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東京ゲームショウで脚光?アナリスト評価の高いゲーム関連銘柄

毎年秋に開催される日本最大のゲームイベント「東京ゲームショウ」。今年も各社が発表する大型タイトルや新サービスなどの情報を得たい世界中のゲーム業界関係者・ファンから注目を集めています。今回は、ゲーム関連銘柄で直近の業績が好調、かつアナリストが強気判断を出している銘柄のうち、9月25日より開催される同イベントに出展している関連企業を「マネックス銘柄スカウター」を使って分析します。

イベントの詳細につきましては、下記のウェブサイトをご覧ください

東京ゲームショウ2025(外部サイトに遷移いたします)

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アナリストレーティング強気なゲーム関連銘柄

今年の東京ゲームショウは4083ブースと過去最大規模での開催となる見込み。世界のゲーム市場は、米ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)によると24年の2210億ドル規模が、28年に2660億ドルに達するといわれる成長産業です。今回は成長を続けるゲーム関連銘柄の中から直近の業績が好調で、かつアナリストの評価が高い(「やや強気」以上)銘柄をスクリーニングしました。

業界分析の強い味方!銘柄スカウターの「オリジナル業種」と「銘柄比較」

「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニングでは、業種を指定して銘柄探しを行うことができます。「機械」「サービス業」など大きな区分で絞る「東証33業種」に加え、「産業用ロボット」「半導体部材」「大手Sier」など、より細かい区分指定が可能な「オリジナル業種」も使用できます。
また、「オリジナル業種」でスクリーニングした複数の銘柄を「銘柄比較」メニューから同業他社の比較を行うことができます。時価総額や配当利回りなどの基礎情報を一覧表で比較することはもちろん、業績推移やPER、PBRなどの指標をグラフ形式で比較することも可能なので、直感的に割安感を把握するのにも活用できます。
今回ピックアップしてご紹介した銘柄を、さらに「銘柄比較」を使って分析してみてはいかがでしょうか。

銘柄比較画面キャプチャ
株価指標グラフ画面キャプチャ

(出所)マネックス銘柄スカウター

スクリーニング要件

マイスクリーニング : 東京ゲームショウ

[基礎条件]

オリジナル業種:ゲームソフト開発・携帯コンテンツ・おもちゃ・ネット広告など

[詳細条件]

[アナリスト]レーティング:4.00~5.00、[通期]増益率(営業利益):5.0%~、[四半期累積]前年同期比(売上高):5.0%~

スクリーニング結果

銘柄名
(銘柄コード)
業種 株価
(9/16終値)
対3か月前
騰落率
52週株価
相対水準
レーティング
平均
サイバーA (4751) サービス業 1,810 -1.50% 87.4 4.5
ハピネット(7552) 卸売業 4,355 23.90% 80.7 5.0
ブシロード(7803) その他製品 5,263 -10.30% 72.3 5.0
バンダイナムコH(7832) その他製品 2,331 1.80% 69.8 4.2
タカラトミー(7867) その他製品 8,553 2.00% 22.6 4.0
サンリオ(8136) 卸売業 1,146 2.10% 64.6 4.4
カプコン(9697) 情報・通信 1,582 -12.50% 51.7 4.2
コナミG(9766) 情報・通信 10,195 6.7% 69.8 4.7

(出所)2025年9月16日時点のマネックス銘柄スカウター

2025年9月16日時点で信用取引の規制措置が行われている銘柄はスクリーニング結果から除外しています。

東京ゲームショウ関連銘柄をピックアップして分析

今回は、スクリーニングした銘柄のうち、2025年9月25日から開催が予定されている東京ゲームショウ出展企業をピックアップして銘柄分析してみました。いずれも売上高が5期連続増収かつ過去10年間の最高値を更新しています。

サイバーエージェント(4751)

企業概要

インターネット総合サービス会社で、「ABEMA」を中心とした動画配信プラットフォームのメディア事業から国内大手のデジタル広告代理店としてインターネット広告を手掛ける。東京ゲームショウに出展予定のサイバーエージェントの連結子会社である株式会社サイゲームスはゲームやアニメ、漫画等のエンターテイメントを提供。スマホゲーム「ウマ娘 プリティーダービー」「グランブルーファンタジー」等が人気。

業績・直近トレンド・権利確定月

売上高10年連続増収かつ10年間で過去最高を記録。また配当についても6期連続増配を達成。権利確定月は9月。
売り上げ構成比としては主力事業であるインターネット広告が5割を超えるものの、ゲーム事業が23.4%と次いでランクインする。利益の構成比ではゲーム事業がインターネット広告事業を上回る約61%を占めており、ゲーム事業の今後の拡大も期待できる。通期業績推移も順調な右肩上がり。

サイバーエージェント(4751)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

海外構成比

海外展開については、現段階で売上高情報の詳細は示されていないが、一部のアナリストからは「海外でアニメ「ウマ娘」英語版のストリーミング配信が好調で、アニメを見た人がゲームも楽しむようになっているとのこと。この手法はアニメとゲームの連動によるグローバル展開進展に期待する」などのコメントも出てきており、今後に期待が持てそう。なお、アニメ事業では「ウマ娘」に加え、日本テレビなどで放送中の「光が死んだ夏」が好評を博しており、同社は「グローバル市場におけるメディアミックス展開の中核を担う存在になる」との見通しを示した。

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ハピネット(7552)

企業概要

業界最大手のエンターテイメント商社で玩具・映像・音楽・ゲームなど幅広い分野をカバー。バンダイナムコグループの一員で、主力商品にキャラクター商材の「鬼滅の刃」「仮面ライダー」、今人気の高いカプセル玩具においても業界最大手である。多角的な事業ポートフォリオを持っており、今後の成長市場の取り込みに期待できる。

業績・直近トレンド・権利確定月

2025年にハピネットが初めて行ったトレーディングカードゲームの大人需要に関する調査によると、コレクションのために購入している大人が多く、大人になってからの購入者のうち3割が2~3年前からの購入とトレーディングカードゲーム市場を盛り上げている。人気商品の購入をめぐる行列や店頭での売り切れなどが社会的に注目されていることが新規ユーザーの獲得につながっていると述べており、通期業績推移も右肩上がりを示している。なお、権利確定月は3月。

ハピネット(7552)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

海外構成比

2025年8月22日(金)、株式会社ハピネットの子会社である Happinet America Inc.は、「ガシャポン®」の専門店『GASHAPON BANDAI Official Shop』3号店を米国テキサス州ダラスにNDAI Official Shop US Firewheel Town Center』に開業。現地で高まるカプセルトイ需要を背景に、北米市場への出店拡大する取り組みは、同社グループの海外展開の着実な進捗を示すものと言えそう。

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バンダイナムコホールディングス(7832)

企業概要

玩具の最大手で、主要なIPとして「機動戦士ガンダム」「ドラゴンボール」「ワンピース」「仮面ライダー」「アンパンマン」などを持っており、アミューズメント施設「花やしき」の親会社でもある。また、世界的なIPのファンに、遊ぶ・観る・触れる・体験するといった様々な接点からコンテンツ・サービスを提供できるのが強み。

業績・直近トレンド・権利確定月

映像配信等の普及がグローバル市場における日本のIPの人気拡大を継続させ、大阪・関西万博での「GUNDAM NEXT FUTURE PAVILION」出展はさらなるIP人気を再熱させ、新たなファン層の獲得に繋がった。第1四半期連結累計期間の経営成績は売上高300,430百万円(前年同期比7.1%増)、営業利益51,921百万円(前年同期比17.9%増)を記録しており、IP事業の盛り上がりを示している。なお、権利確定月は3月。

バンダイナムコホールディングス(7832)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

海外構成比

グローバル展開にも力を入れており、海外売上高構成比として日本が約56%、次いでアメリカが19%、ヨーロッパも13%を占めるなど、日本:海外比率が比較的高いのも特徴である。傘下のバンダイの社長によると、「開発段階から海外を意識し、それぞれの市場でローカライズを進めている」とのことで、ペット育成デジタルトイ「たまごっち」の出荷数は1億個を超えるなど人気を示している。海外売上比率の高さに加え、開発段階からグローバル市場を意識した戦略が成果を上げており、「たまごっち」に代表される世界的ヒット商品の存在が、同社の国際競争力を高めている。

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カプコン(9697)

企業概要

日本を代表する大手ゲームソフト会社でアミューズメント機器&ソフトとしてシリーズ累計販売本数は全世界で1億7,400万本を出荷した「バイオハザード」(2025年6月30日時点)や、海外でも人気の高い「ストリートファイター」が代表作。自社タイトルの長期販売戦略を持ち、継続的に収益を生む体制がある。

業績・直近トレンド・権利確定月

配当は9期連続増配を達成(権利確定月は3月)しており、「バイオハザード」新作シリーズである「バイオハザード レクイエム」を2026年2月27日にニンテンドースイッチ2向けに発売することも発表。通期業績推移も好調で、2026年度第1四半期によるとの売上高は455億2百万円(前年同期比53.7%増)、営業利益は245億97百万円(前年同期比90.8%増)を記録した。

カプコン(9697)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

海外構成比

eスポーツビジネスも好調で、「CAPCOM Pro Tour 2025」が5月から世界各地域で開催され熱戦が繰り広げられた。サウジアラビア政府は30年までにゲームやeスポーツ産業に380億ドルを投じる計画を打ち出しており、カプコンは同国で開催するスポーツイベント「Esports World Cup」(EWC)と3年間にわたる提携を行うことを今年発表している。
また、米国での売上高が約25%を占めるなど、海外売上高は全体の約6割を占めており、今後も海外市場での成長が期待される。eスポーツの国際的な盛り上がりと各国の政策的支援が追い風となる中、カプコンは既に高い海外売上比率を背景に、グローバル展開を一層加速できるポジションに位置している点に注目したい。

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コナミグループ(9766)

企業概要

1969年創業の総合エンターテイメント会社で、家庭用ゲームを中心にスポーツクラブ、トレーディングカード等幅広い事業を展開する。売上高構成比ではデジタルエンターテインメント部門の比率が高く、海外においてはカジノ機、カジノ管理システムなどを出荷しているのが特徴。

業績・直近トレンド・権利確定月

売上高は8期連続増収で、配当も5期連続増配(権利確定月は3月)。
エンタメ市場の拡大を背景に、「METAL GEAR SOLID Δ」や「SILENT HILL f」など新作・リメイクを発表し、世界同時配信番組で大きな反響を獲得した。
また、「遊戯王」アニメ配信や「eFootball」の累計8.5億DL突破など、既存タイトルも順調に拡大。
さらに「プロスピA」10周年施策やMLBとの連動イベントなど、スポーツゲーム分野でも話題を広げており、デジタルエンターテイメント事業における2026年度第1四半期連結累計期間の売上高は733億1千5百万円(前年同期比14.2%増)となった。

コナミグループ(9766)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

海外構成比

事業別利益でみると、前述したデジタルエンターテイメント産業の成長率が高く、海外売上高構成比では米国が2割を占める。2026年度第1四半期決算短信によるとゲーミング市場では、「北米市場及び豪州市場が安定的に推移しており、カジノ施設の新規開業や既存施設の入替需要などによりカジノ機器の新たな設置機会が生まれ、競合各社が続々と新しい製品を投入している」とのこと。デジタルエンターテインメントの高成長に加え、ゲーミング市場でも堅調な需要環境が継続しており、北米を中心とする安定収益と新規需要の取り込みが注目される。

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マネックス銘柄スカウターとは

マネックス銘柄スカウターとは、2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「通常発表されない3か月に区切った業績推移」「10年スクリーニング」「業績予想修正履歴」「理論株価」「保有銘柄・配当情報」など投資判断に役立つ様々な情報をご提供しています。

企業が決算短信等では発表しない3か月に区切った業績推移を表示

四半期業績推移(3か月)のキャプチャ

様々な条件を設定して銘柄探しができる「10年スクリーニング」

10年スクリーニングのキャプチャ

業績予想の修正履歴と通期実績の推移をグラフ表示

業績予想修正履歴のキャプチャ

理論株価と想定される株価の上値目途・下値目途をまとめて表示

理論株価のキャプチャ

当社で保有している日本株(現物)や配当情報を一覧表示

保有銘柄・配当情報のキャプチャ
銘柄スカウターで保有銘柄や配当情報の一覧表示が可能に!

マネックス銘柄スカウターの起動方法

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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