サイト内の現在位置を表示しています。
ここから本文です。

S&P500とは?NYダウとの違いやチャート比較でわかりやすく解説!

S&P500(S&P500種指数)とは?指数の特徴やチャートと共にわかりやすく解説します。S&P500に連動をめざす投資信託や、投資初心者におすすめの投資方法もご紹介します。

S&P500(S&P500種指数)とは?

S&P500(S&P500種指数)は、米国の代表的な株価指数の1つです。S&P500は米国株式市場全体に対し約80%の時価総額比率を占めており、米国市場全体の動きを概ね反映していると言えます。(2021年5月末現在)

米国企業を幅広く代表する約500の企業が採用されている株価指数

S&P500(S&P500種指数)とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数です。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場および登録されている約500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。

S&P500の構成銘柄

S&P500の組入銘柄として採用されるには時価総額が82億ドル以上、浮動株時価総額が41億ドル以上でなければならないなど、複数の条件を満たす必要があり、かつ独自のセクターバランスも考慮されています。

S&P500の構成上位10銘柄(2021年12月31日現在)

S&P500指数は時価総額の大きさにあわせて銘柄ごとのウェイトが異なる方式で算出されます(時価総額加重平均)。以下は、S&P500指数を構成する割合の多い上位10銘柄です。

銘柄業種
アップル情報技術
マイクロソフト情報技術
アマゾン・ドットコム一般消費財
アルファベット クラスAコミュニケーション・サービス
テスラ一般消費財
アルファベット クラスCコミュニケーション・サービス
メタ・プラットフォームズコミュニケーション・サービス
エヌビディア情報技術
バークシャー・ハサウェイ金融
ユナイテッドヘルス・グループヘルスケア
  • 構成上位10銘柄のご紹介は、個別銘柄を推奨するものではございません。
  • 業種は、GICS(世界産業分類基準)で分類しています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

出所:三菱UFJ国際投信株式会社(現三菱UFJアセットマネジメント)作成のファンド情報ご提供資料(2022年2月28日)

S&P500構成銘柄の業種別比率(2021年12月31日現在)

S&P500構成銘柄の業種別比率グラフ

  • 業種は、GICS(世界産業分類基準)で分類しています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

出所:三菱UFJ国際投信株式会社(現三菱UFJアセットマネジメント)作成のファンド情報ご提供資料(2022年2月28日)

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

S&P500・NYダウの特徴をチェック!

S&P500およびNYダウの特徴は以下のとおりです。両方とも主に米国の銘柄が対象の株価指数ではありますが、構成要素や算出方法に違いがあります。(2021年7月末現在)

S&P500指数NYダウ
  • 米国の取引所(ニューヨーク証券取引所・NASDAQ等)に上場する米国企業
  • 流動性のある大型株から選定された約500銘柄
  • 時価総額を指数化
  • 企業の成長性、投資家の関心度等を基準に業種のバランスに配慮し選定
  • 米国を代表する30銘柄
  • 平均株価を指数化

(出所)Bloombergおよび各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

出所:三菱UFJ国際投信株式会社(現三菱UFJアセットマネジメント)作成のファンド情報ご提供資料(データ基準日:2021年7月30日)を抜粋

チャートで見るS&P500と他の株価指数のパフォーマンス比較

S&P500のパフォーマンス推移をチャートで見ていきましょう。NYダウ、日経平均、全世界株式(MSCI ACWI)と比較してみると、中長期で右肩上がりに上昇しています。

S&P500とNYダウのチャート比較

パフォーマンスの推移グラフ

期間:1990年1月~2022年8月(1990年1月末を100として指数化)
出所:Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

S&P500と日経平均のチャート比較

パフォーマンスの推移グラフ

期間:1990年1月~2022年8月(1990年1月末を100として指数化)
出所:Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

S&P500と全世界株式のチャート比較

パフォーマンスの推移グラフ

期間:2001年1月~2022年8月(2001年1月末を100として指数化)
出所:Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

S&P500への投資方法

S&P500に投資をするには、S&P500の値動きに連動をめざす投資信託やETF(上場投資信託)などを購入する方法があります。

S&P500に連動をめざす投資信託<100円から購入可能>

マネックス証券で取扱いのS&P500に連動をめざす投資信託の中からピックアップして紹介します。

S&P500に連動を目指す投資信託(ファンド)

ファンド名 運用会社 特定口座
・一般口座
NISA
つみたてNISA 一般NISA
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 三菱UFJアセットマネジメント
SBI・V・S&P500 インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・S&P500) SBIアセットマネジメント
iFree S&P500インデックス 大和アセットマネジメント

S&P500に連動をめざす主なETF(上場投資信託)

上場市場 銘柄コード・ティッカー 銘柄名 取引通貨
東証 2558 MAXIS米国株式(S&P500)上場投信
東証 1655 iシェアーズS&P500米国株ETF
米国 VOO バンガード・S&P500ETF 米ドル
米国 SPY SPDR S&P 500 ETF 米ドル

投資信託とETF(上場投資信託)の違い・特徴

投資信託ETF(上場投資信託)
  • 非上場。成行・指値注文はできない。
  • リアルタイムで売買できない(投資信託の価格(基準価額)が決まるのは、1日に1回だけ)
  • 少額から投資できるので投資初心者でも購入しやすい(マネックス証券では原則100円から購入可能)
  • 積立可能(※毎日・毎月の積立頻度から選べます)
  • 上場している。成行・指値注文が可能
  • 市場を見ながらリアルタイムで売買できる
  • ETFは、株式と同様に取引時間中に需給により価格が変動する(約定したタイミングで取得価格が決まる)
  • 信託報酬率が投資信託よりも低めの傾向

NISAやつみたてNISAを活用

NISAやつみたてNISAなどの非課税制度を活用することで、S&P500に連動をめざす投資信託から得た運用益が非課税になります。長期資産形成が目的の方は、節税しながらお得に資産作りができますのでおすすめです。

マネックス証券でS&P500に投資しよう!

S&P500に連動をめざす投資信託などに投資をするには、証券総合取引口座の開設が必要になります。
マネックス証券のオンライン口座開設なら書類の郵送は不要です。ぜひ口座開設のうえ、S&P500に連動をめざす投資信託等に投資をしてみませんか?

購入時申込手数料0円!投資信託の買い方

STEP1

口座を開設する

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

STEP2

入金する

入金方法はこちら

STEP3

購入申込み

入金後の購入申込みは、ファンド詳細ページの「購入・積立ボタン」からお進みください。

ファンド詳細ページの画面

ファンド概要画面下の赤の注文ボタンから購入手続きを進めてください。

ファンド概要ページの画面
(ご参考:投信積立の申込入力画面)

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。
    中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(税込:0.275%)(最低手数料45香港ドル(税込:49.5香港ドル)、上限手数料450香港ドル(税込:495香港ドル))の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。