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米国株定期買付の人気銘柄ランキング 高配当テーマの銘柄がランクイン

米国株定期買付サービスは、米国株式・ETFの定期的な買付を設定することができるサービスです。お客様が定期買付を設定している銘柄をランキング形式でご紹介いたします。ランキング1位は、「高配当をテーマにしたあの銘柄」でした。
また、都度の為替振替操作が不要な日本円から買付(円貨決済)サービスについてもご紹介いたします。今後の投資計画を検討するにあたり、ぜひご参考にしてください!

米国株定期買付サービスとは

米国株定期買付サービスは、米国株式・ETFへの定期的な買付を設定することができ、以下の2つのサービスがご利用いただけます。

  • 日付指定 定期買付サービス(毎月買付)
    お客様が選択した毎月の日付および賞与月の日付において、ご指定いただいた銘柄につき、最低設定金額25.00米ドルから1.00米ドル単位でご指定いただいた金額を上限に買付注文を発注するサービスです。
  • 配当金再投資サービス
    お客様がご指定した保有銘柄で配当金が支払われた場合、配当金の金額を上限に、同銘柄の買付注文を発注するサービスです。

本サービスは原則、毎月決まった日付に決まった銘柄の買付を行うことができるため、米国株を定期的に買い増しするのに便利です。

「日付指定 定期買付サービス(毎月買付)」のイメージ

A銘柄を○日に30米ドル、ボーナス月の△日は100米ドル分買付したい!それぞれ指定した金額で買付可能な株数(口数)を計算し、毎月自動で注文される。○日と△日に約定!
ボーナス月は年2回まで設定できます。

ご利用にあたってのサービスの概要や取引ルールは以下をご参照ください。

米国株定期買付サービス概要(取引ルール)

米国株定期買付設定 人気ランキング

「日付指定 定期買付サービス(毎月買付)」(以下、定期買付)の設定口座数の多い銘柄のランキングをご紹介いたします。
買付手数料(税抜)がキャッシュバックされる「米国ETF買い放題プログラム」の対象銘柄が多くランクインし、多くのお客様がオトクに投資していることがわかります。
個別銘柄では、25年以上連続増配しているコカコーラ(KO)や株価が上昇傾向であるエヌビディア(NVDA)がランクインしました。

順位 銘柄名称
ベンチマーク(指数)
ティッカー 最低
購入金額
(米ドル)
最低
購入金額
(円)
配当
利回り
(%)
1株
あたりの
年間
配当金
(米ドル)
買い放題
対象
1位 SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF
ベンチマーク(指数):S&P500高配当インデックス
SPYD 42.43 6,365 4.5% 1.93
2位 バンガード・米国高配当株式ETF
ベンチマーク(指数):FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス
VYM 132.9 19,935 2.6% 3.52
3位 バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
ベンチマーク(指数):CRSP米国トータル・マーケット・インデックス
VTI 305.74 45,861 1.2% 3.71
4位 バンガード・トータル・ワールド・ストックETF
ベンチマーク(指数):FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス
VT 128.41 19,262 1.8% 2.28
5位 iシェアーズ・コア高配当株ETF
ベンチマーク(指数):モーニングスター配当フォーカス指数
HDV 118.3 17,745 3.4% 4.06
6 バンガード・S&P500ETF
ベンチマーク(指数):S&P500指数
VOO 571.45 85,718 1.2% 6.93
7 SPDR ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト
ベンチマーク(指数):LBMA Gold Price PM(LBMA金価格(午後))
GLDM 66.46 9,969 0.0% 0
8 ウィズダムツリー インド株収益ファンド
ベンチマーク(指数):ウィズダムツリーインド株収益インデックス
EPI 44.76 6,714 0.3% 0.12
9 コカコーラ KO 68.86 10,329 2.9% 2.02
10 エヌビディア NVDA 173.72 26,058 0.0% 0.04
  • 2025年8月1日時点で、マネックス証券の定期買付サービスにおける買付設定口座数上位10銘柄のランキング。
  • 株価は2025年8月1日時点。円換算は仮のレートとして、1米ドル=150円で計算し、小数第1位を四捨五入。
  • 最低購入金額は取引手数料を考慮しておりません。
  • 配当利回り(実績)は銘柄スカウター米国株の配当履歴(実績)と株価より当社にて計算し、小数第2位を四捨五入。
  • 過去のデータであり、将来の投資成果等を保証するものではありません。
  • 情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。

業界最多!対象米国ETFの現物取引手数料が実質無料!

現物取引買付手数料実質0円

いつでもおトク

対象銘柄の現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックする米国ETF買い放題プログラムを実施しています。対象銘柄数は業界最多※の22銘柄です。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2025年10月1日現在。マネックス証券調べ。

ご詳細はバナーまたは「米株ETF買い放題プログラム」よりご覧ください。

便利な日本円から買付サービス

米国株は米ドルで取引されるため、買付するには通常「日本円→米ドル」への両替が必要ですが、定期買付サービスだと、都度の両替がお手間かもしれません。
マネックス証券では、事前に米ドルへの両替をしなくても、外国株取引口座(外国株管理サイト)に日本円をご準備いただくだけで米国株を買付できる「円から買付(円貨決済)」がご利用いただけます。

「円から買付(円貨決済)」を利用するには?

発注前に外国株管理サイトにて事前の設定(ワンクリックで完了!)が必要です。設定方法は以下をご確認ください。
なお、売却時とNISA口座でのお取引ではご利用いただけませんのでご了承ください。

円から買付(円貨決済)の
設定方法を確認する

証券総合口座

MY PAGE > 入出金 > 資金振替 より、米国株取引に充てたい資金を証券総合口座から外国株取引口座へ資金振替

下矢印

外国株取引口座(外国株管理サイト)

「米国株円貨決済 買付可能額への連携」の「自動連携する」にチェック(緑色の状態)

17時までに「自動連携する」にチェック(緑色の状態)すると、外国株取引口座内の円貨お預かり金額が18:35頃に米国株取引画面の買付可能額へ反映されます。

米国株定期買付サービスの流れ

米国株定期買付サービスは、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設後、以下の流れでご利用いただけます。

STEP1 銀行からの入金指示(省略可能!)

定期自動入金サービスを利用すれば、毎月、証券総合取引口座への入金が自動で可能です。

定期自動入金サービスとは

STEP2 証券総合取引口座から外国株取引口座への円資金の移動

まとまった資金を移動すれば、都度の資金移動は不要です。

STEP3 定期買付設定

便利な日本円から買付サービス」を設定すれば、あとは定期買付設定をするだけ。

定期買付の設定方法


米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。