サイト内の現在位置を表示しています。

6月の株主優待を楽しもう!短期信用のつなぎ売りでお得に優待をゲット

株主優待の権利は取得したいけれど、株価の下落リスクが気になる・・・。そんな悩みを解決するのが信用取引を使ったつなぎ売りです。現物で保有している同じ銘柄を信用取引で売建することで、損益が相殺されて株価下落のリスクを抑えながら、株主優待の権利を手に入れることができます。

この記事の3つのポイント

  1. 今月の【つなぎ売りできる短期信用】対象銘柄がすぐわかる!
    気になる銘柄の優待取得を目指してつなぎ売りにチャレンジ!
  2. 【つなぎ売り】の仕組みをやさしく解説
    そもそもつなぎ売りって?
  3. なぜ【短期信用】がおすすめなのかをシンプルに紹介
    逆日歩(品貸料)を抑えて、効率的につなぎ売りができるから!

6月優待で一般信用のつなぎ売り可能な銘柄はこちら!

  • 優待の見本
  • 優待の見本
  • 優待の見本
銘柄名(銘柄コード) 主な優待内容 優待獲得株数 権利付最終日
江崎グリコ(2206) 自社グループ商品 菓子等(1,000円相当) 100株以上 2025年6月26日
日本マクドナルドホールディングス(2702) 優待食事券(1冊)
※1年以上継続保有の株主のみに贈呈
100株以上 2025年6月26日
アルペン(3028) 優待券(1,000円相当) 100株以上 2025年6月26日
ジョイフル本田(3191) 自社商品券または地元特産品等カタログギフト(3,000円相当) 100株以上 2025年6月18日
すかいらーくホールディングス(3197) 飲食代割引カード(2,000円相当) 100株以上 2025年6月26日
ラウンドワン(4680) 以下の(1)および(2)
(1)割引券(500円)1枚
(2)「健康ボウリング教室・レッスン」優待券1枚
100株以上 2025年6月26日
小林製薬(4967) 5,000円相当の自社製品(家庭用品等)等 100株以上 2025年6月26日
アース製薬(4985) (1)自社製品詰合せ(オーラルケア用品・入浴剤等)2,000円相当
(2)「BARTH」ブランドサイトクーポンコード
100株以上 2025年6月26日
テスホールディングス(5074) 株主優待ポイント付与(3,000ポイント) 1,000株以上 2025年6月26日
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532) 2,000円相当の「majica」ポイント付与 100株以上 2025年6月26日
イトーキ(7972) 自社オンラインショップでの優待クーポンコード(30%割引)または3,000円相当の自社オリジナルグッズより選択可 500株以上 2025年6月26日
ロイヤルホールディングス(8179) 優待食事券(500円)1枚 100株以上 2025年6月26日
  • 当社の一般信用「短期信用」の対象銘柄(一部抜粋)です。在庫状況によってはご注文いただけない場合がございますのでご注意ください。
  • 株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては最新の株主優待情報を各上場会社のホームページ等にてご確認ください。
  • 投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

ログインして「短期信用」対象銘柄を確認する

「短期信用」対象銘柄を確認する

「短期信用」対象銘柄の確認は信用取引口座の開設が必要です。

つなぎ売りとは?

株価下落リスクを抑えながら、効率的に株主優待を手に入れることができる取引方法!

「つなぎ売り」とは、現物で保有している銘柄を、信用取引で新規売り(売建)することを言います。
権利付最終売買日までの保有期間や権利落ち日における現物株の株価下落リスクを抑えながら、効率的に株主優待を手に入れることができます。

現物株の保有で株主優待の権利を獲得。信用取引の空売りで株価の下落リスクを軽減。つなぎ売りのイメージ。権利付最終売買日までに現物買い。同一銘柄、同一株数を信用新規売建(つなぎ売り)。現渡による決済。短期信用なら逆日歩コストなし。

現渡とは、売り建玉と同じ銘柄の現物株を持っている場合に、現物株を差し出すことで返済(決済)する方法です。

信用取引の売建の場合、株価が下がった時に利益が発生するので、同じ銘柄で同じ株数の現物株を保有している場合は損益が相殺されて、株価変動の影響をほぼ受けずに株主優待の権利を取得できます。

つなぎ売りは「短期信用」がオススメ!

制度信用取引では、株式の貸し手である証券金融会社で株式が不足すると、逆日歩(品貸料)が発生し、売建をしている投資家がコストを支払わなければなりません。
一方、短期信用をはじめとする一般信用取引では、証券金融会社を利用せず株券を調達いたしますので、「逆日歩」のコストがかかりません。

区分:逆日歩(品貸料)。制度信用:市場動向により支払う場合あり。短期信用:0円。

株主優待の取得にはぜひ活用したい「短期信用」

ログインして「短期信用」対象銘柄を確認する

「短期信用」対象銘柄を確認する

「短期信用」対象銘柄の確認は信用取引口座の開設が必要です。

最後に「つなぎ売り」のメリットとデメリットを整理

つなぎ売りを行うことによるメリットとデメリット

短期信用をはじめとする一般信用取引を活用すれば、「逆日歩(品貸料)」のコストがかからないのでデメリットをカバーでき、効率的につなぎ売りが可能!

一般信用在庫情報をXで発信しています

マネックス証券日本株専門X(旧Twitter)では、当月優待銘柄の一般信用短期の在庫状況を発信しています。

在庫の状況によってはご注文を頂けない場合もありますのでご注意ください。

ポスト例
ポスト例

Xアイコン マネックス証券日本株専門X

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

信用取引アクティブ派の方にオススメ

ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

ログイン後、「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

信用取引アクティブ派の方にオススメ

信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

スタート信用では信用取引の売建(空売り)が行えないため、つなぎ売りはできません。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

みまもるくん(信用取引自動決済注文発注サービス)に関するご留意事項

  • 損切り決済率以上の損失が発生しているかを判定する際、「銘柄、市場、売買区分」が同じ建玉はひとまとめにして計算されます。
  • 自動決済注文は、株式相場の急激な変動などにより、約定しない場合や、損切り決済率を上回る損失が発生する場合があります。
  • 自動決済注文には、パソコンからの成行注文と同様の手数料がかかります。
    (一日定額手数料コースをご利用の場合は、一日定額手数料の約定金額に含まれます。)
  • 保証金維持率が20%を割って追加保証金(追証)が発生した場合、追加証拠金の判定が優先され、自動決済注文は発注されません。また、期日が到来し発注される決済注文は、自動決済注文に優先して発注されます。
  • ご自身で発注済の決済注文があった場合には、その注文は取消しされて、自動決済注文が発注されます。
  • 本サービスでは、夜間処理のタイミングで、日々の終値をもとに、自動決済注文の発注の対象となるか否かの判定を行います。リアルタイムでは行われません。
  • 規制銘柄(ETNなどの成行注文禁止銘柄など)はサービス対象外です。