若き大国インドのテック企業に投資するインデックスファンドが初登場！

配信日：2025年2月10日

世界1位の人口を有する若き大国インド。14億人の暮らしを支えるテクノロジーは無限の可能性を秘めており、インド発のイノベーションが多数誕生しています。HSBC インドテック株式インデックスファンドは、次のテック大国インドのテクノロジー企業に相対的に低コストで投資します。

こんな投資家におすすめ！

このような投資家の皆様に：インド株式市場を上回る高いリターンを期待したい。次のテック大国インドのテクノロジー企業に投資したい。アクティブファンドと比べて低コストで投資したい。 — （出所）HSBCアセットマネジメント株式会社提供資料

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勢いづくインドテックを2分でご紹介（動画）

HSBCアセットマネジメント株式会社提供動画
オンライン動画プラットフォーム「ブライトコーブ」に遷移します。

インドテック指数のリターンはインド株式市場を上回る？

世界でも高い経済成長を続けるインドの株式市場は、長期的に大きく上昇してきました。その中でも特に将来の成長ポテンシャルが大きいテクノロジーセクターはより高いリターンが期待できます。当ファンドはインドの主要なテクノロジー企業で構成される「S&P India Tech Index（円換算ベース）」（インドテック指数）に連動するパフォーマンスを目指します。

インドテック指数の推移：2019年12月末～2024年12月末のグラフ。成長著しいインド株式を大きく上回るリターン（過去5年）ファンドはこの指数に連動するパフォーマンスを目指す。

インドテック指数の業種配分（2024年12月末）構成銘柄数46銘柄。情報技術（IT）65.2％、電気通信21.0％、金融11.9％、一般消費財1.5％、資本財0.4％ — インドテック指数はS&P India Tech Index（ユーロ建て、円換算）、インド株式指数はNifty50 Index（現地通貨建て、円換算）のトータルリターンを使用。

インドテック指数の推移は当ファンドのベンチマークの推移であり、当ファンドの実績ではありません。

ブルームバーグのデータをもとにHSBCアセットマネジメント株式会社が作成

上記は過去のデータに基づくものであり将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

（出所）HSBCアセットマネジメント株式会社提供資料

HSBC インドテック株式インデックスファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

主としてインドの主要なテクノロジー企業（ソフトウェア、デジタル・テクノロジー、通信等）の株式を実質的な投資対象とします。
対象指数となる「Ｓ＆Ｐ　Ｉｎｄｉａ　Ｔｅｃｈ　Ｉｎｄｅｘ（円換算ベース）」に概ね連動する投資成果をめざして運用を行います。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

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150兆円規模の国家戦略「デジタル・インディア」

モディ政権は、インド国内のデジタル化を積極的に推進しています。
インド版マイナンバーカード「アドハー」は国民の9割を超える約13億人が保有し、今や生活のあらゆる場面で欠かせないツールとなっています。また、フィンテックを活用した貧困層への金融サービス提供（金融包摂）や、インターネットの普及による地方・農村部でのオンライン教育やキャッシュレス決済の浸透など、デジタル化が生活の質と利便性の向上に役立っています。

デジタル化のトリニティ（三位一体）

インド政府目標2025年までにデジタル経済規模150兆円※1を目指す！国民の生活基盤となるインフラ整備にテック技術を活用。1：インド版「マイナンバー」アーダール（アドハー）。2：金融包摂イニシアティブ。3：インターネットの普及。 — ※12019年7月発表 1米ドル＝152.33円（2024年10月末時点）で換算

※写真はイメージです

（出所）HSBCアセットマネジメント株式会社提供資料

オンライン決済金額は300兆円超（※2）に急拡大

オンライン決済金額の推移（2017年～2023年）スマホの急速な普及によりオンライン決済金額が急拡大GDPの約7割規模※3 — ※2インターネット決済システム（UPI）による決済金額。1インドルピー＝ 1.81円（2024年10月末時点）で換算

※32024年のインド名目GDP比

インド決済公社、ブルームバーグ、LSEGのデータおよび各種報道をもとにHSBCアセットマネジメント株式会社が作成

上記は過去のデータに基づくものであり将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

（出所）HSBCアセットマネジメント株式会社提供資料

インドテックが生み出すイノベーション

インドは若く優秀なエンジニアを多く輩出し、フィンテック（金融）、アグリテック（農業）、メディテック（医療）など様々な分野でインド発のイノベーションが誕生しています。
インドテックの市場規模は2026年までに50兆円超（※1）に拡大する見込みで、次のテック大国の地位を確立しつつあります。

交通事情の改善に貢献するモビリティテック。食糧問題を解決するアグリテック。高度な医療へのアクセスを可能にするメディテック。農村部にまで浸透するフィンテック。未来に投資するエドテック。環境問題に挑戦するクリーンテック。 — ※1米ドル＝152.33円（2024年10月末時点）で換算

上記はインドテックの主な例をイメージしたものであり、実際の投資先とは異なります。

IBEF、ブルームバーグのデータ、各種情報をもとにHSBCアセットマネジメント株式会社が作成

（出所）HSBCアセットマネジメント株式会社提供資料

HSBC インドテック株式インデックスファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

主としてインドの主要なテクノロジー企業（ソフトウェア、デジタル・テクノロジー、通信等）の株式を実質的な投資対象とします。
対象指数となる「Ｓ＆Ｐ　Ｉｎｄｉａ　Ｔｅｃｈ　Ｉｎｄｅｘ（円換算ベース）」に概ね連動する投資成果をめざして運用を行います。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

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当資料で使用している指数について

指数に関する知的財産権その他一切の権利は各指数の公表企業などに属します。また、指数公表企業などは指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

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投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項