チーフ・外国株コンサルタント岡元兵八郎(ハッチ)がお届けする「米国つみたて投資クラブ」は、S&P500など米国株価指数の注目ポイントや、長期の資産形成に役立つ情報を毎月配信します。投資初心者にも、ベテランの方にも分かりやすくお届けいたします。
5月の動画を公開しました。ぜひご視聴ください。
(収録日:2022年5月13日)
※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。
米国株投資の経験豊富なハッチが、皆さまの資産形成に役立つ情報を発信します。
マネックス証券株式会社
チーフ・外国株コンサルタント 兼 マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー
岡元 兵八郎
上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券(現シティグループ証券)入社。東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。新しい海外株式市場への投資への啓蒙活動を精力的に行い、日本の機関投資家が世界54カ国の株式市場へ投資を行うサポートを行ってきた。
その後4年半はSMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなどし米国株式仲介事業の拡大に貢献。
北米滞在10年、世界80カ国を訪問、33カ国を超える北南米、アジア、欧州、アフリカの証券取引所、証券会社、上場企業のマネージメントへの訪問を行うなど、グローバルな金融サービス部門において確かな実績を築く。
2019年10月より現職。
<主な著書>
「日本人が知らない海外投資の儲け方」(ダイヤモンド社)
「資産を増やす米国株投資入門」(ビジネス社)
ファンド名 | 運用会社 | 特定口座 ・一般口座 |
NISA | |
---|---|---|---|---|
つみたてNISA | 一般NISA | |||
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | 三菱UFJ国際投信 | ○ | ○ | ○ |
SBI・V・S&P500 インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・S&P500) | SBIアセットマネジメント | ○ | ○ | ○ |
iFree S&P500インデックス | 大和アセットマネジメント | ○ | ○ | ○ |
ファンド名 | 運用会社 | 特定口座 ・一般口座 |
NISA | |
---|---|---|---|---|
つみたてNISA | 一般NISA | |||
iFreeNEXT NASDAQ100 インデックス | 大和アセットマネジメント | ○ | ― | ○ |
NZAM・ベータ NASDAQ100 | 農林中金全共連アセットマネジメント | ○ | ― | ○ |
eMAXIS NASDAQ100インデックス | 三菱UFJ国際投信 | ○ | ― | ○ |
ファンド名 | 運用会社 | 特定口座 ・一般口座 |
NISA | |
---|---|---|---|---|
つみたてNISA | 一般NISA | |||
たわらノーロード NYダウ | アセットマネジメントOne | ○ | ― | ○ |
iFree NYダウ・インデックス | 大和アセットマネジメント | ○ | ○ | ○ |
eMAXIS NYダウインデックス | 三菱UFJ国際投信 | ○ | ○ | ○ |
iFreeNEXT FANG+は「iFreeNEXT FANG+インデックス」、eMAXISSlim米国株式は「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」、iFree NASDAQ100は「iFreeNEXT NASDAQ100 インデックス」、eMAXISSlimオールカントリーは「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」をさします。
※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
出所:マネックス証券ウェブサイト 投資信託のファンド検索のファンド比較より
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
詳細・お申込みはこちらから
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
詳細・お申込みはこちらから
iFreeNEXT NASDAQ100 インデックス
詳細・お申込みはこちらから
iFreeNEXT FANG+インデックス
詳細・お申込みはこちらから
情報提供に関するご留意事項
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引または新生銀行店頭で購入される場合を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込:2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。また、株式会社新生銀行による金融商品仲介をご利用のお客様が新生銀行店頭において投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大2.0%(税込:2.20%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
■事前または同時にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。
※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。
※ 外国株式については、NISA口座開設に係る税務署確認結果を当社が受領するまではお取引いただけません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。
※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。ただし、新規公開株式、公募・売出株式は、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座での取扱いはありません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。
※ 積立サービスは、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座は除きます。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。<手数料等>
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。