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S&P500へのおすすめ投資方法 投資信託とETFの比較や積立シミュレーション結果を徹底解説

S&P500インデックスファンドで積立投資!

S&P500に投資するなら、投資信託やETF(上場投資信託)を活用する方法があります。特に中長期で資産形成をしたい方には、毎日一定額で自動買付ができる「毎日つみたて」がオススメです。
今回は、「S&P500指数」に連動をめざす投資信託と積立投資の方法、ETFと投資信託の違いなどご紹介します。また、毎日積立と毎月積立の積立投資シミュレーションも掲載していますので、ぜひチェックしてください。

S&P500(S&P500種指数)とは?

  • 米国企業を幅広く代表する500の企業が採用されている株価指数。1957年から指数が算出されている。採用されるには時価総額が82億ドル以上、浮動株時価総額が41億ドル以上でなければならない。
  • 112兆ドルを超える資産がS&P500にリンクしている。
  • 指数のリバランスは原則年に4回行われる。

米国の主要株価指数の株式市場全体に占める割合

米国の主要株価指数の株式市場全体に占める割合グラフ ナスダック100はナスダック総合の73%を占める

2020年10月時点
出所:Bloombergよりマネックス証券作成

S&P500 VS 日経平均 パフォーマンスを比較

1982年から現在までのS&P500と日経平均のパフォーマンスの推移を見ると、1987年のブラックマンデーや2000年代初期のITバブル崩壊、2008年のリーマンショック、2020年3月のコロナショックも乗り越えて、S&P500は力強い成長を続けてきたことが分かります。

パフォーマンスの推移(S&P500と日経平均の比較)

パフォーマンスの推移グラフ

期間:1982年11月~2021年4月(1982年11月末を100として指数化)
上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
出所:Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

S&P500の構成銘柄

S&P500は、米国株式市場全体に対し約80%の時価総額比率を占めており、米国市場全体の動きを表す指標として注目されています。世界のIT市場をけん引しているGAFAと呼ばれる銘柄などを含む米国の大型株に一度に投資したい方はS&P500に連動する投資信託を活用するのも選択肢の一つかもしれません。

S&P500 時価総額上位10銘柄

時価総額上位10銘柄

  1. アップル
  2. マイクロソフト
  3. アマゾン・ドットコム
  4. アルファベット
  5. フェイスブック
  1. テスラ
  2. バークシャー・ハサウェイ
  3. ビザ
  4. JPモルガン
  5. ジョンソン・エンド・ジョンソン

上記銘柄については、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

2021年3月末時点
出所:Bloombergよりマネックス証券作成

S&P500に連動をめざす投資信託

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA つみたてNISA
  • S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

SBI・V・S&P500インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・S&P500)

SBI・V・S&P500インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・S&P500)
ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA つみたてNISA
  • 米国株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
  • S&P500指数に連動するETF(上場投資信託証券)に投資します。
  • 組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。
  • 当ファンドはマネックスポイント取得の対象外です。

iFree S&P500インデックス

iFree S&P500インデックス
ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA つみたてNISA
  • 米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行ないます。
  • 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。

レバレッジでS&P500の値動きの2倍をめざす投資信託

iFreeレバレッジS&P500

iFree レバレッジ S&P500

iFree レバレッジ S&P500
ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA
  • 日々の基準価額の値動きがS&P500指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざします。
  • 株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整します。
  • 為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

「ツミレバ」という運用手法をご存知でしょうか?大和アセットマネジメントが運用するiFreeレバレッジシリーズで米国株2倍を積み立てる方法として以下のページでご紹介しています。
マネックス証券では、米国の株価指数であるNASDAQ100、S&P500、FANG+、NASDAQ Q-50の値動きの2倍程度となることをめざして運用する4本のファンドをご用意しており、100円から積立投資が可能です。ご興味のあるかたはご覧ください。

ツミレバで米国株2倍を積み立てる~iFreeレバレッジシリーズ~ 詳細はこちら

ご注意

日々の相場の値動きに対する倍率が高いレバレッジファンドは、大きなリターンが得られる可能性がありますが、一方で大きな損失を被る可能性もあります。ご自身の資産状況・リスク許容度に鑑み、お申込みください。

S&P500 積立投資シミュレーション<毎日積立と毎月積立を比較>

例として、S&P500に連動をめざす投資信託「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」を当初設定日2018年7月3日から毎日または毎月の頻度で積立投資をした試算結果をご紹介します。

毎日1,000円を積立投資(2018年7月3日~2021年4月30日)

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)に毎日1,000円積立投資

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)に毎日1,000円積立投資グラフ 総投資金額688,000円 2021年5月6日時点960,513円

出所:マネックス証券作成

  • 上記は2018年7月3日~2021年4月30日の期間中にファンドの毎営業日に1,000円をつみたて投資したと仮定して試算しています。評価基準日は2021年5月6日です。
  • 上記は過去のデータを基に当社が行ったシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

毎月末に2万円を積立投資(2018年7月3日~2021年4月30日)

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)に毎月末2万円積立投資

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)に毎月末2万円積立投資グラフ 総投資金額680,000円 2021年5月6日時点945,714円

出所:マネックス証券作成

  • 上記は、2018年7月3日~2021年4月30日の期間中にファンドの毎月末営業日に2万円をつみたて投資したと仮定して試算しています。評価基準日は2021年5月6日です。
  • 上記は、過去のデータを基に当社が行ったシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

損益率(リターン)は、僅差で「毎日積立」がお得!?

2018年7月3日~2021年4月30日の期間中で、毎日1,000円か毎月末2万円の積立投資を比較すると損益率(リターン)は、この期間は「毎日積立」の方が僅差で良い結果となりました。「毎日積立」なら買うチャンスを逃さないので、日々の値動きとうまく付き合えます。
長期投資が前提ならば、積立投資の頻度は「毎日」「毎月」お好みで選んでも良いでしょう。

総投資金額(円) 評価額(円) 損益(円) 損益率(リターン)
毎日1,000円 688,000 960,513 272,513 39.6%
毎月2万円 680,000 945,714 265,714 39.1%
  • 上記は、2018年7月3日~2021年4月30日の期間中にファンドの毎営業日に1,000円または、毎月末営業日に2万円をつみたて投資したと仮定して試算しています。評価基準日は2021年5月6日です。
  • 上記は過去のデータを基に当社が行ったシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

S&P500で資産形成するなら投資信託で「毎日つみたて」がオススメ!

S&P500に連動をめざす投資信託で資産形成してみませんか?マネックス証券では100円から毎日コツコツ投資できます。

購入時申込手数料0円!毎日100円から積立投資できます

100円

マネックス証券の「毎日つみたて」は、まとまったお金が無くても大丈夫。1日100円から積立投資できます。投資する対象が米国の「S&P500」に連動する投資信託に、日本円でコツコツ投資ができます。毎日100円など続けやすい金額から始められます。

「毎日」だから買い時を逃しません!

例えば、投資信託の基準価額の推移を表す以下のようなグラフを見た場合、買うタイミングを悩んでしまい、結局買えなかったことはありませんか?タイミングを見極めて売買することは、投資のプロでも難しいのです。「毎日つみたて」なら、ストレスなく毎日しっかりと買えることがポイントです。値動きが激しい投資対象も、コツコツ買うことで値動きを味方にすることが資産作りに繋がります。

投資信託の基準価額の推移を表すグラフ

「毎日」は各投資信託に定められたファンド休業日を除く、毎ファンド営業日となります。ファンドにより、1ヶ月間の買付日数が異なります。

「毎日つみたて」サービス概要

「毎日つみたて」の「毎日」は各投資信託ごとに定められた非営業日を除く毎日をいいます。
S&P500に連動をめざす投資信託「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」や「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・S&P500)」などが、「つみたてNISA」で購入可能です。(2021年4月19日時点)

積立方法 積立頻度 対応口座区分
特定・一般 NISA つみたてNISA ジュニアNISA
【おススメ】
自動つみたて
① 毎日つみたて 日額指定 ×
月額指定
② 毎月つみたて
サービス概要 マネックス証券で扱っている投資信託において、ご指定の銘柄を毎日、自動でつみたて買付が可能。
つみたて方法 日額指定:毎日の買付金額を指定。指定した金額を毎日買い付ける。
月額指定:ひと月あたりの合計つみたて金額を指定。(指定した金額 ÷その月のファンド営業日)円分を毎日買い付ける。
つみたて買付日

毎日

個別の投資信託ごとに定められたファンド休業日には買付を行いません。

設定単位

日額指定:原則 100円以上1円単位
月額指定:原則 2,300円以上1円単位

ファンドによっては、上記と異なる場合があります。詳細は積立申込画面にてご確認ください。

対象口座

証券総合取引口座での「自動つみたて」(証券総合口座からの引落し)
(一般/特定、NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA)

対象銘柄 100円からつみたて可能な国内投資信託、1,529本(2023年10月26日時点)

NISAで投資するなら、つみたてNISA・一般NISA・ジュニアNISAで購入可能!

NISA口座を活用してS&P500に連動をめざす投資信託に投資する場合は、つみたてNISA・一般NISA・ジュニアNISAなど非課税口座で購入いただけます。ぜひ長期の資産形成にご活用ください。

NISAで購入可能な米国S&P500に連動をめざす投資信託一覧

ファンド名 運用会社 特定口座
・一般口座
NISA
つみたてNISA 一般NISA ジュニアNISA
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 三菱UFJアセットマネジメント
SBI・V・S&P500インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・S&P500) SBIアセットマネジメント
iFree S&P500インデックス 大和アセットマネジメント

投資初心者には、つみたてNISAがオススメ!

つみたてNISAは、少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。
つみたてNISAの対象商品は「手数料が低水準」「分配金の分配頻度が高くない」など、長期・積立・分散投資に適した投資信託などに限定されています。投資初心者をはじめ幅広い年代の方にとって利用しやすい仕組みとなっています。マネックス証券のつみたてNISAなら「毎日つみたて」がご利用可能です。

つみたてNISAの詳細を見る

S&P500への投資は、ETFか投資信託かどちらがオススメか

ETF(上場投資信託)と投資信託には次のような特徴があります。

上場株式・ETF・投資信託の主な特徴

ETF 投資信託
上場・非上場 上場 非上場
取引可能時間 金融商品取引所の取引時間 原則15時までに申込み
取引価格 市場での時価 1日1回算出される
基準価額
注文方法 成行・指値注文が可能 基準価額が分からない状況で購入・換金の申込みを行う(ブラインド方式)
信用取引 できる できない
購入先金融機関 証券会社 証券会社、銀行など
コスト:購入時 売買手数料
(証券会社によって異なる)
申込手数料
(ファンドや販売会社ごとに異なる)
コスト:保有時 信託報酬
(投資信託より低めの傾向)
信託報酬
(ETFより高めの傾向)
コスト:売却時 売買手数料
(証券会社によって異なる)
信託財産留保額など
(ファンドや販売会社ごとに異なる)
配当・分配金 分配金 分配金
(運用方針によって分配金が出ないものもある)

投資信託のメリットとは?

  • ✔ マネックス証券では原則100円から購入可能
  • ✔ 積立可能(※毎日・毎月の積立頻度から選べます)
  • ✔ 少額から投資ができるので投資初心者でも購入しやすい
  • ✔ 米国の株式が投資対象でも「日本円」で購入可能

ETFのメリットとは?

  • ✔ 値動きがわかりやすい
  • ✔ 市場を見ながらリアルタイムで売買できる
  • ✔ 信託報酬率が投資信託よりも低めの傾向

<ご参考>S&P500に連動する主なETF

上場市場 銘柄コード・ティッカー 銘柄名 取引通貨
東証 2558 MAXIS米国株式(S&P500)上場投信
東証 1655 iシェアーズS&P500米国株ETF
米国 VOO バンガード・S&P500ETF 米ドル
米国 SPY SPDR S&P 500 ETF 米ドル

選び方のポイント!

ETFの魅力の一つに、株式と同じように売買できることがあげられます。そのため、株式投資に慣れている方であれば、ETFの方がなじみやすいかもしれません。しかし、株式と同様に取引毎に売買手数料がかかります。さらに単元(ETFの多くは1口単位で売買可能)での購入になるため、金額指定の買付をすることができませんし、積立をするにも大きなハードルがあります。投資信託であれば、簡単な設定で、定期・定額の買付が可能ですので、忙しい方や初心者の方には向いているかもしれません。

S&P500の積立成績を毎月公開!米国つみたて投資にオススメのセミナー

ハッチの米国つみたて投資クラブを毎月発信中!

マネックス証券チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎(ハッチ)が、資産形成に役立つ情報を発信する「米国つみたて投資クラブ」を毎月配信中です。積立投資の初心者にも、ベテランの方にも分かりやすくお届けいたします。

  • 前月の米国株価指数・マーケットの振り返りと今後の注目ポイント
  • 米国インデックスを活用する"長期投資"のヒント
  • ハッチの米国つみたて投資の経過報告
  • 「米国つみたて投資」に関する疑問にハッチがお答えします
  • 本セミナーは、原則、個別銘柄に関する言及を行いません。
  • 毎月月初に収録し、YouTubeに掲載した動画をマネックス証券のウェブサイトでご案内いたします。

オンデマンド配信 ハッチの米国つみたて投資クラブ<資産形成に役立つ!> 詳細はこちら

購入時申込手数料0円!投資信託の買い方

STEP1

口座を開設する

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

STEP2

入金する

入金方法はこちら

STEP3

購入申込み

入金後の購入申込みは、ファンド詳細ページの「購入・積立ボタン」からお進みください。

ファンド詳細ページの画面

ファンド概要画面下の赤の注文ボタンから購入手続きを進めてください。

ファンド概要ページの画面

(ご参考:投信積立の申込入力画面)

投信積立の申込入力画面

マネックス証券の積立投資の設定方法

投信積立の設定方法

投信積立は、投信積立の申込入力画面で設定をお願いいたします。この設定をしていただければ自動で投資信託を買付けることができます。

お取引ガイド 投信積立

「毎日つみたて」の設定方法<オススメ!>

「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定してください。この設定をしていただければ自動で投資信託の買付が行われます。
詳しい手順は以下をご確認ください。

積立申込設定の詳細はこちら

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
投資対象:主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.09372%以内

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:SBI・V・S&P500インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・S&P500)
投資対象:S&P500指数に連動するETF(上場投資信託証券)に投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して実質0.0938%程度

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:iFree S&P500インデックス
投資対象:米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行ないます。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.198%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:iFree レバレッジ S&P500
投資対象:米国の株価指数先物取引、米国の債券およびわが国の債券に投資します。ただし、米国の金融商品取引所上場株式、米国の株価指数と一定の倍率で連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合があります。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):2.20%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.99%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。
    中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(税込:0.275%)(最低手数料45香港ドル(税込:49.5香港ドル)、上限手数料450香港ドル(税込:495香港ドル))の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

レバレッジ型(ブル・ベア型)商品の取引に関する重要事項

レバレッジ型商品の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型商品は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型・インバース型ETF等の投資リスクについて