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米国ETF買い放題プログラムに2銘柄追加!業界最多の22銘柄が対象

業界最多(※)の銘柄数を誇る「米国ETF買い放題プログラム」は、特定の米国ETFの現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックします。このたび、対象銘柄の見直しを行い、10月1日(水)現地約定分より銘柄数を1銘柄増やし、22銘柄にいたします。
新たに追加されるグローバルX 銀ビジネス ETF(ティッカー:SIL)とグローバルX 超長期米国債・カバード・コール ETF(ティッカー:TLTX)の魅力をご紹介します。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2025年9月18日現在。マネックス証券調べ。

米国ETF買い放題プログラム

銀採掘に携わる企業群に投資をするETF(ティッカー:SIL)

シンボル 個別株名称/ベンチマーク(指数) 経費率(年率%) 運用会社
SIL グローバルX 銀ビジネス ETF
ソラクティブ・グローバル・シルバー・マイナーズ・トータルリターン・インデックス
0.65 グローバル X

過去5年間のパフォーマンスのご紹介

過去5年間のパフォーマンスグラフ
出所:マネックス証券ウェブサイト(2025年9月22日時点)

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ログインされていない場合は、ログイン画面が表示されます。

投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

市場の成長性と幅広い用途が銀の魅力

銀は金と並び「価値の保存手段」として投資家に選ばれてきました。しかし近年、銀は投資対象にとどまらず、多様な産業分野で不可欠な素材となっており、ソーラーパネルやLED照明、電子機器の素材にも使用されています。
2023年における世界の銀市場規模はおよそ70億ドルと推定されています。そして、産業用途のさらなる広がりを背景に、2028年までには110億ドル以上へ拡大すると予測されています。

2023年の世界の銀市場(推定)70億米ドル。幅広い産業用途:ソーラーパネル、LED照明、電子機器。2028年までの世界の銀市場(予測)110億米ドル。

出所:Global X Japan株式会社のウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。

SILの商品性を理解していただくイメージ図です。将来の利益を保証するものではありません。

分配金と値上がり益の両方を狙うカバード・コール型ETF(ティッカー:TLTX)

シンボル 個別株名称/ベンチマーク(指数) 経費率(年率%) 運用会社
TLTX グローバルX 超長期米国債・カバード・コール ETF
本ETFが連動する指数はありません(アクティブETF)
0.29 グローバル X

設定来のパフォーマンスのご紹介

設定来のパフォーマンスグラフ

出所:マネックス証券ウェブサイト(2025年9月22日時点)

グローバルX 超長期米国債・カバード・コール ETF(ティッカー:TLTX)の設定日は、2025年7月15日のため、2025年7月16日(水)から2025年9月19日(金)の期間を日足で表示しています。

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利下げ局面に強い!分配金と値上がり益の両方を狙えるETF

カバード・コール型ETFとは「現物資産を保有」しながら、その資産に対して「コールオプションを売る」戦略をとるETFです。資産価格が大きく上がった時の利益は限定される一方で、分配金を得られる仕組みとなっています。
TLTXは、長期米国国債を主な投資対象としており、一部にのみカバード・コール戦略を適用しています。
これにより、分配金のための収入(コールオプションの売却料)を得ながら、米国国債価格が上昇する局面では国債の値上がり益の一部をを享受できるという二面性を実現しています。
一般的に、米国市場の金利が下がると米国国債価格は上昇するので、利下げ局面に強いETFと言えます。

TLTXでは、一部の長期米国国債にカバード・コールを適用。TLTXは国債価格の上昇時に、分配金に加え、値上がり益の一部の獲得を目指す。

出所:Global X Japan株式会社のウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。

TLTXの商品性を理解していただくイメージ図です。将来の利益や実際の運用の投資割合を示唆・保証するものではありません。

ご参考

カバード・コール戦略の詳細を知りたい方はこちらから

米国ETF買い放題プログラムなら買付手数料(税抜)が実質無料!

今回ご紹介したSILやTLTX以外にも、米国ETF現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックする対象銘柄が多数あります。その他の対象銘柄はこちらからご確認いただけます。

米国ETF買い放題プログラム

マネックス証券なら日本円からおトクで便利に米国株・米国ETFが取引可能!

マネックス証券では、2019年7月より定期的な見直しのもと、米国株・米国ETF取引における日本円→米ドルの為替手数料を無料としており、コストを抑えてお取引いただけます。為替手数料無料に加えて、米国ETF買い放題プログラム対象銘柄であれば現物買付手数料(税抜)が実質無料のため、おトクにお取引が可能です。

米ドル買付時為替手数料が0銭!日本円での米国株取引も
  • 米ドルから日本円への為替振替時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。
  • 為替変動などを考慮して為替手数料は定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2025年12月を予定しております。見直しの結果、有料になる場合もございます。
  • ご案内している日本円から米ドルへ両替を行う場合の手数料は、外国株管理サイト内で行う場合の内容です。

「日本円から買付(円貨決済)」も無料の対象

加えて、主要ネット証券で唯一(※)「日本円から買付(円貨決済)」も為替手数料無料の対象としています。

「日本円から買付(円貨決済)」の為替手数料が0銭なのは主要ネット証券ではマネックス証券のみ!(※)

2025年9月18日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、SBI 証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券を指します。

「日本円から買付(円貨決済)」
の詳細を見る

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。