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金利の動きを味方につける!NISAで超長期日本国債に投資できる投資信託

「満期まで持って元本確保」という債券のイメージを刷新。本ファンドは平均残存期間が30年となるように「超長期」日本国債で運用することで、相対的に高い利回りと金利低下時の値上がり益を目指します。NISA成長投資枠での資産運用にも活用いただけます。

「超長期」日本国債で運用のイメージ図

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。
お取引の際は、以下の投資信託説明書(目論見書)のリスク・費用等の箇所をあらかじめご確認ください。

投資信託説明書(目論見書)

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超長期の日本国債を運用

ポートフォリオの平均残存期間は30年程度

一般的に、債券は満期までの期間が長いほど利回りが高くなる傾向があります。これは、将来の経済状況が予測しにくいことへの「上乗せ」として、高い利回りが設定されるためです。当ファンドはこの仕組みに着目し、平均残存期間が30年程度となるようにポートフォリオを構築することで、相対的に高いインカム収益の確保を目指しています。

日本国債の残存期間と利回りのイメージ

日本国債の残存期間と利回りのイメージ

上記はイメージであり、全てを網羅するものではありません。また、市況動向によっては異なる場合があります。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

日本国債の利回りの水準

日本国債の利回りの水準

基準日:2025年9月末時点

●日本国債の利回り:各年限のジェネリック国債の利回り

信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

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平均残存期間30年程度を維持する運用

当ファンドでは、超長期の日本国債に投資することで、高いインカム収益の確保と、金利低下時の値上がり益の獲得をめざします。具体的には、残存期間が27〜33年の日本国債を中心に投資し、適宜、債券の入れ替えを行うことで、平均残存期間が30年程度となるように運用します。

当ファンドのポートフォリオのイメージ

当ファンドのポートフォリオのイメージ

上記はイメージであり、当ファンドのポートフォリオの構成比を示すものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

当ファンドで期待される投資成果

平均残存期間を30年程度に維持することにより、インカム収益や値上がり益などが期待できます。

当ファンドで期待される投資成果

当ファンドは、投資元金および利回りが保証されているものではありません。残存期間の長い債券は、残存期間の短い債券に比べると、価格変動が大きくなる傾向にあります。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

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超長期債の価格変動の大きさに注目

金利低下時の値上がり期待

債券には、「金利が上がれば価格が下がり、金利が下がれば価格が上がる」「償還までの期間が長いほど、金利の変動によって価格が大きく動きやすい」という特性があります。そのため、超長期債への投資では、相対的に高い利回りだけでなく、金利が低下した際のより大きな値上がり益を期待することができます。

金利変動と債券価格について

金利変動と債券価格について

上記は一般論であり、図はイメージです。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

低金利時代脱却による利回り上昇と債券価格の調整

金利と債券価格の関係は、実際の日本国債の動きにも表れています。長らく続いた低金利時代が終わりを迎え、2020年頃から金利が上がったことで、日本国債の価格は下がりました。しかし金利は、経済状況や金融政策などさまざまな要因によって常に変動するため、今後の動向には一層の注目が集まっています。

日本国債(30年)指数のトータル・リターンと利回りの推移

日本国債(30年)指数のトータル・リターンと利回りの推移

期間:2011年9月30日~2025年9月30日

●日本国債(30年)指数:NOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)、トータルリターンはグラフ起点を100として指数化。利回りは複利利回りを使用。上記指数は当ファンドの参考指数であり、ベンチマークではありません。

野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社のデータをもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

金利上昇による収益改善と将来の値上がり期待

金利の上昇は保有債券の価格を下落させる一方、新たに発行される債券は高い利率となるため、将来的な利息収入の増加要因となります。また、金利の上昇によって金利低下余地は大きくなるため、将来の金利低下時には、債券価格上昇による値上がり益を期待することができます。

低金利局面と現在の日本国債指数の利回り

低金利局面と現在の日本国債指数の利回り

●NOMURA-BPI国債の各年限別指数の複利利回りを使用。低金利局面は、NOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)の利回りの月末値が最低値をつけた時点を使用。NOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)は当ファンドの参考指数であり、ベンチマークではありません。

野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社のデータをもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

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投資信託が持つ利便性を活用

NISAで手軽に「超長期の日本国債」という選択を

日本国債に投資する方法はいくつかありますが、それぞれに特徴があります。 なかでも、NISA(成長投資枠)を活用しながら超長期の日本国債に少額から投資できる点は、投資信託ならではのポイントです。

当ファンドと日本国債への直接投資の比較

当ファンドと日本国債への直接投資の比較

  • 一般的な情報であり、販売会社によって条件や取り扱う商品・サービスは異なります。税制は資料作成時点のものであり、将来変更になる可能性があります。
  • 当ファンドの特徴を理解していただくためにアモーヴァ・アセットマネジメント社が作成したものであり、国債への投資を訴求するものではありません。
  • 出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

年4回分配を実施

当ファンドでは、毎年3月、6月、9月、12月の各25日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、超長期の日本国債から得られる相対的に高い金利収入などを原資として分配金をお支払いします(※)。さらにNISAを活用すれば、分配金を非課税で受け取れる、税制面でのメリットがあります。

年4回分配のイメージ図

初回決算は2026年3月とします。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行わない場合もあります。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント特設サイト

Tracers 日本国債ウルトラロング(30年平均)年4回分配型

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、残存期間が27年から33年の日本国債に投資を行ない、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざします。
  • ポートフォリオの平均残存期間は30年程度とし、適宜、債券の入れ替えを行ないます。

アモーヴァ・アセットマネジメントからのお知らせ

2025年9月1日付で、日興アセットマネジメント株式会社から社名変更しました。

amovaロゴ

パッシブファンドシリーズ「Tracers」で資産運用!

Tracers(トレイサーズ)は、あらかじめ決めたルールで運用するパッシブファンドシリーズです※。インデックスファンドだけでもない、個性豊かな投資信託を揃えています。インターネット取引を前提とした設計により実現された低コストファンドを、ぜひ資産運用にお役立てください。

アモーヴァ・アセットマネジメント独自の考えに基づく分類であり、一般的な分類とは異なる場合があります。

銘柄名 投資対象資産
Tracers 日本国債ウルトラロング(30年平均)年4回分配型 日本債券
Tracers 日経平均高配当株50インデックス(奇数月分配型) 日本株式
Tracers S&P1000インデックス(米国中小型株式) 米国株式
Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式) 米国株式
Tracers S&P500配当貴族インデックス(米国株式) 米国株式
Tracers DS USディビデンド100(米国高配当株式)年4回分配型 米国株式
Tracers MSCI オール・カントリー・インデックス(全世界株式) 世界株式
Tracers グローバル3分法(おとなのバランス) 世界株式、REIT、債券
Tracers NASDAQ100ゴールドプラス 米国株式、金
Tracers S&P500ゴールドプラス 米国株式、金
Tracers グローバル2倍株(地球コンプリート) 世界の株式

最新のファンド一覧は、「Tracersシリーズ」取扱いファンド一覧よりご覧ください。

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指数の著作権等について

<NOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)について>

NOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)の知的財産権およびその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は、NOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、当ファンドの設定の可否、運用成果等並びに当ファンド及びNOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)に関連して行われる当社のサービス提供等の行為に関して一切責任を負いません。 なお、NOMURA-BPI国債 超長期(29-30年)の収益率をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが指数化しています。

当資料に示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。