サイト内の現在位置を表示しています。
ここから本文です。

初心者コーナー 米国株

はじめての米国株 米国株の魅力から投資の始め方までわかりやすく解説します

米国株の魅力

日本株よりも長期的に成長し続けている

日本株に「日経平均株価」という株価指数があるように、米国にも「S&P500」や「NYダウ平均」、「ナスダック総合指数」といった株価指数があります。
その中でもS&P500という指数は、米国を代表する約500社を時価総額で加重平均して算出したもので、米国市場全体の動きを概ね反映しています。
S&P500と日経平均の値動きを比較すると、日経平均があまり上昇していないのに対して、S&P500は中長期で右肩上がりに上昇していることがわかります。このように、長期的に株価が上昇していることが米国株に多くの方が魅力を感じている理由の1つでしょう。

■ S&P500と日経平均のパフォーマンス比較(1990年1月~2024年7月末)

S&P500と日経平均のパフォーマンス比較のグラフ(1990年1月~2024年7月末)

期間:1990年1月~2024年7月末(1990年1月末を100として指数化)

出所:Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

過去の実績・状況であり、将来の史上環境の変動や結果を示唆・保証するものではありません。

高配当株が多い

米国企業は日本企業に比べて株主還元を重視する姿勢が強いといわれています。配当金の支払いを通じた株主への利益還元を重視していることや企業間での競争原理が働くこともあって、増配(前の年よりも多くの配当金を支払うこと)を行おうとする企業が多くあります。結果的に連続増配につながるケースが比較的多く見られ、コカ・コーラ(KO)やジョンソン&ジョンソン(JNJ)といった企業は、50年以上も連続で増配しています。これほど長い間連続増配を続けている企業は日本の上場企業にはありません。
(2024年8月現在)

1株から少額投資できる

日本には単元株制度があり、上場株式は通常100株単位で売買を行うため(※)、株式の購入時に相応の資金が必要となります。それに対し、米国株はすべての上場株式・ETFが1株単位で購入することができます。そのため、少ない資金で投資を始めることができ、以下の世界的に有名な企業にも少額から投資をすることができます。

国内ETF(上場投資信託)、J-REIT(不動産投資信託)は、1口や10口単位の売買単位の銘柄があります。

少額から投資できる有名銘柄の例
ティッカー 銘柄名称 株価
(米ドル、
2024年1月29日)
株価
(円、
2024年1月29日)
AAPL アップル 191.73 28,424
AMZN アマゾン・ドット・コム 161.26 23,907
KO コカ・コーラ 59.73 8,855
MCD マクドナルド 292.31 43,335
NKE ナイキ 103.88 15,400
SBUX スターバックス 93.80 13,906
DIS ウォルト・ディズニー・カンパニー 97.49 14,453

ブルームバーグよりマネックス証券作成。為替は2024年1月29日の米ドルTTS(149.25)とTTB(147.25)の仲値(148.25)を使用。

マネックス証券の米国株の魅力

お手頃な手数料

現物手数料0米ドルから!約定代金の0.45%(税込:0.495%)〈下限0米ドル~上限20米ドル(税込:22米ドル)〉

現物手数料

現物取扱銘柄数は5,000超(

大型銘柄にくわえ、中小型銘柄も豊富!お客様のご要望に応じて随時、取扱銘柄を拡大!個別株式・ADR・ETFの合計(含む売りのみ)。2023年12月25日時点。

現物取扱銘柄

NISA口座に対応!

マネックス証券ではNISA口座での売買時の国内手数料(税込)が実質無料!

米国株NISA 取引ガイド

初心者の方におすすめ

米国株かんたん注文

シンプルな注文画面で初めて米国株のお取引をされる方でも使いやすい機能です。

ご利用方法

米国ETF買い放題プログラム

特定の米国ETFの現物取引買付手数料(税抜)が実質無料!

米国ETF買い放題プログラム

米国株定期買付サービス

米国株式・ETFへの定期的な買付を設定することができるサービスです。

米国株定期買付サービス

マネックス証券「米国株」の4つの特典

豊富な投資情報

チーフ・外国株コンサルタント岡元兵八郎(ハッチ)が解説

岡元兵八郎の米国株マスターへの道(原則月曜日更新)

チーフ・外国株コンサルタント岡元兵八郎が米国株式市場の相場の見方や、市場に存在する様々な投資情報を分かりやすくご説明します。

【NISA制度で米国株投資】プロが厳選するおすすめ銘柄を紹介

NISA制度において、米国株を取引するポイントや、米大統領選のアノマリーからみる2024年の米国株市場について、わかりやすくまとめました。NISAの売買手数料無料プログラムや、おすすめの米国株の銘柄などもご紹介しております。

【動画】ハッチと楽しく学ぶ!いまさら聞けない「アメリカの株式市場」とは?

投資初心者に向けて「アメリカの株式市場」の基本と投資信託やETFを使った米国株投資について分かりやすくご説明します。
(2024年3月8日収録)

【動画】初心者のためのETFを活用した米国株投資のすすめ

個別株への投資が難しい場合でも、ETF(上場投資信託)を活用すれば、米国市場にカンタンに投資をすることができます。
そもそもETFとは何か?どのETFに投資すべきか?など、ETFを用いた米国株投資方法をじっくりと解説いたします。
(2019年11月8日収録)

銘柄スカウター米国株(米国株分析ツール)

過去10期以上の業績や四半期配当推移などが見やすくまとまっています。情報が得にくい米国の個別株の分析をするには欠かせないツールです。

詳細を見る

米国株取引の流れ

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設後、以下の流れでご利用いただけます。

他行銀行口座:銀行から入金指示 入金 証券総合口座:円資金の移動 資金移動 外国株管理サイト:両替または円貨決済 取引
日本円から買付(円貨決済)

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

ご留意事項

本コンテンツは、情報提供を目的として行っております。
本コンテンツは、当社や当社が信頼できると考える情報源から提供されたものを提供していますが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではありません。また、過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本コンテンツの内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。
本コンテンツでは当社でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」または当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。