
iTrust新興国株式は、「NISAつみたて投資枠」対象で唯一(※)の新興国アクティブファンドです。
一般的な新興国株価指数でのインデックス運用と異なり、インドや南アフリカ・アラブ首長国連邦(UAE)・ブラジルなど、労働人口が増加し経済の拡大が期待される国々に厳選投資し、将来性のある国々への投資に重点を置いています。人口増加がもたらす消費市場の拡大を、長期のつみたて投資でコツコツ取り込むという選択肢をご紹介します。
※NISAつみたて投資枠における新興国株式に投資をするアクティブファンドとして唯一の対象商品。2026年4月8日時点(金融庁公表の「つみたて投資枠対象商品届出一覧」を基にピクテ・ジャパン調べ)
※NISAつみたて投資枠における新興国株式に投資をするアクティブファンドとして唯一の対象商品。2026年4月8日時点(金融庁公表の「つみたて投資枠対象商品届出一覧」を基にピクテ・ジャパン調べ)
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
過去25年間の推移では、新興国株式は先進国株式を上回るパフォーマンスを示してきました。
(出所)ピクテ・ジャパン提供資料(2026年4月)
直近5年間の実績において当ファンドは、先進国株式を上回るパフォーマンスの新興国株式をさらに上回って推移してきました。
(出所)ピクテ・ジャパン提供資料(2026年4月)
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
一般的な新興国株価指数では中国・台湾・韓国といったアジアの一部の国が過半を占める一方、当ファンドでは労働人口が減少に転じているそれらの国を組み入れず、労働人口の増加が見込まれる国に厳選投資しています。
(出所)ピクテ・ジャパン提供資料(2026年4月)
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
NISAを活用した投資では運用益が非課税かつ非課税保有期間が無期限のため、中長期で期待できるリターンが大きい投資対象であるほど非課税のメリットも大きいと言えます。本ファンドの設定以降、毎月10万円を2026年2月末までつみたて投資した場合のシミュレーションでは、NISAを活用した場合と課税口座の場合を比較すると、税引き後のリターンに242万円の差が生じる結果となりました。
NISAを活用し、長期の成長が期待される新興国株式に厳選投資する「iTrust新興国株式」で、新興国の成長を将来の資産づくりにお役立てください。
(出所)ピクテ・ジャパン提供資料(2026年4月)
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
インド株式投資が注目を集めていますが、パフォーマンスの主役は毎年入れ替わっています。
投資魅力度の高い労働人口増加国に分散投資しつつ、環境変化に応じて投資先を柔軟に見直すアクティブ運用を行うことで、中長期で単一国投資を上回るパフォーマンスの達成を追求します。

(出所)ピクテ・ジャパン提供資料(2026年4月)
世界トップクラスの銅生産を主軸にとした資源開発の他、鉄道・物流・インフラ等の事業を展開。資源需要の拡大を追い風に成長が期待される銘柄。

月次、期間:2011年2月末~2026年2月末、現地通貨ベース、
2011年2月末=100として指数化
月次、期間:2011年2月末~2026年2月末、現地通貨ベース、
2011年2月末=100として指数化
(出所)ピクテ・ジャパン提供資料(2026年4月)
Eコマースをはじめとした、大規模な小売り事業やインターネット関連事業を行い、アフリカをはじめグローバルに事業を展開しています。デジタル化の進展と労働人口増加で加速するアフリカ大陸の成長を取り込むと期待されている銘柄です。

月次、期間:2011年2月末~2026年2月末、現地通貨ベース、
2011年2月末=100として指数化
月次、期間:2011年2月末~2026年2月末、現地通貨ベース、
2011年2月末=100として指数化
(出所)ピクテ・ジャパン提供資料(2026年4月)
本ファンドはLSEGリッパー・ファンド・アワード・ジャパン2024・2025において2年連続で最優秀ファンド賞(投資信託部門)、ウエルスアドバイザーアワードにおいて新NISA成長投資枠WA優秀ファンド賞を受賞しました。



※アワードの概要等は本ページ末尾をご確認ください。
※ピクテ・ジャパン株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。

iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)
詳細・お申込みはこちらから
マネックス証券が提供するクレカ積立では、毎月の積立額に対してポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。さらに、毎月投資信託の保有残高に応じてポイントがたまります。

投資信託の積立をJCB社が発行する「JCBオリジナルシリーズ」の個人カードで行うことができます。

投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。
投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。
ウエルスアドバイザーアワード「『新 NISA 成長投資枠』WA優秀ファンド賞」 は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、ウエルスアドバイザーが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。当賞は国内公募追加型株式投資信託のうち、2023年12月29日における『NISA成長投資枠登録のアクティブファンド』を選考対象として独自の分析に基づき、各部門別に総合的に優秀であるとウエルスアドバイザーが判断したものです。国際株式型(グローバル) 部門は、選考対象ファンドのうち、同年11月末において当該部門に属するファンド307本の中から選考されました。
※ウエルスアドバイザー株式会社(旧モーニングスター株式会社)
1998年3月27日の設立以来、約25年にわたり、国内の投資信託を中心とした金融商品評価事業を行ってまいりました。2023年3月30日付で米国Morningstar,Inc.へブランドを返還し、以降、引き続き中立・客観的な立場で、投信評価事業をウエルスアドバイザー株式会社で行っております。
LSEG リッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。選定に際しては、「Lipper Leader Rating (リッパー・リーダー・レーティング)システム」の中の「コンシスタント・リターン(収益一貫性)」を用い、評価期間3年、5年、10年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにLSEG リッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、lipperfundawards.com(英語)をご覧ください。LSEG Lipperは、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
<口座開設および金融機関変更に関して>
NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。<お取引に関して>
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