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米国株

ご案内

テクニカル分析情報の提供は9月29日(金)をもって終了いたしました。

「テクニカル分析」とは、価格や売買高、期間など株価を構成する要素を分析し、多くの場合は株価のトレンドや売買タイミングを計るために用いられます。

「マネックスシグナル 米国株」の分析対象101銘柄を対象に、移動平均乖離率、サイコロジカル、RSI、ボラティリティ、β値(対ダウ平均)など代表的なテクニカル分析の数値、および、これらを総合的に評価した「短期テクニカル総合スコア(※)」を提供します。

「短期テクニカル総合スコア」を、「総合スコア」と省略記載する場合があります。

テクニカル分析情報(掲載例)

ティッカーシンボル
銘柄名 前日終値 総合
スコア
移動平均乖離
(%)
サイコロジカル RSI
5日 25日 5日 25日 5日 25日
DDD 3Dシステムズ 58.45 5 -1.0 -14.0 40 32 21 27
TWTR ツイッター 47.88 4 -4.0 -10.0 40 44 18 25
LOW ロウズ 48.36 4 -2.0 -2.0 0 48 0 56
EBAY イーベイ 56.33 4 -1.0 -2.0 0 48 0 54
LLY イーライリリー 57.21 4 -1.0 -2.0 0 44 0 58
GILD ギリアド 73.03 4 -1.0 -8.0 40 36 14 29
ABT アボット 38.4 3 -1.0 -2.0 20 40 3 46

テクニカル分析とは- 「マネックスシグナル 米国株」ロボ運用担当者が解説

高井 克実氏

ファンダメンタル分析とテクニカル分析は、投資分析の両輪です。 ファンダメンタル分析で銘柄選定をした後は、テクニカル分析でタイミング分析を行うのが常道です。

本質的な価値を持つ優良銘柄への投資でも、良い材料が出ていて高値を更新しているときに買う行動(トレンド・フォロー)と、一時的に悪い材料が出て安値を更新しているときに買う行動(カウンター・トレンド)は、はっきりと分けて考える必要があります。

つまり自分の投資行動が、
安く買って高く売ろうとしているのか?
高く買って更に高く売ろうとしているのか?
をはっきり把握しておく必要があります。

今回ご提供するテクニカル分析情報では、各銘柄に「短期テクニカル総合スコア」という数値を導入し、カウンター・トレンドの観点からお客様の投資タイミングをサポートします!
また、銘柄の位置を示す52週株価位置や値動きの激しさを示すヒストリカル・ボラティリティなども投資する前に是非チェックしておきたい情報です。

<解説> トレード・サイエンス株式会社 高井 克実氏

各テクニカル分析項目の見方

米国株 テクニカル分析情報(1)で提供される情報

[総合スコア]  短期テクニカル総合スコアの略

移動平均乖離率(5日・25日)、サイコロジカル(5日・25日)、RSI(5日・25日)の各指標を-2~+2の点数に換えて、合算したものです。株価が、大きく下がった後は反発し、大きく上がった後は反落することが多いという回帰性に着目して算出したスコアです。逆張りの視点でこのスコアを見た場合、この値が高いほどその後の株価は上昇しやすく、スコア値が低いほどその後株価は下落しやすい傾向があるといえます。
目安としては+6以上は買い、-6以下は売りの機会を示唆しています。

トレンド・フォローの観点では、通常の場合、上記と逆の判断となる点にご留意ください。

[移動平均乖離率] 5日/25日

終値が移動平均(指定日数の終値の平均)から何%高いのかを計算したものです。価格(終値)と移動平均線との乖離が大きなマイナスになったタイミングでは反発が狙え、大きなプラスになったタイミングでは一部売却の機会と言えます。有効性が強い指標ですが、材料を伴って大きく変動した場合には、材料を完全に織り込むまで日数を要するため、サイコロジカルライン等の指標を併せて見ることが必要です。

[サイコロジカル] 5日/25日

サイコロジカルラインのことで、その計算期間の占める株価が上昇した日の割合です。0~100(%)の間の値になります。値が0に近いほどその後の上昇可能性が高く、値が100に近いほどその後の下落可能性が高いことが分かっています。有効性はさほど強くありませんが、市場環境の影響が少なく、コンスタントに有効性が持続している指標です。

[RSI] 5日/25日

相対力指数のことで、その計算期間において、上昇/下落のどちらの勢いが強いのかを示す指標です。0~100(%)の間の値になります。数値は、上昇局面では、50%以上で推移し、下落局面では、50%以下で推移する傾向があることから、通常は、70~80%以上となった場合に買われ過ぎ、30~20%以下となった場合に売られ過ぎと判断されることが多い指標です。

米国株 テクニカル分析情報(2)で提供される情報

[60日ボラ] (60日ボラティリティ (年率%)の略)

ヒストリカルボラティリティのことで、60日間の値動きの激しさを年率に換算して表したものです。大きな株価変動があると、その後も大きな変動が続く傾向があるため、この値が高いとリスクが高いと考えられます。

[β値(対ダウ)]

NYダウ平均の値動きと個別銘柄の値動きの関係を示したもので、過去一定期間(250日)における結果から計算し、表したものです。例えば、β値が2という銘柄の場合、その銘柄は、NYダウ平均の値動きの2倍動く傾向があるということを意味します。ここで注意が必要なのは、上昇だけでなく、下落も2倍になっていることです。

[20日リターン(%)]

20営業日前からの株価変化率(終値ベース)を表したものです。

[60日リターン(%)]

60営業日前からの株価変化率(終値ベース)を表したものです。

[52週株価位置(%)]

前日終値が、過去52週間の高値と安値の間のどの位置にあるのかを表します。0%ならば安値と同じ、100%ならば高値と同じということになります。

利用方法

米国株テクニカル分析情報は、どなたでもご利用いただけます。ご利用料金はかかりません。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。