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カテゴリーからファンドを探す

投資信託(ファンド)にはさまざまな探し方がありますが、こちらでは代表的なカテゴリーについて、その特徴と検索の方法をご紹介します。

カテゴリーごとの特徴

インデックスファンド

「インデックスファンド」とは、あらかじめ決められたベンチマーク(日経平均株価など)と同じ値動きを目指して運用されるファンドです。投資信託の中でも信託報酬などの運用にかかるコストが低い傾向にあるほか、値動きもわかりやすく、手軽に分散投資ができるため、投資初心者の方にも選ばれやすい金融商品のひとつです。反対に、ベンチマークを上回る運用成果を目指して運用される投資を「アクティブファンド」といいます。

値動きのイメージ

インデックスファンド

バランス型ファンド

「バランス型ファンド」とは、国内外の株式や債券、不動産投資信託など複数の資産に投資するファンドです。投資対象資産や投資対象地域を分散することで、単一の資産や投資対象地域に限定して投資するファンドと比較してリスクを抑えた運用が期待できます。
それぞれの資産や地域に投資するファンドを個別に購入しても分散投資の効果は得られますが、その場合は複数ファンドを購入するためそれなりにまとまった資金が必要となります。「バランス型ファンド」であれば1ファンドの購入で複数の資産に投資できるため、少額から投資ができることも魅力のひとつです。

分散投資の重要性

バランス型ファンド

毎月分配型ファンド

毎月分配型ファンドとは、1ヶ月ごとに決算を行い分配金を支払う方針のファンドを指します。このため、「投資信託の運用を続けながら、少しずつ取り崩していきたい」といったニーズに合った商品といえます。
ただし、毎月の分配や分配金額が保証されているものではありません。また、分配金はファンドの投資信託の純資産から支払われますので、投資信託の購入時の時価によっては分配金が元本の払い戻しに相当する場合もあります。

毎月分配型ファンド

ブル・ベア型ファンド

ブル・ベア型ファンドとは、株式指数などの一定の指数におおむね連動して、あらかじめ決められた倍率の値動きを目指すファンドです。ブル(レバレッジ)型は指数が上昇した時、ベア(インバース)型は指数が下落した時に基準価額が上昇します。短期間で高いリターンを狙うことができる一方で、予想と逆方向に相場が動いた場合には大きな損失を被るリスクがあります。また、もみ合い相場では、保有期間が長いほど基準価額が下落する傾向があります。
投資初心者の方や長期の資産運用に向くものではありませんが、うまく活用することによって大きな収益が期待できるファンドです。

ブル・ベア型ファンドについて詳しくはこちら

ブル・ベア型ファンド

SDGs関連ファンド

新聞などで、SDGsという言葉をよく目にするようになりました。「持続可能な開発目標」の英語頭文字をとった言葉ですが、実は投資家にとっておさえておきたい重要なテーマです。UBSグループが実施した調査によると、投資可能資産が多い富裕層ほどサステナブル投資への配分を高めているというデータもあります。

SDGs関連ファンド

セレクトファンド

マネックス証券で取扱うアクティブファンドの中から、シャープレシオ(5年・10年)を主な選定基準として、長期的かつ安定的に優れたパフォーマンスが期待できるファンドを選定したものです。原則として10年以上の運用実績があり、コスト(信託報酬)や運用体制などの定性的な観点も勘案して厳選しています。

セレクトファンド

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項