足元の株価バリュエーションに加え、今後の景気減速の影響を勘案し、慎重なスタンスを示すため、見通しを一旦弱気に引き下げました。

労働市場にタイト感があり、金利も高まったことは、企業収益の圧迫要因になると考えて、見通しを弱気に引き下げました。

グローバルに景気が減速基調に入ると考えており、シクリカルな特性を有する日本株式に対しては、見通しを弱気に引き下げました。

中国については、経済活動が全般的に改善していることから強気の見通しを維持しています。中国以外のアジアについては、グローバルな景気減速の影響を受ける可能性があるとして、注視しています。

足元でのグローバルな景気減速を勘案し、見通しを中立で維持しています。

3月の銀行セクターの緊張以降、市場参加者の間では、FRB（米連邦準備制度理事会）が現行の金融引き締め策を緩める可能性があると議論されており、今後の金利低下も期待できます。

ECB（欧州中央銀行）のタカ派発言から、金利は上昇したものの、域内景気は依然底堅い状況が続いており、中立の見通しを維持します。

投資家心理が軟化基調にあることが、新興国資産にとっては重しとなる可能性があることについては、前月に変わりなく、見通しは中立のままとしています。

インフレの低下が見込まれることから、引き続き名目債券でエクスポージャーを取ることを選好しています。

当面様子見のスタンスをとり、中立の見通しを維持します。但し、金利高とグローバルな景気減速を考慮すると、ファンダメンタルズの観点からは、相対的には前向きにみられると考えています。

バリュエーションの魅力度が他地域と比べて高いことから、投資機会を見計らっていますが、足元での不透明感を考慮し、中立の見通しを維持しています。

一部の新興国において債務懸念が高まるなど、脆弱性が露呈している点を注視しています。見通しは中立を維持しています。

ファンダメンタルの観点で金利上昇の影響を受けやすいと考える点には変わりなく、足元中立の見通しを維持しています。

他地域に比べた相対的なバリュエーション面での魅力度、質等は評価できると考えていますが、足元では中立の見通しを維持しています。

中国のジェット燃料の需要増、底堅く推移するロシアの原油供給、グローバルな景気減速に伴う需要減等を勘案すると、原油需給は概ねバランスが取れていると考えます。

グローバルな景気減速や実質金利のピークアウト感、ドル安は金価格の上昇材料で、当面こうした支援材料があることから、見通しを強気に転換しました。

グローバルな景気減速や、中国の建設セクターの活動が通常水準まで鈍化することなどから、中立な見通しを維持します。

米国ではインフレ率にピークアウトの兆しが出てきた一方、欧州は労働市場にタイト感があるため、FRBの金融引き締めの停止はECBの前になる可能性があると考えています。従って、米ドルに対しては、相対的な魅力度が低下すると考え、見通しを弱気に転換しました。

米国に比べた相対的な経済成長や、インフレの継続により、対米国での金利差縮小が予想されます。そのことが、相対的なユーロ高要因になると考え、見通しを強気に転換しました。

市場参加者の注目が、インフレから景気減速に移行する中で、日本円の逃避通貨としての価値が再評価される可能性があります。しかし、日銀のイールドカーブ・コントロール政策が転換される可能性もあり、中立の見通しを維持します。