企業から様々なプレゼントをもらえる株主優待の始め方や選び方、そして一緒に使える便利なワザについてご紹介します。
株主優待とは企業が株主に対してサービスや商品を提供する制度です。企業によってその内容は異なります。
また、保有する株数や保有期間により優待内容などが違うこともあります。
株主優待を受け取るには、権利付最終日に株主優待を行う企業の株式を保有している必要があります。
銘柄名やコードの入力で各企業の株主優待の内容を調べられます。
また、自分好みの優待商品、投資金額など、条件を絞って株主優待銘柄を探すこともできます。
| 順位 | 銘柄 | 優待内容 | 最低購入金額（円） |
|---|---|---|---|
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日本電信電話（9432） | 自社グループポイント | 17,080 |
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ＫＤＤＩ（9433） | 自社関連サービス特典 | 440,000 |
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オリエンタルランド（4661） | １デーパスポート | 436,200 |
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楽天グループ（4755） | 自社サービス利用無料 | 76,350 |
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さくらインターネット（3778） | ＱＵＯカード | 591,000 |
| 6 | ＩＮＰＥＸ（1605） | ＱＵＯカード | 239,250 |
| 7 | 日本製鉄（5401） | 工場見学会等 | 354,100 |
| 8 | 小林製薬（4967） | 自社製品 | 559,600 |
| 9 | 三井不動産（8801） | 自社施設利用ポイント | 161,300 |
| 10 | ニデック（6594） | 博物館無料入館証等 | 737,300 |
※2024年4月のマネックス証券の取引者数を基に順位付け
※最低購入金額が100万円以下の銘柄に限定
※最低購入金額は2024年4月末日時点の株価から算出（取引手数料は考慮しておりません）
※株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては最新の株主優待情報を各上場会社のホームページ等にてご確認ください。
※投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。
※権利確定日が月末とは異なる銘柄もございます。その場合、権利付最終日も異なりますのでご注意ください。
権利付最終日：権利確定日の2営業日前
権利確定日：配当金や株主優待などの権利を受け取る株主を特定する日
株式の配当金や株主優待等の株主権利を得るためには、各銘柄の決算月の「権利付最終日の大引けまで」に買付を行い、大引けの時点で保有し、権利確定日に株主になることが必要です。
※権利付き最終日の翌営業日の権利落日に買付をしても、株主権利を取得することはできません。
株主優待がある銘柄は、権利落ち日に一時的に株価が大きく下落する場合があります。
このリスクを回避するために、信用取引を活用する方法があります。
それが信用取引の売りと、現物取引の買いを併用する「つなぎ売り」です。
「貸株サービス」とは、お客様が株式をマネックス証券に貸出し、マネックス証券が相応分の貸株金利をお支払いするサービスです。当社に株式を貸しているだけで貸株金利がつき、ボーナス金利の対象となる銘柄もあります。
貸株サービスにおいて、「配当金自動取得サービス・株主優待設定」を利用すれば、株式を貸出していても、株主優待の権利を自動で取得していただけます。
金利を受け取りながら優待ももらえる、お得な手法です。
※ログイン後該当ページに移ります。
貸株サービスをご利用のお客様へご留意事項
「株主優待」だけでなく、「配当金」も株式投資の大きな魅力。でも、金融機関の窓口へ受け取りに出かけたり、銘柄ごとに振込先口座を指定するのはちょっと面倒…。
そこで活用したいのが『配当金受取サービス』。
一度ご登録するだけでマネックス証券の口座で配当金が受け取れるので、とっても便利！マネックス証券の口座のほか、銀行など金融機関口座での受取りもOK。ご利用はもちろん無料です。
「株主優待検索」画面で確認できます。
株主優待の対象株数以上を保有していれば株主優待を得られます。
権利付最終日までに買うと権利を取得できます。
「権利付最終日の確認方法」をご覧ください。
銘柄によって優待獲得株数や保有年数に条件がある場合があります。また、各企業の判断で廃止・変更になる場合があるため、最新の株主優待情報を各上場会社のウェブサイト等にてご確認ください。
国内上場有価証券取引に関する重要事項
＜リスク＞
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。＜手数料等＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。貸株サービスに関する重要事項
＜リスク＞
＜手数料等＞
貸株サービスのご利用には手数料等はかかりません。＜その他＞
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