サービス開始5周年！日本株分析ツール「銘柄スカウター」

配信日：2022年10月26日

売上高や業績、今後の事業計画、セグメントなど、多くの情報が書かれている決算書の内容を分かりやすく集約して簡単に分析できる「銘柄スカウター」がサービス開始から5周年を迎えました。これまで数々の改良を重ね、多くの方にご利用いただいている「銘柄スカウター」を改めてご紹介します。

スクリーニングから業績分析まで！銘柄スカウターとは

1.アナリストおすすめ条件から銘柄を選別

「10年スクリーニング」では、市場・業種・時価総額などの基礎条件のほか、成長率や当期利益などからファンダメンタルズ分析と銘柄のスクリーニング（選別）が簡単にできます。
アナリストがおすすめする条件や、注目テーマの関連銘柄や連続増配銘柄などを抽出できます。

2.過去10期以上の長期業績をグラフ表示

企業の業績推移の確認は、企業の成長性を見極めるための重要なポイントです。銘柄スカウターでは、過去10期以上の業績推移をグラフで確認できます。
3ヶ月毎に区切った業績推移を見ることもでき、各期ごとの特徴やトレンドを見極め、深い銘柄分析が可能となります。

3.前期業績との比較や当期業績の進捗が一目で分かる

「今期進捗状況」では、前期実績と今期実績を比較して今期の業績進捗率や証券会社などのアナリストによるコンセンサス予想が表示されます。財務諸表など細かい数字をみる時間はないけれど、四半期ごとの業績のトレンドや、市場は企業をどう判断しているかを確認したい方におすすめです。

4.企業の基本情報が1ページで丸分かり

事業内容・提供サービスといった企業の基本情報や、時価総額や予想PER、予想配当利回りなど投資に役立つ情報が分かりやすく掲載されています。

機能紹介を見る

銘柄スカウターを使い倒そう！活用法コンテンツ公開予定

サービス開始から5年で、多くの投資家にご活用いただいている銘柄スカウター。現在、銘柄スカウターの活用方法をご紹介したコンテンツを準備中です。
銘柄スカウター愛用者のおすすめの機能や銘柄選定・投資判断への活用法をご紹介します。今後の情報解禁をお楽しみに！

※銘柄スカウター活用法コンテンツは、マネックス証券ウェブサイトでご紹介いたします。

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米国株・中国株にも対応！

マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見をお寄せください。

日付	できごと	搭載された主な機能
2017年10月26日	マネックス銘柄スカウター登場	最長過去10年の企業業績企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績 PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示複数銘柄の株価指標などの比較機能過去の配当実績や配当性向など配当関連情報決算発表スケジュール
2018年1月24日	最初の機能拡充	セグメント業績アナリストリビジョン機能銘柄比較機能の改善 1株あたり利益（EPS）や1株あたり純資産（BPS）
2018年4月16日	2度目の機能拡充	企業情報お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日	3度目の機能拡充	企業の業績予想修正履歴業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日	4度目の機能拡充	「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日	5度目の機能拡充	「業績修正を探す」機能通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日	6度目の機能拡充	10年スクリーニング機能
2019年10月18日	7度目の機能拡充	スマートフォンの表示を最適化業績進捗率が4項目から選択可能に
2019年12月11日	8度目の機能拡充	配当表示期間の延長株主優待を見られるリンクを追加アナリスト予想の「最大値」と「最小値」を追加
2020年6月4日	9度目の機能拡充	バランスシート（貸借対照表）の情報設備投資・減価償却費・研究開発費有利子負債売上原価、売上総利益、販売管理費、EBITDA をそれぞれ追加
2020年7月3日	10度目の機能拡充	通期業績推移と貸借対照表に変動要因を追加各種回転率 EV/EBITDA倍率「10年スクリーニング」と「銘柄比較」に利益率等と財務指標の項目を追加
2020年9月14日	11度目の機能拡充	配当ページにサマリー＆配当発表履歴を追加個別銘柄ページにTIWレポートを追加
2020年12月24日	12度目の機能拡充	個別銘柄画面にチャートやチャート形状分析を追加オリジナル業種を追加適時開示情報をクリックして確認可能に
2021年2月19日	13度目の機能拡充	「銘柄を比較する」機能にグループ別保存機能を追加
2021年4月7日	14度目の機能拡充	個別銘柄画面や10年スクリーニング等に「海外売上高」を追加
2021年7月26日	15度目の機能拡充	指標一覧を追加長期間の平均成長率や平均利益率を表示
2021年8月23日	16度目の機能拡充	銘柄カルテを追加株価指標ページのデザインを改善
2021年10月26日	17度目の機能拡充	理論株価（PBR基準）を追加
2021年12月23日	18度目の機能拡充	「マイ理論株価計算機」を追加個別銘柄のメモ機能、メモ管理機能を追加 PER基準の理論株価を追加
2022年6月28日	19度目の機能拡充	従業員数推移や1人当り業績を追加

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国外上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25％（税込:0.275％）（最低手数料45香港ドル（税込:49.5香港ドル）、上限手数料450香港ドル（税込:495香港ドル））の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。