米国株式は、ハイクオリティ企業が占める割合が相対的に高いと考えます。この特性から、他地域と比べ、経済が後退局面に入った場合の耐性がより高いと考えられるため、見通しを中立に引き上げました。

欧州中央銀行(ECB)はインフレ抑制のため、11年ぶりに利上げを実施しました。今後も、エネルギー供給を巡る問題などを含め、厳しい環境が続くと考えます。

景気後退懸念が強まるなか、日本株式がシクリカルな特性を有することや、円安も一巡してきました。これらが、今後日本株式の重しになると考えることから、見通しをやや弱気に引き下げました。

これまで中国の見通しをやや強気としてきましたが、刺激策が十分でないことや、バリュエーションは割安でなくなったことから、やや弱気の見通しに引き下げました。中国以外のアジア株式についてもやや弱気の見通しを維持しています。

景気後退リスクが強い環境下では、新興国は軟調となる傾向があることから、やや弱気の見通しに引き下げました。

足元、バリュエーションが小幅に割高な水準になってきたと考えており、株式のヘッジ手段としての有効性もいまだ十分に回復してないことから、やや弱気の見通しに引き下げました。

欧州域内に依然としてインフレ圧力が台頭している中、ECBの金融引き締め策は後手に回っていると考えており、やや弱気の見通しとしています。

スタグフレーション・リスクや景気後退リスクが高まる中、経済環境は引き続き、逆風要因となっています。

インフレ期待はまだ織り込まれる余地があると考えているほか、米連邦準備制度理事会(FRB)がインフレを2％まで下げることができるという見通しが市場には過度に織り込まれていると考えます。

バリュエーションはフェアバリューの水準にあり、米国経済は相対的に底堅く、米国投資適格債券へのフローも安定化してきたことから、見通しをやや強気に引き上げました。

欧州は、相対的に大幅な経済減速が見込まれていることから、見通しを中立からやや弱気に引き下げました。

新興国市場のファンダメンタルズは堅調であり、欧州のリスクも織り込み済みであることからやや強気の見通しを維持しています。

スプレッドの安定化がみられるほか、センチメントが回復していることから、やや強気の見通しに引き上げました。

冬場の天然ガス供給を巡る不透明感など、テールリスクの可能性もあることから、見通しをやや弱気に引き下げました。

特に欧州で天然ガスの供給が逼迫しています。経済減速局面では、需要が減速する場合が多いですが、これまでのところ、供給サイドの逼迫により、相殺されています。

通常、景気後退懸念が強くなる環境下では、金は堅調となる傾向があります。

中国以外の国々による需要を巡る不透明感が残る一方で、供給はタイト、在庫は低位となっています。

利上げが実施される中、FRBが金融緩和へ転換することを見込むには時期尚早と考えており、やや強気の見通しを維持しています。世界経済の減速や株式下落に対して引き続き安全通貨としての需要が見込まれます。

経済減速が見込まれる一方で、足元での同通貨に対する過度に悲観的なセンチメントを背景に、反転の可能性もあることから、見通しを中立に引き上げました。

日本銀行は、他国とも一線を画し、引き続き金融緩和策を維持していることから、見通しをやや弱気に引き下げました。ただし、7月にタカ派寄りの新審議委員が2名就任したことから、今後円が上昇の可能性もあると考えます。