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dポイントが貯まる!ドコモの「投資のクイズ」にマネックス証券がクイズ提供!

マネックス証券とドコモでは「dポイント」「dカード」などのドコモのサービスとマネックス証券の金融サービスの連携を進めてきました。この度ドコモの金融ポータルサイト「dメニューマネー」で新たに始まった「投資のクイズ」において、生成AIを活用したクイズの提供を行い、更なる連携強化を進めています。「投資のクイズ」ではdポイントを貯めながら楽しく金融知識の習得を目指せます!

クイズでdポイントを貯めながら楽しく金融知識の習得

あらゆる世代を対象に金融リテラシー向上のための活動を行う、「マネックス・ユニバーシティ」が、この度資本業務提携パートナーであるドコモとの協業の一環としてドコモの金融ポータルサイト「dメニューマネー」にてサービスを開始した「投資のクイズ」に、クイズの提供を行いました。証券投資の知識も楽しく身につけられる内容となっています。

「投資のクイズ」の企画概要

ドコモの「dメニューマネー」内の「投資のクイズ」でクイズに答えると抽選でdポイントが最大で1000ポイント付与されます。クイズは1日1問出題され、毎日dポイント獲得のチャンス!dポイントを貯めながら楽しく金融知識が身につきます。マネックス証券の証券総合取引口座とdアカウント®の連携をすると、貯まったdポイントで投資信託を購入する「ポイント投資」も可能で、クイズで投資に興味を持った投資未経験者でも投資を始めやすい環境をご用意しました。クイズページにある「ヒントを見る」をタップすると、マネックス証券の投資情報オウンドメディア「マネクリ」の用語集が表示されますので、迷ったらマネクリをチェックしてみてください!

「dアカウント」は株式会社NTTドコモの登録商標です。

1等 1,000pt、2等 100pt、3等 1pt
  • 「投資のクイズ」は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
  • 抽選結果ははずれもございます。

<ページイメージ>

下矢印

投資のクイズに参加する

NTTドコモのページに遷移します。

こんなに便利に!こんなにオトクに!ドコモ×マネックスの取組み

貯めたdポイントで投資も!

貯めたdポイントは、投資信託の買付にもご利用いただけます。

  1. ① 現金不要、dポイントで投資信託を購入可能
  2. ② 1ポイント=1円で1ポイントから利用可能
  3. ③ 期間・用途限定ポイントもつかえる
  • dポイントを利用して投資を行うにはdアカウント連携が必要です。
  • 金額指定のみが対象です。口数指定はご利用いただけません。
  • 積立(つみたてNISA含む)、投資一任口座、iDeCo、コールセンター経由、SBI新生銀行店頭の取引などは対象外です。
    詳しくはこちらをご覧ください。

dカード積立で最大3.1%のポイント還元

dカード®による投資信託のクレジットカード積立が可能です。
当初は対象dカードが一部に限定されていましたが、2024年12月27日(金)からはすべてのdカード(家族カードを除く)が利用可能となりました。dカード積立の活用により最大3.1%のポイント還元が受けられます。

「dカード」は、株式会社NTTドコモの登録商標です。

dカード積立の詳細

dポイントがたまる・つかえる!dアカウント連携開始

証券総合取引口座とdアカウントの連携を行うことで、マネックスポイントの代わりにdポイントがたまり、dポイントを投資信託の買付に利用できます。dアカウント連携をされていると投信保有残高に対して最大年率0.26%のdポイントがたまります。

dポイントがたまる・つかえる!の詳細

お得なキャンペーン実施中!

dカード積立開始を記念して、NTTドコモが2024年7月5日(金)から「dカード積立開始記念キャンペーン」を開催しています(終了日未定)。dカード積立とショッピング等でdポイントが最大30,000ptもらえるオトクなキャンペーンです。

キャンペーンの詳細

「マネックス・ユニバーシティ」について

「投資のクイズ」の監修を行った「マネックス・ユニバーシティ」は、投資や金融にまつわる「ハテナ?」を、金融の基礎や仕組みを理解しながら自分の夢や、人生設計につなげる「ヒント!」になる学びを提供しているお金の学校です。「将来の自分のために今の自分にできること」をテーマに掲げ、さまざまな取組みを実施しております。全国の中学校、高校、大学への出張授業や、企業向けの金融研修を実施しています。また、資産運用や経済に関する書籍も多数出版し、お客様ご自身のご都合の良い時間・場所で学習いただける、教科書と動画を組み合わせた学習コース「マネユニ・アカデミー」も提供しています。本年度は、新たにドコモが支援する「キャッシュレス学園祭」を通じて、高校・大学・専門学校などで金融教育を実施いたします。今後も金融教育の推進に継続して取り組み、幅広い世代の金融リテラシー向上に貢献することで、お客さまにより良いサービスを提供してまいります。

マネックス・ユニバーシティの直近の活動実績

  1. ① 日本体育大学での出張授業日本体育大学スポーツマネジメント学部の2、3年生に向けて、資金調達の重要性、リスク管理、資産運用についてなど生活に必要な知識の一つとして金融リテラシーを身につける大切さと共に、株式の基礎についての講義を実施しました。
  2. ② 名古屋学院大学での出張授業名古屋学院大学商学部のコーポレート・ファイナンス論で、約200名の学生に向けて「投資の魅力・資産運用について」の講義を実施しました。皆さん熱心に聴講くださり、「資産運用について知りたかったので詳しい話を聞けて良かった」「自分でも調べてみようと思った」と感想をいただきました。
  3. ③ 四日市大学での出張授業四日市大学総合政策学部で、金融の基本から資産運用の重要性、リスクとリターンの関係、株式についてなどをテーマに講義を実施しました。皆さん前方の席で熱心に耳を傾けていました。

「マネックス・ユニバーシティ」の活動は特設サイトをご覧ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項