ご要望にお応えして銘柄スカウターに四季報リンク等を追加！

配信日：2024年6月19日

2017年10月に提供を開始してからすでに26回進化した、日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」が27回目の進化を遂げました。お客様からのご要望が特に多かった会社四季報画面に遷移できるリンクの追加やお気に入り銘柄の登録上限数の引き上げのほか、スクリーニング機能の拡充や20分ディレイ株価の導入を行いました。より一層分析がしやすくなった銘柄スカウターをぜひご活用ください。

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個別銘柄ページに会社四季報画面へのリンクを追加
お気に入り銘柄の登録上限数を500銘柄に引き上げ
個別銘柄ページの株価を直近終値から20分ディレイ株価に変更
個別銘柄ページとスクリーニング条件に上場年月情報を追加
スクリーニング条件に株主優待の権利確定月を追加
10年スクリーニングで複数キーワードでの検索が可能に
銘柄スカウターのご利用方法
マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

個別銘柄ページに会社四季報画面へのリンクを追加

個別銘柄ページの上部に会社四季報画面へのリンクを追加しました。これまで会社四季報の情報を見たい場合はマネックス証券サイトを経由する必要がありましたが、ワンクリックで閲覧できるようになりました。会社四季報画面では企業の特色や業績、財務状況のほか、従業員の平均年齢や平均年収なども確認できます。

「四季報を見る」を押すと会社四季報画面が開きます — トヨタ自動車（7203）の個別銘柄ページ上部

お気に入り銘柄の登録上限数を500銘柄に引き上げ

「お気に入り銘柄」の登録上限数をこれまでの200銘柄から500銘柄に大きく引き上げました。お気に入りに登録した銘柄は、チャート形状の比較や適時開示の一覧表示、「銘柄を比較する」機能での銘柄選択など様々な場面で活用できます。

銘柄名の左にある星マークを押して登録。登録銘柄はこちらに表示。決算予定やチャートの一覧表示も可能。スマートフォン（ブラウザ）でご利用の場合は、お気に入り銘柄の確認はメニューボタンから。 — トヨタ自動車（7203）の個別銘柄ページ

個別銘柄ページの株価を直近終値から20分ディレイ株価に変更

個別銘柄ページの上部で表示する株価を直近終値から20分ディレイ株価に変更しました。現在値・基準日時・前日比をこれまでより大きく表示し、その下に20分ディレイ株価を基に算出した時価総額・予想配当利回り・PER・PBRを表示（スマートフォン版では概要タブに表示）しています。
また、個別銘柄ページのチャートタブで表示している株価情報に始値・高値・安値・前日終値・出来高・売買代金・VWAPを追加しました。株価チャートについても20分ディレイ株価を導入し、足種に1分足を追加しました。表示期間は1・2・5日から指定できます。

20分ディレイ株価を表示。時価総額・予想配当利回り・PER・PBRは20分ディレイ株価を基にした数値を表示。 — トヨタ自動車（7203）の個別銘柄ページ上部

1分足を追加。始値・高値・安値・前日終値・出来高・売買代金・VWAPを追加。 — トヨタ自動車（7203）の個別銘柄ページチャートタブ

個別銘柄ページとスクリーニング条件に上場年月情報を追加

個別銘柄ページの企業情報欄に上場年月の情報を追加しました。また「10年スクリーニング」のスクリーニング条件に上場年数を追加しました。スクリーニング画面で「条件を追加する」ボタンを押し、分析指標欄にて「上場年数」にチェックを入れると条件を追加できます。

スクリーニング条件に株主優待の権利確定月を追加

「10年スクリーニング」のスクリーニング条件に株主優待の権利確定月を追加しました。スクリーニング画面で株主優待ありにチェックを入れると権利確定月の選択欄が表示されます。
なお、権利確定月が複数ある場合はその全てがスクリーニング対象となります。また、株主優待の実施タイミングが「随時」や「単発」である場合はスクリーニング対象外となります。

株主優待ありにチェックを入れて権利確定月を選択。権利確定月が複数ある場合は全て表示される。 — 10年スクリーニング基礎条件追加画面

10年スクリーニングで複数キーワードでの検索が可能に

「10年スクリーニング」のキーワード検索機能ではこれまで1つの単語でしか検索できませんでしたが、複数のキーワードによる検索ができるようになりました。検索対象は個別銘柄の「企業概要」および「取扱商品」です。検索方法は入力した全ての単語を含む銘柄をスクリーニングする「AND」と、いずれかの単語を含む銘柄をスクリーニングする「OR」の2種類です。複数キーワードを入力する場合は、単語の間に半角または全角スペースで区切って入力してください。

キーワードと検索方法を指定。企業概要と取扱商品が検索対象。 — 10年スクリーニング基礎条件追加画面

銘柄スカウターのご利用方法

PCでご利用の場合

証券総合取引口座にログイン後、上部メニューの「投資情報」＞右サイドメニューの「マネックス銘柄スカウター」から利用できるほか、個別銘柄画面で「銘柄分析」を押すと銘柄スカウターの当該個別銘柄ページを開くことができます。
また、MY PAGE＞右サイドメニューの「取引ツール起動」欄でマネックス銘柄スカウターにチェックを入れるとログイン後にワンクリックで起動できるようになります。

チェックを入れて「閉じる」を押す。 — ログイン後のMY PAGE 右サイドメニュー

スマートフォン（ブラウザ）でご利用の場合

証券総合取引口座にログイン後、右上のメニューボタン＞「投資情報」＞「ツール」＞情報ツール利用状況一覧（スマートフォン）欄＞マネックス銘柄スカウター「ログイン」ボタンからログインできるほか、右上のメニューボタン＞「株式取引」＞「株式取引」＞銘柄を探す欄＞「銘柄スカウターで探す」からもご利用いただけます。

サイドメニューの投資情報欄で「ツール」を押す。情報ツール利用状況一覧で「ログイン」ボタンを押す。 — ログイン後のMY PAGE 右上メニュー「投資情報」から利用する場合

サイドメニューの株式取引欄で「株式取引」を押す。「銘柄スカウターで探す」を押す。 — ログイン後のMY PAGE 右上メニュー「株式取引」から利用する場合

マネックス証券アプリからご利用の場合

マネックス証券アプリでログイン後、下部の「メニュー」＞「マーケット情報」＞「銘柄スカウター（日本株）」からご利用いただけます。また、右端の☆マークを押すとメニュー画面上部のお気に入り欄に追加されます。

マネックス証券アプリの詳細はこちら

メニュー画面で「マーケット情報」を押す。「銘柄スカウター（日本株）」を押す。 — マネックス証券アプリメニュー画面

マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見・ご要望をお寄せください。銘柄スカウターの上部（スマートフォン版の場合は右上のメニューボタンで表示されるメニュー下部）の「ご意見・ご要望」からお送りいただけます。

日付	できごと	搭載された主な機能
2017年10月26日	マネックス銘柄スカウター登場マネックス銘柄スカウター登場	最長過去10年の企業業績企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績 PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示複数銘柄の株価指標などの比較機能過去の配当実績や配当性向など配当関連情報決算発表スケジュール
2018年1月24日	最初の機能拡充最初の機能拡充	セグメント業績アナリストリビジョン機能銘柄比較機能の改善 1株あたり利益（EPS）や1株あたり純資産（BPS）
2018年4月16日	2度目の機能拡充 2度目の機能拡充	企業情報お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日	3度目の機能拡充 3度目の機能拡充	企業の業績予想修正履歴業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日	4度目の機能拡充 4度目の機能拡充	「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日	5度目の機能拡充 5度目の機能拡充	「業績修正を探す」機能通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日	6度目の機能拡充 6度目の機能拡充	10年スクリーニング機能
2019年10月18日	7度目の機能拡充 7度目の機能拡充	スマートフォンの表示を最適化業績進捗率が4項目から選択可能に
2019年12月11日	8度目の機能拡充 8度目の機能拡充	配当表示期間の延長株主優待を見られるリンクを追加アナリスト予想の「最大値」と「最小値」を追加
2020年6月4日	9度目の機能拡充	バランスシート（貸借対照表）の情報設備投資・減価償却費・研究開発費有利子負債売上原価、売上総利益、販売管理費、EBITDA をそれぞれ追加
2020年7月3日	10度目の機能拡充	通期業績推移と貸借対照表に変動要因を追加各種回転率 EV/EBITDA倍率「10年スクリーニング」と「銘柄比較」に利益率等と財務指標の項目を追加
2020年9月14日	11度目の機能拡充	配当ページにサマリー＆配当発表履歴を追加個別銘柄ページにTIWレポートを追加
2020年12月24日	12度目の機能拡充	個別銘柄画面にチャートやチャート形状分析を追加オリジナル業種を追加適時開示情報をクリックして確認可能に
2021年2月19日	13度目の機能拡充	「銘柄を比較する」機能にグループ別保存機能を追加
2021年4月7日	14度目の機能拡充	個別銘柄画面や10年スクリーニング等に「海外売上高」を追加
2021年7月26日	15度目の機能拡充	指標一覧を追加長期間の平均成長率や平均利益率を表示
2021年8月23日	16度目の機能拡充	銘柄カルテを追加株価指標ページのデザインを改善
2021年10月26日	17度目の機能拡充	理論株価（PBR基準）を追加
2021年12月23日	18度目の機能拡充	「マイ理論株価計算機」を追加個別銘柄のメモ機能、メモ管理機能を追加 PER基準の理論株価を追加
2022年6月28日	19度目の機能拡充	従業員数推移や1人当り業績を追加
2022年11月17日	20度目の機能拡充	適時開示を表計式でわかりやすく表示
2022年12月21日	21度目の機能拡充	株主還元関連の各種情報を追加
2023年4月10日	22度目の機能拡充	決算発表データがすぐに反映
2023年6月22日	23度目の機能拡充	「四半期業績推移」に累積データを追加
2023年9月21日	24度目の機能拡充	10年スクリーニングの結果がCSVファイルでダウンロード可能に
2023年11月28日	25度目の機能拡充	個別銘柄ページのグラフにSNSシェア機能を追加
2024年3月25日	26度目の機能拡充	お気に入り銘柄一覧画面などに「チャート一覧」タブを追加個別銘柄ページの企業情報欄に決算月や情報の更新年月を追加
2024年6月19日	27度目の機能拡充	個別銘柄ページに会社四季報画面へのリンクを追加お気に入り銘柄の登録上限数を500銘柄に引き上げ個別銘柄ページの株価を直近終値から20分ディレイ株価に変更個別銘柄ページとスクリーニング条件に上場年月情報を追加スクリーニング条件に株主優待の権利確定月を追加 10年スクリーニングで複数キーワードでの検索が可能に

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
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