投資信託を購入、保有、売却する際にかかる主な費用や税金についてご紹介します。
購入時に販売会社に支払う手数料です。購入額（購入時の1口あたり基準価額×口数）に対して一定の割合でかかります。
マネックス証券では、インターネットでの購入であればすべての投資信託が申込手数料無料（ノーロード）で購入できます。
投資信託を保有している間、投資信託の運用・管理に対する報酬として控除される費用です。投資信託の保有額に応じて日割りで信託財産から差し引かれるため、別途お支払いいただく必要はございません。報酬は、運用会社・販売会社・信託銀行の三者で配分されます。金額等の詳細は、交付目論見書で確認できます。
支払われた分配金に対しては、所得税、地方税として、2013年1月1日から2037年12月31日の間は20.315％（所得税15.315％、住民税5％）が課税されます。
投資信託の税金の詳細は、以下のページにてご確認ください。
信託財産留保額は、販売会社や運用会社が受け取るものではなく、信託財産に留保されるものです。投資信託の解約が発生すると、解約した受益者（投資信託を保有する投資家）に代金を支払うため、投資信託の中の資産を売却する必要があります。その際に発生する費用を解約する受益者に負担してもらうための仕組みです。投資信託によって差し引かれるものと差し引かれないものがあります。信託財産留保額の詳細は、交付目論見書で確認できます。
解約時に発生した利益に対しては、所得税、地方税として、2013年1月1日から2037年12月31日の間は20.315％（所得税15.315％、住民税5％）が課税されます。
投資信託の税金の詳細は、以下のページにてご確認ください。
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