たった1銘柄に投資するだけで、世界40ヶ国以上の企業に投資できる銘柄があるなど、様々な用途に応じて複数銘柄への分散投資効果を得ることができます。
上場されていない一般の投資信託商品との比較では一般的に信託報酬にあたる経費率が低いことが特長です。米国においては、競争原理が働き、パフォーマンスを良くするために重要な継続保有コスト(経費率)も相対的に低く設定されているものが多いです。
当初は、S&P500やNYダウ平均などの主要な株価指数に連動したパフォーマンスを目指すものが中心でしたが、ETFの普及とともにバリエーションを広げ、現在では金などのコモディティや債券、新興国に投資するものもあり、選択肢が広がっています。
対象銘柄の現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックする米国ETF買い放題プログラムを実施しています。対象銘柄数は業界最多※の21銘柄です。
※「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2024年3月21日現在。マネックス証券調べ。
ETFは、低コストで様々な資産に分散投資を行うことができる、画期的な投資ツールであるといえます。当社でお取引可能な米国上場ETFは非常にバリエーションに富んでいます。
ぜひ、お客様のニーズにマッチするETFを探してみてください。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。