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ポイント交換に「米国会社四季報」を追加!

2024年7月1日から、投資信託の保有やマネックスカードのご利用などでたまる「マネックスポイント」の交換先に、米国会社四季報(東洋経済新報社)が加わりました。投資に役立つ米国株の情報収集にぜひお役立てください。

マネックスポイントとは?

マネックスポイントとは投資信託の保有やマネックスカードのご利用、キャンペーンのご参加※などで貯まるポイントです。投資に使ったり他社ポイントサービスと交換することができます。

マネックスポイントの獲得には、各キャンペーンの達成条件を満たす必要があります。

マネックスポイントの貯め方は?

投資信託の保有

毎月の平均保有残高に対して最大0.08%(年率)のポイントを獲得できます。

マネックスカードのご利用

カードショッピングのご利用で、100円(税込)につき1ポイント、投資信託の積立の決済で約定金額の最大1.1%のポイントを獲得できます。

各種キャンペーン

マネックス証券が実施するキャンペーンにご参加いただくことでポイントを獲得できる場合があります。

キャンペーン一覧

貯め方を詳しく見る

ポイント交換の手順

STEP1

「ポイントを使う」画面で交換数量(3,200ポイント)を入力

ログイン後のMY PAGEより、「保有残高・口座管理」→「マネックスポイント」→「ポイントを使う」画面で、「マネックスグッズ」を選択します。「米国会社四季報(東洋経済新報社)」の「交換」を押して、注文数量欄に交換したい単位数を入力して「次へ」を押します。

STEP2

交換のお申し込み完了

「マネックスポイント使用内容確認」画面で、交換内容をご確認いただき、「ポイントを使う」を押すと、交換のお申込みが完了します。

  • 毎週水曜日をお申込みの締切日とし、締切日から5営業日以内に発送します。
  • マネックスグッズは、グッズごとに発送元や発送日が異なるため、同時に複数のグッズを申込まれた場合、 別々のお届けとなることがあります。
  • 在庫等の関係で、発送までにお時間がかかる場合があります。
  • 年末年始、ゴールデンウィークなど、非営業日が長く続く場合は、通常よりも発送までにお時間をいただく場合があります。

マネックス証券の米国株

お手頃な手数料

現物手数料0米ドルから!約定代金の0.45%(税込:0.495%)〈下限0米ドル~上限20米ドル(税込:22米ドル)〉

現物手数料

現物取扱銘柄数は5,000超(

大型銘柄にくわえ、中小型銘柄も豊富!お客様のご要望に応じて随時、取扱銘柄を拡大!個別株式・ADR・ETFの合計(含む売りのみ)。2023年12月25日時点。

現物取扱銘柄

特定口座に対応!

日本株や投資信託と同じように特定口座に対応!面倒な税申告の手続きは不要!

特定口座

米国ETF現物取引(税抜)買付手数料実質0円 円→米ドルの為替手数料無料が継続!円での米国株買付も対象!

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無料 注文機能 株価自動更新

米TradeStation社の開発した米国株取引専用のスマートフォン向けアプリケーションです。レーダースクリーン・チャート分析・チャート発注等の機能を、スマートフォン(iPhone、Android搭載端末)でご利用いただけます。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。