毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。
今月のポイント
株式に関しては、米連邦準備制度理事会(FRB)は利上げを開始し、流動性引き締めを開始することについても示唆しています。流動性縮小やグロースモメンタムのピークアウトの可能性が高まる環境下、やや弱気の見通しを維持しています。
国債に関しては、インフレ圧力は引き続き残るものの、モメンタムは減速しており、見通しを中立に引き上げました。
株式 | 国債 | 社債 | コモディティ (商品先物) |
---|---|---|---|
米連邦準備制度理事会(FRB)は利上げを開始し、流動性引き締めを開始することについても示唆しています。流動性縮小やグロースモメンタムのピークアウトの可能性が高まる環境下、やや弱気の見通しを維持しています。 |
インフレ圧力は引き続き残るものの、モメンタムは減速しており、見通しを中立に引き上げました。 |
スタグフレーションが懸念されることから、慎重な見通しを維持していますが、クレジットのファンダメンタルズは引き続き、底堅いものとなっています。 |
足元での地政学リスクと不均衡な需給バランスを背景に、やや強気の見通しを維持しています。 |
見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、-やや弱気、--弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
---|---|---|---|---|
株式 | 米国 |
米国株式のバリュエーションは、流動性縮小や株式リスクプレミアムの拡大による影響を特に受けやすいことを示唆しています。 |
||
欧州 |
インフレ率の上昇やロシア・ウクライナ情勢を背景に、引き続きボラティリティの高い市場となることが見込まれます。 |
|||
日本 |
日本はロシア・ウクライナから距離が離れており、影響は限定的と考えていますが、引き続き輸入インフレの影響がみられています。 |
|||
アジア (除く日本) |
中国当局による市場支援策の強化は支援材料であり、中国株式は中立の見通しを維持しています。中国以外のアジア地域については、やや弱気の見通しとしています。 |
|||
新興国 |
バリュエーションが魅力的であるものの、上昇にはグローバルの逆風要因が緩和される必要があると考えます。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
---|---|---|---|---|
国債 | 米国 |
足元、金利は上昇していますが、利上げサイクルはまだ初期段階にあり、市場も引き続き、さらなる金融引き締めを織り込んでいます。 |
||
欧州 (ドイツ国債) |
インフレ圧力が高まる中、欧州中央銀行(ECB)は、2022年内の利上げの可能性も残しています。 |
|||
新興国 (現地通貨建て) |
景気後退リスクに加え、スタグフレーションのリスクが高まる中、経済環境は引き続き、逆風要因となっています。 |
|||
インフレ連動債 |
FRBの優先事項はインフレ対応であることから、やや弱気の見通しを維持しています。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
---|---|---|---|---|
投資適格 社債 |
米国 |
欧州とは異なり、FRBによる金融政策が、クレジット市場の支援策となる可能性は低いと考えています。 |
||
欧州 |
インフレ圧力が高まる中、ECBは引き続きクレジット支援策について、すべての選択肢を残していると考えることから、やや強気の見通しを維持しています。 |
|||
新興国 (米ドル建て) |
新興国投資適格社債の急速なスプレッド縮小を受け、見通しを中立に引き下げました。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
---|---|---|---|---|
ハイイールド 社債 |
米国 |
年初来軟調な動きとなっており、スプレッドはさらに拡大する可能性があると判断しています。 |
||
欧州 |
ベースシナリオは、ウクライナを巡る緊張の常態化と考えています。相対的な安定化がみられる中、見通しをやや強気に引き上げました。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
---|---|---|---|---|
コモディティ (商品先物) |
エネルギー |
ロシア・ウクライナ情勢を受け、原油の供給は縮小していますが、中国当局は、ロックダウンを実施しています。ロックダウンの長期化リスクは、エネルギー需要を低下させることから、見通しを中立に引き下げました。 |
||
金 |
FRBのタカ派姿勢はピークに近付きつつあるほか、地政学リスクやインフレ圧力の高まりは、金にとっては支援材料と考えます。 |
|||
産業用金属 |
中国以外の国々による需要の回復が継続しているほか、中国政府による金融緩和・景気刺激策が支援材料と考えています。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
---|---|---|---|---|
通貨 | 米ドル |
安全通貨としての需要や、FRBとECBの金融政策の相違の拡大を背景に、やや強気の見通しを維持しています。 |
||
ユーロ |
エネルギー価格の上昇による欧州のインフレ圧力上昇や、経済成長モメンタムの減速を背景に、やや弱気の見通しを維持しています。 |
|||
日本円 |
安全通貨としての需要や魅力的なバリュエーションを考慮し、中立の見通しを維持しています。また、米国の利上げペースの減速可能性も支援材料と考えます。 |
出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。
本レポートは2022年4月上旬に英語で作成されたものを4月下旬に日本語に翻訳しています。
シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。
シュローダー日本株ESGフォーカス・ファンド
ファンドの特長
詳細・お申込みはこちらから
シュローダー・アジアパシフィックESGフォーカス・ファンド(資産成長型)
ファンドの特長
詳細・お申込みはこちらから
シュローダーYENターゲット(年2回決算型・年1回決算型)
ファンドの特長
シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Aコース(為替ヘッジなし)・Bコース(為替ヘッジあり)
ファンドの特長
マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース(為替ヘッジなし)の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
Bコース(為替ヘッジあり)の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。
詳細・お申込みはこちらから
シュローダー厳選グロース・ジャパン
ファンドの特長
詳細・お申込みはこちらから
情報提供に関するご留意事項
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。【本資料に関するご留意事項】