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銘柄スカウターにネットキャッシュ倍率など待望の指標が追加

日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」が、29回目のアップデートをいたしました。「10年スクリーニング」に「ネットキャッシュ倍率」や「PSR」、「連続増配年数」など様々な指標を追加し、これまで以上に多角的な視点で銘柄分析が可能になりました。また、「お気に入り銘柄」のみを絞り込んでスクリーニングできる機能も追加いたしました。進化したマネックス銘柄スカウターを、ぜひご活用ください。

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スクリーニングに待望の指標を続々追加!

今回も、お客様からご要望の多かった人気指標を、「10年スクリーニング」に新たに追加しました。
長期にわたり安定した株主還元を続けている企業を探せる「連続増配年数・連続非減配年数」「増配回数」、企業の財務健全性を見極めるための「ネットキャッシュ倍率」。
さらに、注目を集めるIT・グロース株の中から、成長性と割安感をあわせ持つ銘柄を発掘するヒントとなる「予想PSR」「予想PEGレシオ」「連続黒字年数」も新たに追加しました。
配当重視の銘柄選びから成長株投資まで、これまで以上に多角的な視点で銘柄分析を行っていただけます。
本記事では、今回追加された各指標について、活用方法や注目ポイントをわかりやすくご紹介します。

ネットキャッシュ倍率

企業の時価総額を保有する実質的な現金余力(ネットキャッシュ)で割り、株価の割安性を測る「ネットキャッシュ倍率」を、10年スクリーニングに新たに追加しました。
一般的に、倍率が高い企業ほど財務の健全性が高く、市場からの評価が高い企業と言えます。一方で、実質的な現金余力が豊富であるにもかかわらず、ネットキャッシュ倍率が低い好財務の割安株を探す際にも活用いただけます。

10年スクリーニング条件追加画面
ネットキャッシュ比率画面キャプチャ
個別株詳細画面
ネットキャッシュ個別株詳細画面キャプチャ

連続増配年数・連続非減配年数・増配回数など

個別銘柄ページおよび「10年スクリーニング」の分析指標に、「連続増配年数・連続非減配年数」「増配回数」などを新たに追加しました。安定した株主還元を継続している企業や、長期にわたり増配を続けている企業を、これまで以上に探しやすくなっています。今回追加した配当指標は以下になります。配当重視の銘柄分析に、ぜひご活用ください。

  • 連続増配年数(予想含む)(10年)
  • 連続非減配年数(10年)
  • 連続減配年数(10年)
  • 配当成長率(3年/5年/10年)
  • 増配回数(10年)
  • 減配回数(10年)

また、連続増配年数を活用したスクリーニングを銘柄スカウターのおすすめスクリーニングに新たに追加しました。長期にわたり増配を続け、安定した株主還元に取り組む企業を「長期にわたり増配を続け、今後も増配余地のある企業」としておすすめスクリーニングで紹介しています。

10年スクリーニング条件追加画面
減配・非減配画面キャプチャ
下矢印
増配回数画面キャプチャ

予想PSR・予想PEGレシオ

ITやAI関連銘柄は将来の成長期待から株価が高く評価されやすい傾向がありますが、「売上」を基準に企業価値を測るPSR(株価売上高倍率)や、PER(株価収益率)を当期利益の増益率で割ったPEGレシオ(Price Earnings Growth Ratio)を活用することで、「利益面からは割高だが、成長性を加味すると割安かもしれない企業」を発掘することが可能です。
今回は、予想PEGレシオを活用した「売上高成長性に対して直近の株価が割安な銘柄」と予想PSRを活用した「売上高成長性に対して直近の株価が割安な銘柄」をおすすめスクリーニングにて紹介しております。

10年スクリーニング条件追加画面
PSRPEG画面キャプチャ
個別株詳細画面
PSRPEG画面キャプチャ
10年スクリーニング条件追加画面
PSRPEG画面キャプチャ
個別株詳細画面
PSRPEG画面キャプチャ

連続黒字年数

長期投資や配当投資を行う際には、安定して利益を出し続けられる企業かどうかが重要なポイントとなります。今回追加した「連続黒字年数」を活用することで、景気変動の波にかかわらず継続的に利益を確保してきた企業を、これまで以上に探しやすくなりました。企業の安定性や事業基盤の強さを見極める指標として、ぜひ銘柄分析にご活用ください。

10年スクリーニング条件追加画面
連続黒字年数画面キャプチャ
個別株詳細画面
連続黒字年数個別画面キャプチャ

スクリーニング条件にお気に入り銘柄を追加

10年スクリーニングの基礎条件項目に、「お気に入り銘柄」「お気に入り銘柄以外」のチェックボックスを新たに追加しました。
これにより、あらかじめ注目していたお気に入り銘柄の中から、投資指標を比較しながら購入候補を絞り込めるようになったほか、これまでチェックしていなかった銘柄を「お気に入り銘柄以外」から新たに発掘することも可能です。

現在お気に入り銘柄は最大500件までご登録いただけます。

お気に入り銘柄画面キャプチャ

マネックス銘柄スカウターの起動方法

PCでご利用の場合

証券総合取引口座にログイン後、上部メニューの「投資情報」>右サイドメニューの「マネックス銘柄スカウター」から利用できるほか、個別銘柄画面で「銘柄分析」を押すと銘柄スカウターの当該個別銘柄ページを開くことができます。
また、MYPAGE>右サイドメニューの「取引ツール起動」欄でマネックス銘柄スカウターにチェックを入れるとログイン後にワンクリックで起動できるようになります。

ログイン後のMY PAGE 右サイドメニュー
チェックを入れて「閉じる」を押す。

スマートフォン(ブラウザ)でご利用の場合

証券総合取引口座にログイン後、右上のメニューボタン>「投資情報」>「ツール」>情報ツール利用状況一覧(スマートフォン)欄>マネックス銘柄スカウター「ログイン」ボタンからログインできるほか、右上のメニューボタン>「株式取引」>「株式取引」>銘柄を探す欄>「銘柄スカウターで探す」からもご利用いただけます。

ログイン後のMY PAGE 右上メニュー「投資情報」から利用する場合
サイドメニューの投資情報欄で「ツール」を押す。情報ツール利用状況一覧で「ログイン」ボタンを押す。
ログイン後のMY PAGE 右上メニュー「株式取引」から利用する場合
サイドメニューの株式取引欄で「株式取引」を押す。「銘柄スカウターで探す」を押す。
  • 一部の機能はPC向けサイトからのみご利用可能で、スマートフォン向けサイトからはご利用いただけませんのでご注意ください。
  • PC向けサイトを表示したい場合はスマートフォン向けサイト下部にある「PCサイト」を押してください。

マネックス証券アプリからご利用の場合

マネックス証券アプリでログイン後、下部の「メニュー」>「マーケット情報」>「銘柄スカウター(日本株)」からご利用いただけます。また、右端の☆マークを押すとメニュー画面上部のお気に入り欄に追加されます。

マネックス証券アプリの詳細はこちら

マネックス証券アプリメニュー画面
メニュー画面で「マーケット情報」を押す。「銘柄スカウター(日本株)」を押す。
  • 一部の機能はPC向けサイトからのみご利用可能で、マネックス証券アプリからはご利用いただけませんのでご注意ください。
  • PC向けサイトを表示したい場合は銘柄スカウター画面下部にある「PCサイト」を押してください。

マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見・ご要望をお寄せください。銘柄スカウターの上部(スマートフォン版の場合は右上のメニューボタンで表示されるメニュー下部)の「ご意見・ご要望」からお送りいただけます。

日付 できごと 搭載された主な機能
2017年10月26日

マネックス銘柄スカウター登場

マネックス銘柄スカウター登場

  • 最長過去10年の企業業績
  • 企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績
  • PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示
  • 複数銘柄の株価指標などの比較機能
  • 過去の配当実績や配当性向など配当関連情報
  • 決算発表スケジュール
2018年1月24日

最初の機能拡充

最初の機能拡充

  • セグメント業績
  • アナリストリビジョン機能
  • 銘柄比較機能の改善
  • 1株あたり利益(EPS)や1株あたり純資産(BPS)
2018年4月16日

2度目の機能拡充

2度目の機能拡充

  • 企業情報
  • お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日

3度目の機能拡充

3度目の機能拡充

  • 企業の業績予想修正履歴
  • 業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日

4度目の機能拡充

4度目の機能拡充

  • 「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加
  • 決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日

5度目の機能拡充

5度目の機能拡充

  • 「業績修正を探す」機能
  • 通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日

6度目の機能拡充

6度目の機能拡充

  • 10年スクリーニング機能
2019年10月18日

7度目の機能拡充

7度目の機能拡充

  • スマートフォンの表示を最適化
  • 業績進捗率が4項目から選択可能に
2019年12月11日

8度目の機能拡充

8度目の機能拡充

  • 配当表示期間の延長
  • 株主優待を見られるリンクを追加
  • アナリスト予想の「最大値」と「最小値」を追加
2020年6月4日

9度目の機能拡充

  • バランスシート(貸借対照表)の情報
  • 設備投資・減価償却費・研究開発費
  • 有利子負債
  • 売上原価、売上総利益、販売管理費、EBITDA

をそれぞれ追加

2020年7月3日

10度目の機能拡充

  • 通期業績推移と貸借対照表に変動要因を追加
  • 各種回転率
  • EV/EBITDA倍率
  • 「10年スクリーニング」と「銘柄比較」に利益率等と財務指標の項目を追加
2020年9月14日

11度目の機能拡充

  • 配当ページにサマリー&配当発表履歴を追加
  • 個別銘柄ページにTIWレポートを追加
2020年12月24日

12度目の機能拡充

  • 個別銘柄画面にチャートやチャート形状分析を追加
  • オリジナル業種を追加
  • 適時開示情報をクリックして確認可能に
2021年2月19日

13度目の機能拡充

  • 「銘柄を比較する」機能にグループ別保存機能を追加
2021年4月7日

14度目の機能拡充

  • 個別銘柄画面や10年スクリーニング等に「海外売上高」を追加
2021年7月26日

15度目の機能拡充

  • 指標一覧を追加
  • 長期間の平均成長率や平均利益率を表示
2021年8月23日

16度目の機能拡充

  • 銘柄カルテを追加
  • 株価指標ページのデザインを改善
2021年10月26日

17度目の機能拡充

  • 理論株価(PBR基準)を追加
2021年12月23日

18度目の機能拡充

  • 「マイ理論株価 計算機」を追加
  • 個別銘柄のメモ機能、メモ管理機能を追加
  • PER基準の理論株価を追加
2022年6月28日

19度目の機能拡充

  • 従業員数推移や1人当り業績を追加
2022年11月17日

20度目の機能拡充

  • 適時開示を表計式でわかりやすく表示
2022年12月21日

21度目の機能拡充

  • 株主還元関連の各種情報を追加
2023年4月10日

22度目の機能拡充

  • 決算発表データがすぐに反映
2023年6月22日

23度目の機能拡充

  • 「四半期業績推移」に累積データを追加
2023年9月21日

24度目の機能拡充

  • 10年スクリーニングの結果がCSVファイルでダウンロード可能に
2023年11月28日

25度目の機能拡充

  • 個別銘柄ページのグラフにSNSシェア機能を追加
2024年3月25日

26度目の機能拡充

  • お気に入り銘柄一覧画面などに「チャート一覧」タブを追加
  • 個別銘柄ページの企業情報欄に決算月や情報の更新年月を追加
2024年6月19日

27度目の機能拡充

  • 個別銘柄ページに会社四季報画面へのリンクを追加
  • お気に入り銘柄の登録上限数を500銘柄に引き上げ
  • 個別銘柄ページの株価を直近終値から20分ディレイ株価に変更
  • 個別銘柄ページとスクリーニング条件に上場年月情報を追加
  • スクリーニング条件に株主優待の権利確定月を追加
  • 10年スクリーニングで複数キーワードでの検索が可能に
2025年6月30日

28度目の機能拡充

  • 「保有銘柄・配当情報」ページを追加
  • 保有銘柄の資産ポートフォリオと配当ポートフォリオをグラフ表示
  • 保有銘柄の損益状況や配当情報、決算予定などを一覧で表示
2026年5月21日

29度目の機能拡充

  • 減配/非減配年数/増配率等の配当情報を拡充
  • ネットキャッシュ倍率/予想PSR/予想PEGレシオ/連続黒字年数を追加
  • お気に入り銘柄等のスクリーニング条件を追加

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

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信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

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国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

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