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月間の投資信託積立額が1年で2倍に増加!

2024年1月にマネックス証券の公募型投資信託の月間の積立額が150億円を突破し、約170億円となりました。これは2023年1月の2倍以上で1年で月間の積立金額が倍増したことになります。
現在マネックス証券で提供している投資信託のサービスや、2024年1月から開始した新NISAなどについて、ご紹介いたします。

マネックス証券で積立形式で投資可能な国内籍投資信託(MRF除く)と外貨建てMMFの合計の積立額です。

2024年1月の投信積立額が約170億円に!

マネックス証券では、投資信託の最低購入代金の100円への引下げや申込手数料のノーロード化に続き、2020年1月からは毎日つみたてを開始し、2022年3月にはマネックスカードでの投信積立サービスを開始しました。
2024年1月から株式会社イオン銀行との金融商品仲介業務を開始し、さらに新NISA(少額投資非課税制度)がスタートして、つみたて投資枠が年間120万円に拡大されました。
これらを通して、2024年1月にマネックス証券の投資信託の月間積立額は、前年同月比2倍以上となる約170億円となりました。

マネックス証券で積立形式で投資可能な国内籍投資信託(MRF除く)と外貨建てMMFの合計の積立額です。

前年同月比2倍

マネックス証券の積立サービスを選ぶ3つのメリット

① 新NISA(少額投資非課税制度)

マネックス証券では新NISAでのすべての取引(日本株・米国株・中国株・投資信託)の売買手数料が無料(実質無料を含む)。
また、「マネックスの全力NISAシリーズ第1弾」として、「マネックスカード」を利用した投信積立のポイント還元率(取引代金に対するポイント還元率)を1.1%から最大2倍の2.2%に引き上げるプログラムも実施中です。

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日本株、米国株、中国株について新NISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株(国内取引手数料)、中国株の売買手数料、ワン株(単元未満株)の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。IFAサービス(マネックスPBを含む)をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。

② クレカ積立

投信積立決済をマネックスカードで行うことで、マネックスポイントが貯まります。通常のカードショッピングでのご利用の場合、マネックスポイント還元率は1.0%ですが、マネックスカードでの投信積立決済では、還元率が最大1.1%です。
マネックスカードの還元率は、クレカ積立ポイント還元率主要ネット証券No.1(※1)です。

マネックス証券
(マネックスカード)
SBI証券
(三井住友カード)
楽天証券
(楽天カード)
auカブコム証券
(auPAYカード)
1.1% 0.5% 0.5%
(代行手数料が
年率0.4%未満の
ファンドの場合)
1.0%
(代行手数料が
年率0.4%以上の
ファンドの場合)
1.0%
マネックス証券
(マネックスカード)
1.1%
SBI証券
(三井住友カード)
0.5%
楽天証券
(楽天カード)
0.5%
(代行手数料が
年率0.4%未満の
ファンドの場合)
1.0%
(代行手数料が
年率0.4%以上の
ファンドの場合)
auカブコム証券
(auPAYカード)
1.0%

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今後は、NTTドコモが提供しているdカード®によるクレカ積立も予定しています(※2)。

  1. 2024年2月6日時点。マネックス証券調べ。主要ネット証券5社(auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券)で比較。(ゴールドカード・プラチナカードは除くスタンダード(通常)カードで比較。松井証券はクレジットカード投信積立サービスはありません)
  2. 「dカード®」「dカード GOLD®」はNTTドコモの登録商標です。dカード®、dカード GOLD®のクレジットカード番号の冒頭4桁が、[4363]、[5344]、[5365]のいずれかから始まるお客様が対象となります。dカード®によるクレカ積立は2024年夏頃に提供開始予定です。

③ 毎日つみたて

毎日100円から自動で投資信託の買付ができるサービスです。毎日の金額を設定して積立ができることはもちろん、自動で金額が日割り計算される月額指定ができる点も評価されています。

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マネックス証券の商品・サービスをご紹介

その他にも、お客様の資産形成のサポートのために、様々な商品やサービスを展開しています。

ON COMPASS(オンコンパス)

ON COMPASSはリスクを徹底管理したおまかせ運用サービスです。質問に答えるだけで最適な資産運用プランをご提案。さらにその資産運用プランにそって、全自動で運用を行います。
ON COMPASSは、2023年4月の金融庁公表調査で3年・5年リターンで1位(※)を獲得しました。2024年春に新NISA(成長投資枠)の対応を予定しています。

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出典:金融庁「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標(KPI)の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」 2022年末(4)ファンドラップ関連

マネックス・アクティビスト・ファンド

マネックス・アクティビスト・ファンドとは、その名の通りマネックスグループ発の投資信託で、2020年6月25日に運用を開始しました。
マネックス証券ファウンダーの松本大が投資先企業との対話(エンゲージメント)をリードするファンドで、日本企業の変革を後押しし、日本市場の活性化を目指す投資信託です。グループ会社であるカタリスト投資顧問株式会社が投資助言を行い、マネックス・アセットマネジメント株式会社が運用を行っています。

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個人型確定拠出年金 iDeCo(イデコ)

掛金を拠出する加入者自身が運用商品を選択し、その運用成績により将来の給付額が決まる年金制度です。
マネックス証券のiDeCoは、運営管理手数料が無料、低コスト商品の充実、iDeCo専門スタッフを配置したお問合せダイヤル、iDeCo専用のロボアドバイザーといった特長を持っています。

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現在実施中のキャンペーン・プログラムをチェック!

マネックス証券の新NISAは売買手数料がすべて無料 【最大2.2%ポイント還元!】NISA口座でのクレカ積立 全力ポイント還元!

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

ON COMPASSに関する重要事項

<リスク>

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.895%(税込:0.9775%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

<その他>

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525%(税込:1.6575%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

(会社の概要)

商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

商号等 マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会

iDeCo(個人型確定拠出年金)に関する留意事項

  • マネックス証券のiDeCoは、証券総合取引口座の開設がなくても申込みできますが、加入者資格条件を満たしている必要があります。
  • 確定拠出年金は加入者が自己責任で運用する年金制度です。運用成績によって、年金資産額が掛金や移換金の総額を下回る場合があります。
  • 運用の実績が将来の年金額に反映されます。将来の年金受給額は定まっていません。
  • 掛金は60歳まで原則引き出すことができません。
  • 国民年金基金連合会、信託銀行に対する一定の手数料がかかります。マネックス証券に対する運営管理手数料は無料です。
  • 運用商品についての詳細は個別の「商品説明資料」をよくお読みください。

確定拠出年金運営管理機関 登録番号784

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座(未成年者口座)での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(税込:0.275%)(最低手数料45香港ドル(税込:49.5香港ドル)、上限手数料450香港ドル(税込:495香港ドル))の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(ただし、手数料上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりません(IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して最大3.30%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります)が、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率2.2%(税込)を乗じた額の基本報酬に、運用実績に応じた成功報酬(ハイ・ウォーター・マーク超過分の22%(税込)。詳細は交付目論見書をご参照ください。)を加えた信託報酬や、その他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項

当ファンドは、マネックス・アセットマネジメント株式会社が投資信託委託会社であり、カタリスト投資顧問株式会社より投資助言を受けます。
当ファンドにかかる詳細は、交付目論見書をご確認ください。