iDeCoで掛金を拠出できるのは、60歳になるまでと期限が決められています。そのため、今から加入するメリットがあるのか、悩まれている50代の方は大勢いらっしゃるのではないでしょうか。
結論から書くと、iDeCoは毎月の拠出額に上限があるため、50代からの加入ではセカンドライフ資金を十分に準備することはできませんが、一定の収入さえあれば年間数万円の節税が可能になります。リタイア後に計画されている旅行の回数や、趣味に使えるお金を増やせるぐらいの節税メリットが得られるとお考えください。

意外に多い、50代からのiDeCo加入

マネックス証券でiDeCoに加入された方の加入時年代分布　※

マネックス証券では、加入者のうち20％の方々が50代に入ってからiDeCoをはじめられています。
50代はセカンドライフ資金をつくるラストスパートの時期ですので、数年間の加入であっても制度の節税メリットをフル活用し、老後の蓄えを少しでも増やしたいと考えている方が多いようです。

• ※ 2019年3月27日現在におけるマネックス証券でのiDeCo加入者実績に基づいております。

では、50代からの加入でどれぐらいのメリットが得られるのか、シミュレーション結果で具体的な節税額等を確認しましょう。

50代からはじめて、どれくらいの資産をつくれるのか？

• ※ 試算結果はあくまでもシミュレーションであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

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このように50代からの加入でも十分な節税メリットを得られるiDeCoですが、本来は長期加入を前提とした年金制度です。そのため、加入期間が短くなる場合には、幾つかの点で注意が必要になります。

加入期間が短いと、受け取れる年齢が遅くなるのがデメリット

まず知っていただきたいのは、掛金を拠出できるのは60歳までですが、iDeCoと企業型確定拠出年金の通算加入期間が10年未満の場合には、お金を引き出せるのが61歳以降になってしまうという点です。
加入期間とそれに応じた請求可能年齢（お金を引き出せる年齢）は以下のとおりです。

また60歳から請求可能年齢までは、新たな拠出ができない「運用指図者」という立場になり、毎月の口座管理手数料が引き落とされる点にも注意が必要です。口座管理手数料は、制度上必須の64円と各金融機関で独自に設定された運営管理手数料で構成されており、この運営管理手数料が高い金融機関で加入されると60歳以降も毎年数千円が貯めた年金から引かれてしまいます。
数年程度の加入でも、やはりマネックス証券と同じく、運営管理手数料を無料としている金融機関での加入がおススメです。

運用期間が短くなるため、リスクの高い商品は避ける

50代からiDeCoに加入される場合には、運用期間が短いため、大きな損失を出してしまうと受取るまでに、それを取り戻すことが難しくなります。
もし、iDeCo以外の蓄えに十分な余裕がない方は、以下のようなリスクがない、もしくはリスクが比較的少ない商品を中心に運用されることを検討しましょう。

• ・定期預金等の元本確保型商品
• ・債券型投資信託
• ・バランス型投資信託（株式組入比率の高いものは除く）

「投資の経験が無い」、「投資信託などの金融商品に関する知識が無い」という方々にも、安心して個人型確定拠出年金 iDeCoを使った資産づくりをしていただけるよう、簡単な質問に答えるだけで、お客様に最適な運用プランを提案するロボアドバイザー「iDeCoポートフォリオ診断」を無料で提供しています。

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個人型確定拠出年金 iDeCoに加入された方が毎月支払う「運営管理手数料」は、金融機関によって異なります。
利用期間が長い iDeCoでは、運用コストを低く抑えることが大切なポイントになりますが、「運営管理手数料」が無料のマネックス証券なら、コストを気にせず安心して、iDeCoサービスをご利用いただけます。

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