サイト内の現在位置を表示しています。
ここから本文です。

米国株信用取引

米国株信用取引の特徴

最大2倍のレバレッジ効果

信用取引なら、ご用意いただいた資金の最大2倍の額までお取引が可能です。

国内株式信用取引との比較

現物米国株を
代用有価証券にできる

信用取引なら、現物の米国株を代用有価証券の担保にすることができるので資産を効率的に活用できます。

1日に何度も取引可能

信用取引なら、現物取引と違い、保証金の範囲内で同じ日に同じ資金を使って繰り返し売買いただくことが可能です。

米国株式信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性があります。

マネックス証券で米国株信用取引をする3つのメリット

時間外取引が可能

マネックス証券では時間外取引が可能です。
立会時間だけでなく、プレ・マーケット、アフター・マーケットにもお取引いただけます。

米国株の取引時間

おトクな取引手数料

マネックス証券では取引手数料が約定代金の0.3%(税込:0.33%)となっております。
また、現引手数料は無料です。

日本円で建玉を現引可能

マネックス証券では円貨決済で建玉を返済し、現物株式を受け取ることが可能です。

日本円から買付する方法

米ドル買付時為替手数料が0銭!日本円での米国株取引も

米国株信用取引のしくみ

米国株信用取引では、お客様が買付に必要な資金を証券会社から借りて株式を購入する「信用買い」と、売付けに必要な株式を証券会社から借りて株式を売却する「信用売り(空売り)」の2つがあります。

当社では、「信用買い」サービスのみをご提供しております。

信用買いのしくみ

信用買いの場合、証券会社からお金を借りて株式を買っているため、必ずお金を返す(返済する)必要があります。
国内信用取引と同様、決済の方法として、「反対売買による返済」と「現引(げんびき)による決済」のどちらかを選択することができます。

信用取引の返済方法を説明する図。方法1は建玉を売却して返済し、差額が利益または損失となる。方法2は現金で買付代金を支払い、株式を受け取る方法。

米国株信用取引についてもっと知りたい方はこちら

米国株信用取引の仕組みやルールをまとめております。

取引ガイド(米国株信用)

取引手数料比較(米国株信用取引・現物取引)・信用金利

米国株信用取引の取引手数料は、当社の米国株現物取引と比較してお得です。
例えば、米国株現物取引では売買で最大40米ドル(税込:44米ドル)かかるところ、米国株信用取引では最大30米ドル(税込:33米ドル)と、現物取引に比べ10米ドル(税込:11米ドル)もお得です(信用金利など除く)。
また、返済ではなく、現引(買付代金相当額を支払うことで建玉を返済し、現物株式を受け取る方法)をする場合は、取引手数料が無料で、建玉を現物株式として受け取り、保有することができます。

米国株信用取引 米国株現物取引
取引
手数料
新規建ておよび返済時 買付および売却時
約定金額の0.3%(税込:0.33%) 約定金額の0.45%(税込:0.495%)
最低手数料0米ドル(無料) 最低手数料0米ドル(無料)
最大手数料15米ドル(税込:16.5米ドル) 最大手数料20米ドル(税込:22米ドル)
現引 無料
現地取引費用 返済時・売却時のみ SEC fee(※)
信用金利 6.3%(年率)(詳細はこちら

返済・売却時のみ、上記国内取引手数料のほか、現地取引費用としてSEC Feeがかかりますが、次回SECによる見直しが実施されるまでSEC Feeは無料となります。
お取引に際しましては十分ご注意くださいますよう、お願い申しあげます。
SEC Fee・・・・ 返済・売却時に、約定代金1米ドルにつき、0.0000000米ドル(2025年5月13日現地約定分より適用)

投資初心者にやさしく、上級者にも役立つレポート解説

岡元兵八郎の米国株マスターへの道

「マネクリ」にて、原則週の第1営業日に更新

石原順の米国株トレンド5銘柄

「マネクリ」にて、原則隔週火曜日に掲載

米国株決算レポート(こころトレード研究所より)

「マネクリ」にて、米国株決算時に掲載

各種投資情報

銘柄スカウター米国株

外国株口座内で提供する銘柄情報分析ツールです。豊富な個別銘柄情報やニュースのほか、スクリーニング機能やランキング、銘柄比較機能などを搭載しています。

銘柄スカウター米国株

岡元兵八郎(ハッチ)による米国株投資セミナー

「ハッチの米国株マーケットセミナー」

米国投資をするなら知っておきたい最新情報をハッチが解説。米国個人投資家の取引動向の解説や、特別ゲストによる米国株にまつわる対談コーナーなどもあります。

経済イベント一覧

マーケットへの影響が想定される重要なイベントや、FOMCなどの経済イベントのスケジュールをまとめたページです。

【2025年最新】FOMCやECB理事会などの重要イベントはこれだ!

ご留意事項

画面における各情報は、情報の提供のみを目的としており、投資または特定の商品を勧誘するものではありません。銘柄の選定など、投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断で行っていただきますようお願いいたします。

米国株信用取引口座のお申込み方法

国内株式信用取引口座・外国株取引口座の開設状況により、米国株信用取引口座の開設のお申込み手順が異なりますので、以下の内容をご確認の上、お申込みをお願いいたします。

証券総合取引口座をお持ちでない場合

STEP1

証券総合取引口座の開設

詳しい開設のお申込み方法は、以下をご確認ください。

証券総合取引口座開設の流れ

STEP2

外国株取引口座の開設

詳しい外国株取引口座の開設方法は、以下をご確認ください。

外国株取引口座の開設方法

STEP3

米国株信用取引口座の開設

証券総合取引口座開設後に、米国株信用取引口座の開設のお申込みをお願いいたします。
詳しい開設のお申込み方法については以下をご確認ください。

米国株信用をはじめるには

「米国株信用取引口座」の開設にあたっては「証券総合取引口座」と「信用取引口座」、「外国株取引口座」の3つの口座が開設されている必要があります。もちろん口座開設、維持費は無料です。
「外国株取引口座」を開設されますと、「信用取引口座」お申込み時に、「米国株信用取引口座」の開設をあわせてお申込みいただけます。
詳細は「米国株信用取引口座のお申込み方法」をご参照ください。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

外国株取引口座をお持ちでない方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

信用取引口座をお待ちでない方

ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

米国株信用をはじめるには

「米国株信用取引口座」の開設にあたっては「証券総合取引口座」と「信用取引口座」、「外国株取引口座」の3つの口座が開設されている必要があります。もちろん口座開設、維持費は無料です。
「外国株取引口座」を開設されますと、「信用取引口座」お申込み時に、「米国株信用取引口座」の開設をあわせてお申込みいただけます。
詳細は「米国株信用取引口座のお申込み方法」をご参照ください。

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

信用取引口座をお待ちでない方

信用取引口座申込画面へ遷移します

米国株信用取引口座開設の基準について

米国株信用取引口座の開設には、国内株式信用取引口座の審査基準に加え以下の条件を満たす必要があります。

  • 米国株信用取引において、当社が定める最低保証金以上の保証金の差し入れ(現金および代用有価証券)ができること
  • 米国株現物取引の経験があること

なお、国内株式信用取引口座の審査基準は以下をご確認ください。

信用取引口座開設の審査基準は?

米国株信用取引口座開設のお申込みにかかるご注意

  • 法人のお客様も米国株信用取引口座を開設のお申込みいただけます。
  • 国内株式信用取引口座が未開設の場合は、国内株式信用取引口座および米国株信用取引口座の開設を合わせてお申込みください。
  • 開設のお申込みから審査完了までの期間について、国内株式信用取引口座と同時に開設される場合は最短3営業日、米国株信用取引口座のみ開設される場合は最短即日で審査が完了いたします。審査完了後は、メールで審査結果をお知らせします。なお、審査の結果によっては開設いただけないことがありますので、あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。なお、審査の結果ご開設いただけなかった場合、一定期間は再度の口座開設のお申込みをお受けできません。
  • IFAサービスをご利用いただいているお客様は、米国株信用取引口座の開設のお申込みを行うことはできません。
  • スタート信用取引口座を開設済みのお客様は、米国株信用取引口座の開設のお申込みを行うことはできません。信用取引トップページの「スタート信用から通常の信用取引への移行申請」より通常の国内株式信用取引口座を開設していただいた後、米国株信用取引口座の開設をお申込みください。
  • 米国株信用取引の開始後は米国株国内店頭取引をご利用いただけません。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。