投資信託（ファンド）にはさまざまな探し方がありますが、こちらでは代表的なカテゴリーについて、その特徴と検索の方法をご紹介します。
「インデックスファンド」とは、あらかじめ決められたベンチマーク（日経平均株価など）と同じ値動きを目指して運用されるファンドです。投資信託の中でも信託報酬などの運用にかかるコストが低い傾向にあるほか、値動きもわかりやすく、手軽に分散投資ができるため、投資初心者の方にも選ばれやすい金融商品のひとつです。反対に、ベンチマークを上回る運用成果を目指して運用される投資を「アクティブファンド」といいます。
値動きのイメージ
「バランス型ファンド」とは、国内外の株式や債券、不動産投資信託など複数の資産に投資するファンドです。投資対象資産や投資対象地域を分散することで、単一の資産や投資対象地域に限定して投資するファンドと比較してリスクを抑えた運用が期待できます。
それぞれの資産や地域に投資するファンドを個別に購入しても分散投資の効果は得られますが、その場合は複数ファンドを購入するためそれなりにまとまった資金が必要となります。「バランス型ファンド」であれば1ファンドの購入で複数の資産に投資できるため、少額から投資ができることも魅力のひとつです。
毎月分配型ファンドとは、1ヶ月ごとに決算を行い分配金を支払う方針のファンドを指します。このため、「投資信託の運用を続けながら、少しずつ取り崩していきたい」といったニーズに合った商品といえます。
ただし、毎月の分配や分配金額が保証されているものではありません。また、分配金はファンドの投資信託の純資産から支払われますので、投資信託の購入時の時価によっては分配金が元本の払い戻しに相当する場合もあります。
ブル・ベア型ファンドとは、株式指数などの一定の指数におおむね連動して、あらかじめ決められた倍率の値動きを目指すファンドです。ブル（レバレッジ）型は指数が上昇した時、ベア（インバース）型は指数が下落した時に基準価額が上昇します。短期間で高いリターンを狙うことができる一方で、予想と逆方向に相場が動いた場合には大きな損失を被るリスクがあります。また、もみ合い相場では、保有期間が長いほど基準価額が下落する傾向があります。
投資初心者の方や長期の資産運用に向くものではありませんが、うまく活用することによって大きな収益が期待できるファンドです。
新聞などで、SDGsという言葉をよく目にするようになりました。「持続可能な開発目標」の英語頭文字をとった言葉ですが、実は投資家にとっておさえておきたい重要なテーマです。UBSグループが実施した調査によると、投資可能資産が多い富裕層ほどサステナブル投資への配分を高めているというデータもあります。
マネックス証券で取扱うアクティブファンドの中から、シャープレシオ（5年・10年）を主な選定基準として、長期的かつ安定的に優れたパフォーマンスが期待できるファンドを選定したものです。原則として10年以上の運用実績があり、コスト（信託報酬）や運用体制などの定性的な観点も勘案して厳選しています。
投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
＜口座開設および金融機関変更に関して＞
NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。＜お取引に関して＞
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