マネックス証券の証券総合取引口座を開設後、外国株取引口座の開設手続きをしていただきます。
米国株取引をするためには、外国株取引口座の開設が必要です。
外国株取引口座を開設すると、米国株現物取引、中国株取引がご利用いただけます。
また、米国株信用取引をはじめるには、別途、信用取引口座のお申し込みが必要です。
※中国株取引を開始するには、外国株取引口座の開設後、中国株取引口座の利用申請が必要となります。なお、中国株取引口座の利用申請直後は、お取引いただけない場合がございます。予めご了承ください。

外国株取引口座の開設手続きはすべてウェブサイト上で完結します。
ログイン後、各種口座開設状況画面にて外国株取引口座の開設状況が「未開設」となっている場合、お申込みが必要です。 「開設」をクリックし、画面の指示にしたがってお申込みください。
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口座開設完了後、米国株取引口座をご利用いただけます。
ただし、初回利用時に「米国上場有価証券取引に係る上場有価証券等書面」をご確認いただき、マネックス証券及び各取引所の利用規定等へ同意いただくことが必要となります。
現物買い注文の入力画面の初期設定では、「米ドルで買う」と「振替サポートON」が選択された状態になっています。この状態で買い注文を発注すると、米国株取引口座の米ドル預り金だけでは買付可能額が足りない場合でも、証券総合取引口座と米国株取引口座の円貨預り金から自動で為替振替を行い、買付金額に充当します。
現物買い注文の入力画面で「円で買う」を選択し、かつ「振替サポートON」が選択した状態で買い注文を発注すると、証券総合取引口座と米国株取引口座の円貨預り金から自動で為替振替を行い、買付金額に充当します(米国株取引口座の米ドル預り金は使いません)。

日本株には単元株制度がありますが、米国株は1株から投資が可能です。

配当利回りの高い80の優良企業を集めた「S&P500高配当指数」が存在しており、高い配当収入を得たい投資家にとって魅力的な選択肢です。

米国株式市場は、人口増加、技術革新、効率経営など、企業が成長する要素がたくさん。

現物手数料0米ドルから!約定代金の0.45%(税込:0.495%)〈下限0米ドル~上限20米ドル(税込:22米ドル)〉

大型銘柄にくわえ、中小型銘柄も豊富!お客様のご要望に応じて随時、取扱銘柄を拡大!※個別株式・ADR・ETFの合計(含む売りのみ)。2025年1月27日時点。

日本株や投資信託と同じように特定口座に対応!面倒な税申告の手続きは不要!
米国株取引をはじめるには
米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
米国株取引をはじめるには
外国株取引口座をお持ちでないお客様は、外国株取引口座を開設いただくと、米国株取引が可能になります。
米国税法上の取扱の関係から、当社では米国納税義務があるお客様は米国株をご購入いただけません。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。