料も低水準（※）でご利用いただけます。
※投資信託（＝ファンド）の運用時にかかる「信託報酬」や売却時にかかる「信託財産留保額」は、いずれも各ファンドごとに設けられています。また、金融庁により対象商品は一定水準以下の信託報酬のファンドのみと定められています。いずれもつみたてNISAを利用する金融機関による差はなく、それぞれ自動で差し引かれます。
マネックス証券でつみたてNISAを始めるためには証券総合取引口座とNISA口座の開設が必要です。
証券総合取引口座のお申込みが必要です。オンライン口座開設なら面倒な書類のやりとりが不要で、最短翌営業日に開設が完了します。
他の金融機関を含めて2018年以降に初めてNISAを利用される方は、証券総合取引口座の申込画面で同時にNISA口座の開設もお申込みいただけます。
NISA口座のお申込みが必要です。
一般NISAとつみたてNISAを切り替える「勘定変更」や金融機関のご変更、再開設などは、つみたてNISAの申込みボタン下のリンクよりお手続きいただけます。
マネックス証券でつみたてNISAを始めるためには証券総合取引口座とNISA口座の開設が必要です。必要な書類は次の3点です。ウェブサイトからのお申込み後に「NISA口座開設必要書類提出票」を郵送しますので、必要事項をご記入いただき、「本人確認書類」と「マイナンバー確認書類」を同封のうえご返送ください。
| NISA口座開設必要書類提出票 | Webでのお申込み後、マネックス証券より郵送にてお届けします。必要事項のご記入をお願いします。 |
|---|---|
| 本人確認書類 | 運転免許証や個人番号カードのコピー（写し）などのご用意をお願いします。ご注意事項やその他ご利用いただける本人確認書類はこちらをご確認ください。 |
| マイナンバー確認書類 | 個人番号カード、通知カード、発行から6ヶ月以内の住民票の写し（マイナンバーが記載されたもの）のいずれかをご利用いただけます。すでに登録が完了しているお客様は、あらためてのご提供は不要です。 |
NISA口座を開設したら早速つみたてNISAで運用を始めましょう。マネックス証券では、選び方のポイントやおすすめファンドなどの情報が豊富にあります。
つみたてNISAは初心者から上級者まで投資経験を問わず幅広く活用できる制度です。マネックス証券のつみたてNISAならコストにこだわりたい方にこそおすすめです。
つみたてNISAを始めるならマネックス証券にお任せください！
投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
＜口座開設および金融機関変更に関して＞
NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。＜お取引に関して＞
iDeCo（個人型確定拠出年金）に関する留意事項
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