サイト内の現在位置を表示しています。

今から狙うならどの銘柄?半導体関連株の成長期待を探る

生成AIブームを背景に、世界の株式市場では半導体関連銘柄が存在感を高めています。日本市場でも日経平均株価の上昇を支える主要な存在となっています。そこで本記事では、日経平均株価の上昇をけん引する半導体関連銘柄に注目し、銘柄スカウターを活用して今後の成長期待が高い銘柄を探っていきます。

日経平均を大きく押し上げた半導体銘柄

2026年6月22日の日経平均株価は、前週末比1103円90銭(1.55%)高の7万2353円96銭と8日続伸となりました。

同日の日経平均株価のプラス寄与度ランキングを見ると、東京エレクトロン(8035)やフジクラ(5803)、イビデン(4062)などAI・半導体関連銘柄が上位に並んでいます。

順位 コード 銘柄名 終値(6/22) 寄与度
1 8035 東京エレクトロン 77,800 245.381
2 5803 フジクラ 6,161 201.132
3 4062 イビデン 26.425 125.037
4 9984 ソフトバンクグループ 7,244 107.002
5 6857 アドバンテスト 32,710 103.784

QUICKデータよりマネックス証券作成。

信用取引口座開設で抽選で100名様に2,000円プレゼント

今後も成長が期待できそうな半導体関連銘柄をスクリーニング

上記の通り、直近の日経平均株価の上昇寄与度ランキングには、多くのAI・半導体関連銘柄が並んでいます。この上昇は今後も続くのでしょうか。
今回は、AI・半導体関連銘柄を対象に、銘柄スカウターのコンセンサス予想や業績データを用いたスクリーニングを行い、今後の成長性や収益性の観点から注目される一部の銘柄をピックアップしてご紹介します。

スクリーニング条件

10年スクリーニングの「新規作成」ボタンを押して基礎条件を設定し、「条件を追加する」ボタンを押して詳細条件を設定してスクリーニングします。

【基礎条件】

  • オリジナル業種:ファブレス半導体・半導体部材・半導体製造装置・半導体検査装置など

【詳細条件】

  • [通期]成長率(3/5/10年)(売上高):5年・7.0%~
  • [通期]増益率(営業利益):10.0%~・1人以上
  • [通期]成長率(3/5/10年)(当期利益):5年・15.0%~
  • [通期]10年間の最高更新(売上高):最高更新が予想される銘柄、[指標]実績ROE:10.00%~

スクリーニング結果

コード 銘柄名 直近終値(06/24) 5年成長率
(売上高)
増益率
(営業利益)
5年成長率
(当期利益)
実績ROE
3445 RSTech 6,850円 24.60% 15.20% 26.90% 12.52%
4186 東京応化工業 10,930円 15.10% 28.60% 27.40% 15.58%
4368 扶桑化学工業 4,560円 12.80% 40.80% 16.00% 12.94%
5344 MARUWA 69,070円 12.40% 42.10% 21.20% 13.20%
6146 ディスコ 79,740円 19.00% 30.00% 28.20% 25.15%
6323 ローツェ 4,453円 20.40% 29.50% 24.10% 15.35%
6361 荏原製作所 6,279円 12.90% 18.90% 25.90% 15.61%
6368 オルガノ 16,440円 12.00% 11.20% 32.00% 21.52%
6387 サムコ 14,140円 9.70% 15.30% 21.80% 13.13%
6590 芝浦メカトロ 4,420円 14.50% 21.20% 41.50% 21.71%
6857 アドバンテスト 31,200円 29.30% 34.00% 40.00% 57.65%
7609 ダイトロン 3,695円 12.40% 18.00% 25.00% 14.37%
7729 東京精密 18,730円 11.40% 21.50% 15.20% 13.55%
7735 SCREENH 16,130円 13.60% 28.10% 43.40% 20.28%
8035 東京エレクトロン 69,900円 11.80% 50.80% 18.80% 29.56%

(出所)6月24日時点の銘柄スカウター米国株

  • 株価の小数点1位は四捨五入をして表示しております。
  • 2026年6月24日時点で信用取引の規制措置が行われている銘柄はスクリーニング結果から除外しています。

東京エレクトロン(8035)

前述の日経平均株価プラス寄与度ランキングでも上位に入る注目銘柄で、生成AIの普及に伴うデータセンター投資や先端半導体需要の拡大を追い風に市場から高い注目を集めている。世界4位の半導体製造装置メーカー。半導体製造装置やFPD製造装置の製造販売を手がける。

企業の成長率・売上高・その他

2025年通期売上高は約2兆4,435億円を記録し、過去最高を更新。営業利益の増益率コンセンサスは50.8%と今回スクリーニングで出てきた銘柄内でトップ。また6月24日時点の「銘柄カルテ」の目標株価(対株価)を見ると割高の評価となっているものの、業績予想は増収増益で、今期の経常利益予想のアナリスト平均値は52.8%増と強気でまだ成長が期待できそう。

東京エレクトロン(8035)

(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

チャートを見る

扶桑化学工業(4368)

果実酸とコロイダルシリカの世界トップ製品を持つ化学素材メーカー。粒子制御技術を基盤に半導体市場の微細化への対応商品開発を推進しており、シリコンウエハのファイナルポリッシングスラリーの主原料としてトップシェアを確保。

企業の成長率・売上高・その他

直近決算における当期利益は14,311百万円(前期比+23.1%)と堅調に推移し、通期売上高は2期連続の増収で過去10年の最高を更新した。また、今期の営業利益コンセンサス予想も+40.8%の増益となっており、継続的な成長が見込まれる。
さらに、6月26日時点のアナリストの目標株価コンセンサスは6,300円に設定されており、成長期待の高い半導体関連銘柄でありながら、現在の株価水準には依然として上値余地が残されている点にも注目したい。

扶桑化学工業(4368)

(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

チャートを見る

MARUWA(5344)

セラミック電子部品メーカー。半導体製造装置に必要となる石英ガラスや高純度SiC素材(Purebeta®)を用いた部品を製造し、海外の大手メーカーをはじめ、国内外の半導体製造関連業界のあらゆる企業に製品を供給している。

企業の成長率・売上高・その他

通期売上高は10期以上連続で増収を維持しており、今期は10年の最高を更新。さらに配当についても10期以上連続増配をしており、長期的な安定成長トレンドが顕著。足元(2026年3月期)で実施された大規模な設備投資(売上高比30.2%)が、今後の成長加速にどう寄与してくるかが一つのポイントとみられる。また、今期の経常利益に関する現在のアナリスト予想の平均値は39.4%増益でさらなる業績拡大への期待が高まっている。

MARUWA(5344)

(出所)マネックス銘柄スカウター、企業IR資料

投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

チャートを見る

マネックス銘柄スカウターとは

マネックス銘柄スカウターとは、2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「通常発表されない3か月に区切った業績推移」「10年スクリーニング」「業績予想修正履歴」「理論株価」「保有銘柄・配当情報」など投資判断に役立つ様々な情報をご提供しています。

企業が決算短信等では発表しない3か月に区切った業績推移を表示

四半期業績推移(3か月)のキャプチャ

様々な条件を設定して銘柄探しができる「10年スクリーニング」

10年スクリーニングのキャプチャ

業績予想の修正履歴と通期実績の推移をグラフ表示

業績予想修正履歴のキャプチャ

理論株価と想定される株価の上値目途・下値目途をまとめて表示

理論株価のキャプチャ

当社で保有している日本株(現物)や配当情報を一覧表示

保有銘柄・配当情報のキャプチャ
銘柄スカウターで保有銘柄や配当情報の一覧表示が可能に!

マネックス銘柄スカウターの起動方法

他にも様々な銘柄リストを公開中

国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。
    中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(税込:0.275%)(最低手数料45香港ドル(税込:49.5香港ドル)、上限手数料450香港ドル(税込:495香港ドル))の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。