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【現物手数料30%オフ!】米国株手数料割引キャンペーン

本キャンペーンは終了いたしました。

2023年4月24日(月)から2023年6月23日(金)※まで米国株の現物取引手数料(売買とも)を現在の約定代金の0.45%(税込:0.495%)から30%割引し、0.315%(税込:0.3465%)といたします。なお、現物取引手数料の上限金額である最大20米ドル(税込:22米ドル)および最低手数料0米ドル(無料)に変更はございません。

現地約定日ベース

現物手数料割引キャンペーンの概要

キャンペーン期間中、米国株のお取引(信用取引を除く)の現物取引手数料を現在の約定代金の0.45%(税込:0.495%)から30%割引し、0.315%(税込:0.3465%)といたします。

現物手数料

1取引あたり

約定代金の0.45%(税込:0.495%)
最低手数料0米ドル(無料)
最大20米ドル(税込:22米ドル)
下矢印

キャンペーン期間中の現物手数料(予定)

1取引あたり

約定代金の0.315%(税込:0.3465%)
最低手数料0米ドル(無料)
最大20米ドル(税込:22米ドル)

米国株手数料割引キャンペーンの詳細

キャンペーン期間2023年4月24日(月)から2023年6月23日(金)※現地約定日ベース
キャンペーン内容米国株のお取引の国内現物取引手数料を約定代金の0.45%(税込:0.495%)から30%割引し、0.315%(税込:0.3465%)といたします。
ご注意事項
  • 本キャンペーンにエントリーは不要です。
  • 最大20米ドル(税込:22米ドル)と最低手数料0米ドル(無料)につきましては変更はございません。
  • 現物でのお取引(売買とも)が対象です。信用取引は対象ではありません。
  • 米国株定期買付サービスのお取引も本キャンペーンの対象です。
  • NISA口座でのお取引も、本キャンペーンの対象です。NISA口座での買付時の国内取引手数料(税込)につきましては本キャンペーンの割引率(30%)を適用した金額にて、キャッシュバックいたします。キャッシュバックの詳細は以下のウェブサイトをご確認ください。

    NISA株式手数料が恒久的に無料

  • 米国ETF買い放題プログラム対象の米国ETF17銘柄のお取引も、本キャンペーンの対象です。プログラム対象銘柄の現物取引買付手数料(税抜)につきましては、本キャンペーンの割引率(30%)を適用した金額にて、キャッシュバックいたします。プログラムの詳細は以下のウェブサイトをご確認ください。

    米国ETF買い放題プログラム

  • 米国株デビュー応援プログラムの対象のお取引も、本キャンペーンの対象です。本キャンペーンの割引率(30%)を適用した金額にて、キャッシュバックいたします。キャッシュバックの詳細は以下のウェブサイトをご確認ください。

    米国株デビュー応援プログラム

  • IFAサービスをお申込みのお客様が、IFA経由でご注文された場合のIFA手数料は本キャンペーンの対象外となります。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
  • キャンペーンの終了に伴い、米国現地2023年6月26日(月)より通常の手数料率である0.45%(税込:0.495%)が適用される予定です。新規のご注文および未約定の有効なご注文において、発注の余力拘束に含まれる取引手数料の金額が引上げとなります。買付余力によってはご注文が失効となる場合がございますのであらかじめご注意ください。

本キャンペーンは終了いたしました。

マネックスの米国株サービス・特典について

マネックス証券「米国株」の4つの機能/サービス

マネックス証券「米国株」では、夜間の取引チャンスを逃さないためや、自分にあった銘柄を探すための、様々な機能やサービスがあります。

米国株 取引チャンスを逃さないための4つの機能/サービス 詳細はこちら

定期買付や米国株国内店頭取引サービスも!

米国株式・ETFへの定期的な買付を設定することができる「米国株定期買付サービス(配当金再投資・毎月買付)」や日本時間の日中(12:00~17:00)でも米国株取引が可能になる米国株国内店頭取引サービスもございます。
自分の取引方法に適したサービスをご利用いただくことで柔軟にお取引いただくことはマネックスの米国株サービスでは可能です。

米国株定期買付サービス(配当金再投資・毎月買付) 米国株・ETFへの定期的な投資が可能に! 詳細はこちら

日中でも米国株取引が可能!米国株国内店頭取引サービスの特長 詳細はこちら

マネックス証券「米国株」の4つの特典も忘れずにチェック!

米ドル為替手数料(買付時)が無料であることなど、マネックス証券「米国株」には4つの特典もございます。
お取引の前にチェックしておくと、おトクに米国株を始められるかも知れません。
ご自身の投資に賢く役立てられてはいかがでしょうか。

マネックス証券「米国株」の4つの特典 詳細はこちら

外国株取引口座開設後から米国株投資までの3ステップ

外国株口座を開設してから、米国株投資を始めるまでに必要な3つの手順を、わかりやすく動画で解説!

  1. 証券総合取引口座から外国株取引口座へ、円を資金振替する
  2. 外国株取引口座で、資金振替をした円を米ドルに為替振替する
  3. 用意した米ドルで、米国株投資を始める

本キャンペーンは終了いたしました。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項