2024年1月にマネックス証券の公募型投資信託の月間の積立額が150億円を突破し、約170億円となりました。これは2023年1月の2倍以上で1年で月間の積立金額が倍増したことになります。
現在マネックス証券で提供している投資信託のサービスや、2024年1月から開始した新NISAなどについて、ご紹介いたします。
※マネックス証券で積立形式で投資可能な国内籍投資信託（MRF除く）と外貨建てMMFの合計の積立額です。
2024年1月の投信積立額が約170億円に！
マネックス証券では、投資信託の最低購入代金の100円への引下げや申込手数料のノーロード化に続き、2020年1月からは毎日つみたてを開始し、2022年3月にはマネックスカードでの投信積立サービスを開始しました。
2024年1月から株式会社イオン銀行との金融商品仲介業務を開始し、さらに新NISA（少額投資非課税制度）がスタートして、つみたて投資枠が年間120万円に拡大されました。
これらを通して、2024年1月にマネックス証券の投資信託の月間積立額は、前年同月比2倍以上となる約170億円となりました。
※マネックス証券で積立形式で投資可能な国内籍投資信託（MRF除く）と外貨建てMMFの合計の積立額です。
マネックス証券の積立サービスを選ぶ3つのメリット
① 新NISA（少額投資非課税制度）
マネックス証券では新NISAでのすべての取引（日本株・米国株・中国株・投資信託）の売買手数料が無料（実質無料を含む）。
また、「マネックスの全力NISAシリーズ第1弾」として、「マネックスカード」を利用した投信積立のポイント還元率（取引代金に対するポイント還元率）を1.1％から最大2倍の2.2％に引き上げるプログラムも実施中です。
※日本株、米国株、中国株について新NISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株（国内取引手数料）、中国株の売買手数料、ワン株（単元未満株）の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。
② クレカ積立
投信積立決済をマネックスカードで行うことで、マネックスポイントが貯まります。通常のカードショッピングでのご利用の場合、マネックスポイント還元率は1.0％ですが、マネックスカードでの投信積立決済では、還元率が最大1.1％です。
マネックスカードの還元率は、クレカ積立ポイント還元率主要ネット証券No.1（※1）です。
| マネックス証券 （マネックスカード） |
SBI証券 （三井住友カード） |
楽天証券 （楽天カード） |
auカブコム証券 （auPAYカード） |
|---|---|---|---|
| 1.1％ | 0.5％ | 0.5％ （代行手数料が 年率0.4％未満の ファンドの場合） 1.0％ （代行手数料が 年率0.4％以上の ファンドの場合） |
1.0％ |
| マネックス証券 （マネックスカード） |
1.1％ |
|---|---|
| SBI証券 （三井住友カード） |
0.5％ |
| 楽天証券 （楽天カード） |
0.5％ （代行手数料が 年率0.4％未満の ファンドの場合） 1.0％ （代行手数料が 年率0.4％以上の ファンドの場合） |
| auカブコム証券 （auPAYカード） |
1.0％ |
今後は、NTTドコモが提供しているdカード®によるクレカ積立も予定しています（※2）。
- 2024年2月6日時点。マネックス証券調べ。主要ネット証券5社（auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券）で比較。（ゴールドカード・プラチナカードは除くスタンダード（通常）カードで比較。松井証券はクレジットカード投信積立サービスはありません）
- 「dカード®」「dカード GOLD®」はNTTドコモの登録商標です。dカード®、dカード GOLD®のクレジットカード番号の冒頭4桁が、[4363]、[5344]、[5365]のいずれかから始まるお客様が対象となります。dカード®によるクレカ積立は2024年夏頃に提供開始予定です。
③ 毎日つみたて
毎日100円から自動で投資信託の買付ができるサービスです。毎日の金額を設定して積立ができることはもちろん、自動で金額が日割り計算される月額指定ができる点も評価されています。
マネックス証券の商品・サービスをご紹介
その他にも、お客様の資産形成のサポートのために、様々な商品やサービスを展開しています。
ON COMPASS（オンコンパス）
ON COMPASSはリスクを徹底管理したおまかせ運用サービスです。質問に答えるだけで最適な資産運用プランをご提案。さらにその資産運用プランにそって、全自動で運用を行います。
ON COMPASSは、2023年4月の金融庁公表調査で3年・5年リターンで1位（※）を獲得しました。2024年春に新NISA（成長投資枠）の対応を予定しています。
※出典：金融庁「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」 2022年末（4）ファンドラップ関連
マネックス・アクティビスト・ファンド
マネックス・アクティビスト・ファンドとは、その名の通りマネックスグループ発の投資信託で、2020年6月25日に運用を開始しました。
マネックス証券ファウンダーの松本大が投資先企業との対話（エンゲージメント）をリードするファンドで、日本企業の変革を後押しし、日本市場の活性化を目指す投資信託です。グループ会社であるカタリスト投資顧問株式会社が投資助言を行い、マネックス・アセットマネジメント株式会社が運用を行っています。
個人型確定拠出年金 iDeCo（イデコ）
掛金を拠出する加入者自身が運用商品を選択し、その運用成績により将来の給付額が決まる年金制度です。
マネックス証券のiDeCoは、運営管理手数料が無料、低コスト商品の充実、iDeCo専門スタッフを配置したお問合せダイヤル、iDeCo専用のロボアドバイザーといった特長を持っています。
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