サイト内の現在位置を表示しています。
ここから本文です。

米国株

米国ETFの特長

-分散効果-

たった1銘柄に投資するだけで、世界40ヶ国以上の企業に投資できる銘柄があるなど、様々な用途に応じて複数銘柄への分散投資効果を得ることができます。

-低コスト-

上場されていない一般の投資信託商品との比較では一般的に信託報酬にあたる経費率が低いことが特長です。米国においては、競争原理が働き、パフォーマンスを良くするために重要な継続保有コスト(経費率)も相対的に低く設定されているものが多いです。

-投資の多様性-

当初は、S&P500やNYダウ平均などの主要な株価指数に連動したパフォーマンスを目指すものが中心でしたが、ETFの普及とともにバリエーションを広げ、現在では金などのコモディティや債券、新興国に投資するものもあり、選択肢が広がっています。

ゼロETF(米国ETF売買手数料実質無料プログラム)

国内初のプログラムであるゼロETFでは、対象ETFの米国株取引手数料(売買ともに)を実質無料といたします(取引日の翌月末までに、お客様の外国株取引口座に米ドルでキャッシュバックいたします)。

ゼロETF(米国ETF売買手数料実質無料プログラム)

まとめ

ETFは、低コストで様々な資産に分散投資を行うことができる、画期的な投資ツールであるといえます。当社でお取引可能な米国上場ETFは非常にバリエーションに富んでいます。
ぜひ、お客様のニーズにマッチするETFを探してみてください。

米国上場ETF 取扱銘柄一覧

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。